といった悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。

たしかに大手企業は多くの求職者が応募するため、倍率が高く難しい傾向にあります。

しかし、多くの求職者が一つ一つの企業に対して選考対策をせずに、知名度などで応募していることが多く、選考倍率が高くなっている傾向にあります。

中小企業から大手企業への転職を成功させるためには、企業ごとの特徴を押さえて、自身のスキルが企業が求めている人物像とマッチしていることをアピールする必要があります。

とはいえ、仕事をしながら企業分析を行うことは簡単なことではありません。

そこでおすすめなのが大手企業に特化した転職支援を行っている「シンシアード」です。

職種ごとに精通したキャリアアドバイザーが在籍しているので、まずはキャリアプランの悩みからの相談でも始めてみましょう。

関連記事：転職サイト大手おすすめ比較ランキング｜求人数や転職成功ノウハウも解説

【結論】中小企業から大手企業への転職は難しい

結論、中小企業から大手企業への転職は簡単ではありません。

その理由は、同じように中小企業から大手企業への転職を狙うライバルが多いからです。

安定した年収・充実した福利厚生・社会的信用など、メリットをあげたらキリがありません。ゆえに大手企業への転職は高倍率ですが、決して不可能な転職活動ではありません。

狭き関門を突破して内定を勝ち取るためには、「どのような要素を満たしていれば、大手企業へ転職できる可能性が上がるのか？」を正しく理解して対策を打つことが重要です。

そもそも大手企業とは？

ひとえに「大手企業」といっても、具体的な定義は存在しません。

基本的には、多くの従業員数を抱えており、業界TOPクラスのシェアを誇る資金力の高い企業です。

中小企業は「中小企業基本法」という法律にもとづき、業種ごとに下記の定義が定められています。

業種分類	資本金	従業員数
製造業・建設業その他	3億円以下	300人以下
卸売業	1億円以下	100人以下
小売業	5千万円以下	50人以下
サービス業	5千万円以下	100人以下

この定義に定められておらず、資金・規模が大きい企業が「大手企業」にカテゴライズされます。大手企業の定義が存在しない理由は「中小企業の割合が圧倒的に多いため」です。

大手企業は日本の中でも厳選されし立ち位置です。大手企業への転職が難しいと言われるのは、求人の少なさもあげられます。

関連記事：大企業向けの転職エージェント10選｜選び方や活用するコツも解説

日本の大企業と中小企業の割合

中小企業庁の発表によると、大手企業は 1.2万社（0.3%）、中小企業は 419.8万（99.7万社）です。

大手企業の数は非常に少なく、中小企業の方が圧倒的に多いことがわかります。

本記事の冒頭では、大手企業への転職が難しい主な理由として「ライバルである転職志望者の数が多いため」と伝えましたが、そもそも大手企業の母数が非常に少ないことが根本的な理由といえるでしょう。

【参考記事】最近の中小企業の景況について（中小企業庁）

転職しやすい大手企業の特徴

中小企業から転職するチャンスを狙いやすい大手企業の特徴を3つ解説します。

具体的には以下のとおりです。

• 成長中の事業がある
• 新規事業の立ち上げをしている
• 大手企業の子会社・関連会社

それぞれの特徴について、見ていきましょう。

成長中の事業がある

特定の事業拡大を目指す大手企業は、転職するチャンスが生まれやすい傾向にあります。

なぜなら、事業をさらに成長させるためには、自社のナレッジ以外にも新しい発想・アイディアを積極的に取り入れたいと思うケースが多いからです。

このような大手企業が中途採用をおこなう場合、同業界で経験・スキルを培ったキャリア採用だけではなく、異業種からのキャリアチェンジを志す人に選考の案内をするケースも珍しくありません。

つまり、これまでの経験値によって企業が求める活躍像、採用ポジションは大きく変わるといえます。

このような特徴をもった大手企業は、「成長期を迎えた事業を成功させる場に立ち会ってみたい」というモチベーションがある方にとって魅力的に映るでしょう。

新規事業の立ち上げをしている

新たなビジネスモデルの展開を目指す大手企業にも、転職できるチャンスが見込めます。

新規事業を立ち上げる際は組織構成をイチからおこなわなければなりませんが、大手は従業員数が多いため、他部署から新規事業へ配置転換させれば人員確保には困りません。

しかし、配置転換によって特定の部署内で人員不足が起こるケースがあります。もしくは、新規事業の人自体をゼロから採用する可能性もゼロではありません。

いずれにしても、会社として新たな転機を迎えた際の人員募集であるため、ある程度まとまった人数の採用枠が用意される場合が多くなります。

大手企業の子会社・関連会社

大手企業の関連子会社が中途採用を実施するタイミングを狙うのも一つの方法です。

グループ会社への転職を目指せば、複数社の選考を受けるチャンスが見込めるというメリットも得られます。

大手転職を目指す方の中には、「複数のグループ会社に応募して大丈夫？」という心配を持つ方もいるでしょう。結論、親会社が本社一括採用をおこなう場合を除き、基本的には複数社へ応募しても問題ありません。

大手企業の傘下に存在するグループ会社は、親会社の体質を引き継いでいる場合が多いので「関連子会社への転職＝実質的な親会社への転職」とみなす求職者も一定数存在します。

しかし、ひとえにグループ会社といっても実務内容・社風・働き方などはそれぞれ異なります。関連子会社といっても、あくまで「別の会社」として選考へ臨む方がミスマッチをなくすうえではベターです。

中小企業から大手企業への転職が難しい理由

本記事の冒頭に戻りますが、中小企業から大手企業への転職が難しい3つの理由について詳しく解説します。

• 倍率が高いから
• 中途採用では実力が重視されるから
• 学歴で落とされることもあるから

それぞれの理由について見ていきましょう。

関連記事：大手企業への転職は難しい？転職のコツや注意点を徹底解説

倍率が高いから

大手企業への転職を志す求職者の絶対数が多いことが、中小企業からの転職が難しいと言われるひとつ目の理由です。

下記グラフは、株式会社リクルートホールディングスのリクルートワークス研究所が公開している「大卒求人倍率調査」を元に編集したデータです。中途採用においても同じ傾向がみられるため、参考資料として解説します。

	2020年3月卒	2021年3月卒	2022年3月卒	2023年3月卒	2024年3月卒
300人未満	8.62倍	3.40倍	5.28倍	5.31倍	6.19倍
300～999人	1.22倍	0.86倍	0.98倍	1.12倍	1.14倍
1,000～4,999人	1.08倍	1.14倍	0.89倍	1.11倍	1.14倍
5,000人以上	0.42倍	0.60倍	0.41倍	0.37倍	0.41倍

有効求人倍率とは、有効求職者数に対する有効求人数の割合を指し、雇用動向を示す指標です。

上記データでわかるように、従業員数5,000人以上の大手企業の有効求人倍率は0.41倍です。

つまり、ひとりあたりの求職者に対して働き手が1社未満であり、大手企業への転職は極めて難しい事実を明らかにしています。

業種によっては100倍以上の倍率を誇るため、ノープランで闘いに臨んでもまず勝てない競争なのは確実です。

【参考資料】ワークス大卒求人倍率調査（2024年卒）

中途採用では実力が重視されるから

将来的な成長を期待される新卒・第二新卒採用と比べて、中途採用は「即戦力」が求められます。

中途の方に対して求める資質・ポジションは企業によって異なりますが、多くの大手企業の場合は現場で即戦力となるエキスパート、もしくはマネジメントをすぐに一任できるゼネラリストを求めます。

大手企業は即戦力となる人材に見合った年収を提示するため、応募する求職者は非常にハイレベルです。その中でも「内定獲得」という椅子取りゲームに勝利できるのは、とくに優れたハイスペック人材です。

そのため、「この人材は優秀だ、一緒に働いてみたい」と人事担当の心を動かすほどの実績を積み上げたうえで、書類選考や面接でアピールしなければなりません。

学歴で落とされることもあるから

大手企業は中途採用において即戦力となる人材獲得を求めるため、学歴フィルターを通さない場合も多くなります。しかし、依然として「学歴主義」をモットーとする大手企業も一定数存在します。

たしかに「学歴」という明確な基準で判断する方が、効率的な人材採用が可能です。昔ながらの古い文化が根付いた大手企業は、学歴フィルターを外すことが難しい場合もあります。

また、「大手」というブランディングを大事にする企業の中には、自社が抱える社員達の採用実績校を、優秀校のみで統一したいという思考をもつ会社も存在します。

このような場合は、企業が求める学歴を最低限クリアしていなければ内定獲得は困難です。学歴はあくまで一個人を示す指標のひとつですが、大手への転職においてはシビアに判断される可能性があります。

中小企業から大手企業への転職が難しい中でも成功する人の特徴5つ

たとえ狭き関門でも、中小企業から大手企業への転職を成功させることができる人には5つの特徴があります。

• 年齢に見合ったスキル・経験がある人
• 専門性が高い人
• 志望動機が明確な人
• 高学歴の人
• 大手企業出身の人

それぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

年齢に見合ったスキル・経験がある人

年齢と所持するスキル・経験が見合った人は、企業にとって好印象です。

ただ年齢を重ねただけでスキル・経験をもたない人は、企業目線でいうと「向上心をもたず働いてきたのかな」というイメージを持たれるケースが多くなります。

年齢を重ねるにつれて、着実に誇れるスキル・経験を磨いた方は、大手企業へ転職した後も「自己鍛錬に励む向上意欲の高い人」として評価される可能性が高いでしょう。

専門性が高い人

高い専門スキルをもつ人は、選考において大きなプラス要素を得られます。

オールマイティな人材が必要という風潮も未だにありますが、近年は「ジョブ型雇用」の普及に伴い、特定の領域に精通したスペシャリストの重要性が高まっています。

大手企業の中には、高スキル人材の獲得・育成に力を入れている企業も存在します。一例として、株式会社日立製作所は2020年に個別に給与を設定する「デジタル人財採用コース」を新設しました。

優れたスキルをもつ人はこのようなチャンスに飛び込める可能性があるため、自分の専門性を買ってくれる大手企業を探すアンテナを張りましょう。

【参考記事】ジョブ型人財マネジメントの実現に向けた2021年度採用計画について／株式会社日立製作所

志望動機が明確な人

志望動機が明確な人は、それだけでも大きなプラス要素を手にしているといえます。なぜなら、大手企業は自社に対して明確な志望理由がある方に「転職意欲が高い」と好印象をもつからです。

「なぜ転職したいのか」「転職後、どのような成果を上げたいのか」「過去の経験・スキルをどのように活かせるのか」を具体的にアピールすることが、あなたの評価アップにつながります。

逆にいうと、志望動機が明確でないまま「ただなんとなく大手だから」という理由で選考に臨む人には、内定のチャンスは降ってきません。

ほとんどの場合、大手企業の人事担当は非常に多くの求職者と対話をした経験値をもっています。

付け焼き刃のような志望動機はすぐにバレるため、あなたがこれまで歩んできた経験をもとに「自分にしか伝えられないオンリーワンの志望動機」を練り上げましょう。

高学歴の人

優れた学歴を有した人材は、企業にとって魅力的に映ります。近年は、昔よりも学歴社会が薄くなりつつありますが、やはり「学歴」というのはいつ誰がみてもわかる指標のひとつです。

企業視点でいうと、一緒に働いてみなければ相手の優秀度はわかりません。

しかし、「思ったような人材ではなかった」というミスマッチが採用後に起こらないように、あらかじめ「明確な指標が存在するのであれば判断材料として活用したい」というのが本音です。

また「高学歴な人材＝思考力・判断力が高い」と判断される場合が多いため、人材採用時の判断基準にしている大手企業は一定数存在します。

とくに、昔ながらの体質が根付いている社風の企業は、学歴フィルターを通した中途採用をおこなう場合も多いので、学歴に自信がある方はアピールポイントにしましょう。

大手企業出身の人

大手に勤めていた経験がある人は、企業にとって採用対象に入りやすい傾向にあります。

中小企業から大手へ転職する場合、給与面や仕事の裁量権・規則・ルールなどのあらゆるものが180度変わった環境へ飛び込むため、慣れるまでは一定の時間が必要です。

しかし、大手出身者であればこのような部分を元より理解しているため、カルチャーショックが生まれる可能性は低いといえます。

また、企業目線でいえば「大手に勤めていた＝数ある求職者の中で優秀な人材」という方程式が自然と生まれるため、採用リスクが少ないとみなされることも理由です。

関連記事：大手から大手へ転職は可能？転職成功のコツや転職のメリットを解説

中小企業から大手企業への転職が難しい人の特徴4つ

中小企業から大手企業への転職が難しい人には、4つの特徴があります。具体的には以下のとおりです。

• 大手企業への入社が転職の目的になっている人
• 専門性が欠けている人
• 独断で仕事を進めてしまう人
• 早期離職を繰り返している人

それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

大手企業への入社が転職の目的になっている人

大手企業への入社が転職目的になっている人の場合、成功できたタイミングで目的が達成されます。

たしかに大手企業に勤めることで、安定的な収入・充実した福利厚生・高い社会的信用が得られることから、自分のライフプランをより豊かなものに近づけられます。

しかし、企業側が中途採用へかける期待は軽いものではありません。多くの場合、会社の売上拡大を牽引していくスタープレイヤーや、強固な組織構築を実現できるゼネラリストとしての活躍を求めます。

そのため、大手企業への入社はあくまで「スタート」であり、「ゴール」ではないのです。

専門性が欠けている人

たとえ高いコミュニケーション能力などがあったとしても、専門的な知識・スキルを有していない人は採用を見送られる場合があります。

新卒・第二新卒であれば専門性がなくとも潜在的なポテンシャルを期待されて採用される場合がありますが、一般的な中途採用は一貫して磨き上げたスキルや知見を求められます。

即戦力となる期待が込められている証ともいえますが、そもそも大手企業には総合的に高スペックな人材が多く勤めているのが現実です。

そのため、企業にとっては「何か一芸に秀でた人材」ではない限り、中途を採用するメリットがないといえます。

独断で仕事を進めてしまう人

自己判断で仕事を進めてしまう人は大手企業への転職に向いていません。

別の環境であれば、会社の社風・組織体制・規模感次第で、裁量権をもった働き方が可能な場合もあります。

しかし、大手の場合は仕組みやルールが確立されているため、従業員は流れに沿って連携しながら自分の役割を果たす必要があります。

加えて、大手企業が抱える案件・プロジェクトは国単位といえるほどのビッグスケールであるケースも多いでしょう。

このような環境下で従業員が勝手な判断で事を進めてしまった場合、情報漏洩や損害賠償などの甚大な被害が生じるリスクも存在します。

そのため、独断で仕事を進めてしまう人と大手企業の相性はあまり良くないでしょう。    

早期離職を繰り返している人

企業規模にかかわらず言えることですが、何度も早期離職をしている人は大手企業への転職が難しいでしょう。

ひとつの会社に長く勤めることができない人は、人間関係や給与、仕事内容などの何らかの環境に対して不満を抱えやすい傾向があります。

よほど劣悪な環境であれば話は別ですが、何度も早期退職を繰り返す場合、求職者自身に何か原因があるとみなすのが一般的です。

大手企業はそもそも従業員数が多いため、自社内で部署異動をおこなえば欠員を埋めることは難しくありません。

中小企業から大手企業への転職を可能にするための対策8つ

次に、大手企業への転職を可能にする8つの対策について解説します。

• 中長期的に転職活動に取り組む
• 大手でなくてはいけない理由を明確にする
• 企業が求める人物像を把握する
• どのように企業に貢献できるかを明確に述べる
• 募集人数が多い企業に応募する
• 現職・前職と同じ業種・職種を選択する
• スキル・経験を磨いてから転職する
• 大手転職に強いエージェントを併用する

それぞれの対策法について詳しく見ていきましょう。

中長期的に転職活動に取り組む

長い目でみて転職活動に取り組むことが、大手企業への転職を成功させるための鍵となります。

自分以外のライバルとなる求職者を思うと焦燥感が生まれるかもしれませんが、焦っても内定先は近づいてきません。大切なのは、焦らず冷静に一つひとつこなしていくことです。

人間の心理上、どうしても「早く内定がほしい」と思ってしまいがちですが、ゆっくりと腰を据えて転職活動を進めた方も多くいます。

「大手企業へ行って、どのようなキャリアステップを実現させたいのか？」をイメージングしながら、中長期的に夢が現実となるように取り組んでいきましょう。

大手でなくてはいけない理由を明確にする

「なぜ大手じゃないといけないのか？」を自問自答し、人事担当へアウトプットできるように準備することが大事です。

晴れて大手企業へ転職できれば、安定した収入源や充実した福利厚生によって、生活水準は大きくアップできます。

ただし、明確に「仕事」という観点において感じられるやりがい・貢献度・その先々に見据えるビジョンなどが明確であり、会社とマッチしている状態であることが理想的です。

企業が求める人物像を把握する

企業がどのような人物を求めているのかを正しく把握することは、大手企業への転職を成功させるうえで欠かせないアクションです。

企業は「こんなはずじゃなかった」という採用後のミスマッチを防ぐために、「どんな人を採用したいのか？」を具体的に定義付けます。

そのため、応募に至った数多くの転職者へ目を向けた時に頭に思い浮かべるのは、「この人は自社にマッチしそうかな？」という考えです。

求人サイトや採用ホームページ、企業SNS、採用動画などのさまざまな情報を通して、企業が求める人物像を正しく把握し、あなた自身との擦り合わせをおこないましょう。

どのように企業に貢献できるかを明確に述べる

大手企業の選考を受ける際は、あなたが大手企業へ転職した暁には「どのような貢献ができるのか？」を明確かつ自信をもってアピールしましょう。

どれだけ優れたスキル、豊かな経験をもっていたとしても、それらを自発的に活かす意欲がなければ新しい価値を生み出せません。

自分にしか生み出せない企業への付加価値や貢献度の高さをアピールすれば、企業から一気に好印象をもらえる可能性があります。

企業が理想とする将来的なビジョンとマッチすれば、「ぜひ一緒に働きたい人材」として評価される可能性もゼロではありません。

募集人数が多い企業に応募する

募集人数が多い企業へ応募することで、内定をもらえる可能性が高まります。

募集人数の多さは採用倍率にそのまま比例するため、大人数の採用を見据えた大手企業を狙うことで、採用してもらえる確率が上がります。

見極めポイントとしては、求人サイトなどで掲載されている「募集人数」という項目です。ここに「大量採用」などと明記されている企業であれば、少なくとも10人以上の単位で採用枠を空けているケースが多くなります。

企業の募集要件によって採用枠の広さは異なるので、気になる企業があればチェックしてみると良いでしょう。

現職・前職と同じ業種・職種を選択する

経験のある業種・職種を選択することで、大手企業から採用してもらえる可能性がアップします。

ほとんどの場合、大手企業は中途採用において即戦力となる人材を必要とするため、既に経験値がある人を採用したいというのが大前提です。

経験の他、実績・スキル・所有資格などを肉付けすることで、あなたの経験をより魅力的に伝えられます。

あなた以外の求職者も同じ狙いで同業種・職種での転職を狙っていますので、どれだけ強いアピールポイントを用意できるかが勝利の鍵となります。

スキル・経験を磨いてから転職する

現職でレベルアップに励む準備期間を設けるのもひとつの手段です。

あなたのアピールポイントの材料となるのはこれまでの経験・スキルです。現職での就業年数が浅い場合や、強みとなる実績がない状態では、大手企業への転職はハードルが上がります。

このような場合は、焦る気持ちを抑えて現職で自己鍛錬に励むことをおすすめします。「焦らずとも大手の求人はなくならない」くらいのスタンスがちょうど良いかもしれません。

何よりも、大手企業への転職を目指して自分自身を磨いたという自信が大きな強みになるでしょう。

大手転職に強いエージェントを併用する

大手企業への転職支援サービスを強みとしたエージェントを使うこともおすすめの方法です。

このような転職支援サービスは、「大手が求職者に対してどのような傾向を求めるのか？」をさまざまな観点からフラットにアドバイスしてくれます。

大手企業への転職を志した求職者に対して、数多くの支援をこなしたプロのアドバイザーからサポートを受けられるため、限りなく正解に近く、あなたの経験値に直結するノウハウを叩き込んでくれるはずです。

次の項目では、大手企業への転職に強いエージェントサービスを３選紹介します。

中小企業から大手企業への転職に強いエージェント4選

ここでは中小企業から大手企業への転職に強いエージェント4選紹介します。

シンシアード

ビズリーチ

リクルートエージェント

マイナビエージェント

転職で人気の大手企業ランキング

下記は、各業界別の人気大手企業をランキング別にまとめたものです。大手企業への転職を目指す際は、ぜひ参考にしてください。

業界	企業名
IT・Web業界	1位：LINEヤフー株式会社
	2位：株式会社サイバーエージェント
	3位：GMOインターネットグループ株式会社
商社業界	1位：三井物産株式会社
	2位：三菱商事株式会社
	3位：伊藤忠商事株式会社
金融業界	1位：三菱UFJフィナンシャル・グループ
	2位：三井住友フィナンシャルグループ
	3位：みずほフィナンシャルグループ
小売業界	1位：株式会社セブンアンドアイホールディングス
	2位：イオン株式会社
	3位：株式会社ファーストリテイリング
人材業界	1位：株式会社リクルートホールディングス
	2位：パーソルキャリア株式会社
	3位：ディップ株式会社
不動産業界	1位：三井不動産株式会社
	2位：三菱地所株式会社
	3位：大東建託株式会社
インフラ・サービス業界	1位：日本郵政株式会社
	2位：楽天グループ株式会社
	3位：株式会社電通グループ

関連記事：転職市場で人気のおすすめ業界7選｜人気の転職先から採用をもらうコツを解説

中小企業から大手企業に転職する前に確認したいこと・注意点

大手企業へ転職する際に、あらかじめ注意しておくべき4つのポイントがあります。

• 企業名だけで判断しない
• 社員の評判・口コミを確認する
• 社員の年齢構成や離職率を調べる
• 求人がずっと出ている企業は要注意

大手転職を成功させるためにも、必ず確認しましょう。

企業名だけで判断しない

大手企業のネームバリューは非常に魅力的なものではありますが、転職する際は冷静な判断が必要です。

誰もが認知する大手企業であっても、企業名だけで全てを知ることは不可能です。たとえば、外部の情報を理解できても、内部事情をすぐに調査するのは難しいでしょう。

いざ転職をしてみたら「残業しかないブラック企業だった」というケースも考えられます。

大手企業への転職では、多角的な視点で会社を調べることが必要不可欠です。

そのため、「なんとなくカッコいいから」「業界TOPだと知ったから」「自分の好きな商品があるから」といった理由だけで企業を判断するのは避けましょう。

社員の評判・口コミを確認する

ネットで、職場の雰囲気や社員の評判をチェックしておきましょう。よく求職者が使う口コミサイトは、「転職会議」や「エンゲージ 会社の評判」、「Openwork」などです。

事業内容や企業規模、従業員数などの情報は企業ホームページで調査できますが、社員のリアルな評判は口コミからしか知る術がありません。

めでたく大手企業への転職が決まったにもかかわらず、評判をよく調べたら数々の悪評が並んでいた…というケースも少なくないでしょう。

転職後の後悔をなくすためにも、企業研究の段階で口コミサイトから情報収集することをおすすめします。

社員の年齢構成や離職率を調べる

社員の年齢構成や離職率は、職場環境を知るための重要な要素です。年齢構成を調べることで、職場全体の平均年齢もある程度わかります。

若手が多く活気ある職場で働きたいのか、年上の先輩上司が多い落ち着いた環境が良いのかなど、あなたの価値基準に応じて検討すると良いでしょう。

また、盲点になりやすいのが「離職率」です。この数値は「一定の期間内にどれだけの労働者が離職したのか」を表すものであり、パーセンテージが高い場合は社内環境に何らかの原因がある可能性があります。

なお一般的に、「3年間に渡って離職率が3割未満の会社は働きやすい」といわれています。あくまで一つの判断基準ではありますが、重要な要素になるので、下調べしておいた方が良いでしょう。

求人がずっと出ている企業は要注意

求人サイトで頻繁に掲載されている、もしくはずっと募集している企業は黄色信号です。

応募倍率が高い大手企業であるにもかかわらず、求人頻度が高い場合は「採用してもすぐに離職している」可能性があると考えられます。

早期離職が続いてしまう主な理由は、職場環境が劣悪・ノルマが厳しい・パワハラ・セクハラの横行など、さまざまなパターンがあげられます。

このような企業の場合、口コミサイトにて元社員から社内内情を暴露されているケースも多く、それを見た求職者が応募を踏みとどまることで、企業は求人をかけ続けなければならないという状況になります。

中小企業から大手企業への転職でよくある質問と回答

大手企業への転職を目指す上でよくあるQ＆Aについて解説します。

中小企業から大手企業への転職が向いている人は？

結論、大手企業への転職が向いている人は「専門性が高く、どんな付加価値をもたらしたいのか」が明確になっている人です。

一方、裁量権をもって働きたい。既存のルール・やり方にとらわれることなく柔軟にかたちを変えながら働きたい方は、大手に勤めることは向いていないかもしれません。

理想とする職場環境・社風・働き方を考え、自分は大手志向なのかベンチャー志向なのかを見極めましょう。

大手企業の中途採用率は？

株式会社リクルートが発表した「2022年度上半期中途採用動向調査」によると、従業員数1,000名以上の企業の中途採用率は80％以上、5,000名以上の企業でも約80％です。

大手企業は新卒採用を積極的におこなう傾向があるという一説もありますが、上記データをふまえると中途採用を積極的におこなっていることがわかります。

中小企業から大企業に転職する理由は？

前職で培った経験・スキルを活かしたキャリアアップを目的とする求職者が多い傾向にあります。

なぜなら、優秀な人材であればあるほど「もっと良い環境で稼ぎたい」と思うことが多いからです。

大手企業に転職するメリットは？

主なメリットは安定した年収を得られる点です。

大手企業は独自の待遇・福利厚生を完備しているため、基本給以外にも役職やスキルに応じた手当を得ることで、さらなる年収アップも期待できます。

さらに、宿泊施設・リラクゼーション施設の利用・株主優待などを一例とした独自の福利厚生を利用することで、日々の生活をより豊かにできます。

仕事においても、中小企業では関与できなかった国家レベルに及ぶほどの大規模なプロジェクトに携わるチャンスも存在します。あなたの一生涯に残る唯一無二の経験と感動が得られるかもしれません。

大手企業に転職するデメリットは？

大手企業はあらゆるルール・仕組みが確立されているため、従来の在り方を変えたり新しいアイディアなどを受け入れにくかったりする場合があります。

未経験の職種・業界でも大手企業に転職できる？

初めてチャレンジする職種・業界でも大手企業への転職は可能です。

このようなケースの場合、「なぜその領域にチャレンジしたいのか？」「これまでの経験・スキルをどのように活かせるのか？」を明確にした上で選考に臨む必要があります。

第二新卒で大手に転職するには？

第二新卒が大手企業へ転職するためには、「第二新卒採用枠」を狙う方法が有効です。

別名「ポテンシャル人材」といわれる第二新卒は、大手企業にとって社内文化を浸透させやすく、育成しやすい傾向にあります。

第二新卒は社会人経験をもっていることから、基礎的なビジネススキル・社会人マナーを理解している前提で教育できるという点も企業にとって大きなメリットです。

関連記事：第二新卒で大手総合職に転職するポイントやおすすめの企業一覧を解説

30代・40代でも大手に転職できる？

30代・40代でも大手企業へ転職できるチャンスは十分にあります。

多くの場合、企業にとって「ミドル層」とも呼ばれるこの年代は、会社のこれからを託す未来の幹部候補です。そのため、即戦力となれるキャリア採用を目的として30代・40代の人材を採用します。

関連記事：30代で大手への転職は有利？転職を成功させるポイントや対策まで解説

ベンチャー企業から大手企業に転職するのは難しい？

人事担当を思わず唸らせるほどの実績・スキルを有していれば、大手企業への転職も夢ではありません。

多くのベンチャー企業は、結果を出していれば年功序列にかかわらず裁量権のある働き方ができる環境であるため、若いうちからTOPプレイヤー・管理職となれる人材も多く存在します。

大手企業にとって、そのような上昇志向のある求職者は非常に魅力的です。たとえベンチャー企業出身であっても、採用してもらえる可能性は十分あります。

関連記事：ベンチャーから大手企業に転職するのは難しい？メリット・デメリットを徹底解説

TOEICの必要点数は？

日常業務で英語を使わない業種・職種であっても、最低600点以上は必要です。

500点以上でも履歴書に記載することは可能ですが、500点台はアピールにつながりません。むしろ平均点であることを強調するだけなので、500点台の場合は書かない方がベターです。

なお、業務で英語を使用する企業の場合は700点以上、海外出張などがある外資系企業の場合は800点以上必要です。

英語の使用頻度にとってTOEICの必要点数は異なるため、自分が必要とされる点数を頭に入れておくと良いでしょう。

中小企業から大手企業への転職は難しいからこそ徹底した対策を進めよう

大手企業への転職は、決して簡単ではありません。

しかし、徹底的に対策を練れば内定までの道のりを進むことが可能です。大手企業への転職が成功する人の特徴を振り返り、現在の自分はどれくらいの立ち位置にいるのかをイメージしてみましょう。

同時に、「大手だから」という理由だけで転職すると、「思ったイメージと違った」「周囲についていけない」などの悪いギャップを感じ、ミスマッチが生まれる恐れがあります。

せっかく大手企業に転職できても、早期離職をしてしまったらあなたの履歴書に大きな傷がつきます。そのような事態に陥らぬよう、十分な企業研究を通して企業理解を深めましょう。

大手転職に不安・悩みがある場合は、無料で利用できるプロの転職エージェントに頼ってみてはいかがでしょうか。