教員から転職するのは難しいと聞くけれど、実際はどうなのだろうか

など、転職を検討している教員の方もいるでしょう。

転職経験がない教員の方が転職することは、難しいのは事実です。しかし、教員が転職するときに気をつけるポイントさえ押さえれば、転職に成功することも不可能ではありません。

教員からの転職を成功させるためには、自分に合った転職エージェントを選ぶことが大切です。

本記事では教員からの転職を成功させる方法を解説します。

教員からの転職が難しいとされるのはなぜ？

一般的に、教員から転職するのは難しいといわれています。教員はビジネス経験がないとみなされたり、多忙で転職活動に時間を割けなかったりするからです。

まずは、教員が転職するのは難しいといわれる理由を4つ紹介します。

1.民間企業よりも収入が高い場合が多いから

教員の給与は、一般的な民間企業よりも高額であるケースが多いのが現状です。教員と民間企業に勤める方の平均年収を比較すると、以下の表のようになります。

公立学校教員	小・中学校教育職 ※幼稚園を含む	約666万円
	高等学校教育職 ※特別支援学校・専修学校・各種学校を含む	約704万円
民間企業給与所得者		約443万円

【参考記事】
第5表 職種別職員の平均給与額｜令和３年４月１日地方公務員給与実態調査結果｜総務省　※教育公務員の給与より、給与月額合計と期末手当・勤勉手当を合計して算出
令和3年分　民間給与実態統計調査｜国税庁

上の表のように、教員と民間企業では平均年収に大きな違いがあるようです。

また、教員は年功序列で給与が上がっていくのが通常で、勤め先が倒産する心配もほとんどありません。そのため、銀行からの信用が厚く、住宅や車を購入する際にローンを組みやすいメリットもあります。

もし、教員が未経験の業種に転職すると、給与が現在よりも下がる可能性があり、転職後に待遇面で不満を感じられるかもしれません。

給与が低くなってでも転職したいと思うかどうかを慎重に判断することが大切です。

2.ビジネス経験が少ないと思われるから

教員は「ビジネス経験が少ない」と企業に判断されてしまう可能性があります。これは、業務の目的が教員と民間企業では異なるためです。

民間企業では、業績を上げて利益を追求する姿勢が求められます。一方、教員は子どもの指導や教育がメインの仕事となるため、通常は利益を追求する必要がないでしょう。

教員は収益向上を目的として業務をおこなった経験がないため、一般的なビジネススキルが身についていないと採用担当者に判断されるかもしれません。特に、転職市場では30代以上は即戦力として期待されるので、基本的なビジネスの考え方から教育しなければならない人材は対象外とされる可能性があるでしょう。

20代であれば将来性に期待されて採用される見込みはありますが、年齢が上がるにつれて、教員が民間企業に転職できる難易度は上がると考えられます。

3.年齢によっては転職先の選択肢が少ないから

前述したとおり、教員から民間企業に転職すると収入が下がる可能性があるうえ、一般的なビジネス経験が少ないことが転職のハードルとなります。

実際、全労働力人口に比べて、教員の転職率は以下のように低くなっています。

公立学校	小学校	0.46％
	中学校	0.58％
	高等学校	0.35％
全労働力人口		5.2％

【参考記事】
令和元年度学校教員統計調査（確定値）の公表について｜文部科学省　※学校種別ごとの転職者数÷本務教員数（【教員の年齢構成】の表を参照）×100で算出
II－A－第5表       年齢階級別転職者数及び転職者比率｜令和元年労働力調査年報｜総務省

全体の転職率が5.2％であるのに対し、教員の転職率は1％にも満たないようです。民間企業への転職が難しいことも、教員の転職率の低さに影響しているのかもしれません。

20代であれば、一般的には職歴以上にポテンシャルや熱意が重視されるため、未経験の職種であっても採用が決まる可能性があるでしょう。

しかし、30代以降になると、経験やスキル、マネジメント能力が重視される傾向にあるため、ますます転職が難しくなると考えられます。志望職種によっては求人自体が少なく、選択の幅が狭くなるかもしれません。

転職後に「想像以上に給与が低い」「転職しないほうがよかったのではないか」などと後悔しないように、現状をふまえたうえで転職するかどうかを考えてみましょう。

4.転職活動に使える時間が少ないから

教員の仕事は多忙であるため、転職活動に思うように時間が割けないことも転職が難しい理由のひとつです。授業の準備のほかに、テストの作成や生徒指導、部活動の顧問などに取り組む必要があり、日々のタスクをやり遂げるだけで精一杯という方もいるでしょう。

さらに、クラス担任になった場合、よほどの理由がないかぎり学期の途中での退職は難しくなります。転職するのであれば、年度終わりの3月末で退職してから4月1日に入社するのが理想のタイミングです。

しかし、この時期は他業種からの転職希望者も多く、競争率が高いタイミングでもあるため、ほかの時期に比べて転職が難しくなる可能性も考えられるでしょう。

一度は転職を目指したものの、「忙しすぎて転職準備ができない」「生徒が卒業するのを見届けたい」などの理由で、転職活動開始のタイミングを逃してしまう方もいるかもしれません。

教員から転職したい人に多い4つの理由

一般的には転職のハードルが高い教員ですが、どのような理由から「転職したい」と考えるのでしょうか。

ここでは、教員に多い転職理由を4つ紹介します。

1.仕事量が多くプライベートの時間を確保しにくい

教員の仕事内容は多岐にわたります。クラスの担任や授業運営だけでなく、季節行事の実施や保護者対応など、一年中さまざまな業務に従事しなければなりません。

さらに、部活動の顧問を担当している場合には、練習や合宿などで土日祝日などにも時間を取られることがあるでしょう。

また、退勤後や休日であっても、授業の準備やテストの作成など、勤務時間内に終わらなかった業務に取り組まなければならないケースも起こり得ます。時には自宅でも仕事をする必要があり、プライベートの時間を確保しにくいことに不満を感じる方もいるでしょう。

土日に関係なく、プライベートの時間を削って仕事をしているにもかかわらず、公立学校の教員は教職員給与特別措置法により残業代が支給されません。勤務時間の長さからすると割に合わないと考え、残業代がもらえる民間企業への転職を決意する方もいるでしょう。

2.保護者の対応が精神的に辛い

生徒の指導だけでなく、保護者の対応も教師の仕事のひとつです。けがやトラブルなどの連絡や定期的な個人面談、通知表の作成だけでも人によっては強いストレスがかかります。

くわえて、クラスにモンスターペアレントに該当するような保護者がいる場合、精神的な負担は増大するでしょう。

担任であるかぎり、保護者対応からは逃れられないため、中には精神的に辛くなって退職に追い込まれる教員もいるかもしれません。

3.同僚との人間関係がうまくいかない

保護者だけでなく、同僚や先輩との人間関係がうまくいかないことも転職理由のひとつになり得ます。

人の出入りが少ない職員室で、学年主任や管理職、同僚と関係性が悪いと、精神的に辛くなることもあるでしょう。

苦手な同僚があまり関わりのない人であればなんとかやり過ごせるかもしれませんが、同じ学年のクラスを受け持っている場合、協力して学年運営をおこなわなければいけません。

さらに、民間企業と違い教員は生徒を指導する立場にあるため、若くても一人前の先生として厳しい目で見られる傾向にあります。経験年数を考慮されずに厳しく評価されると、気持ちがくじけてしまう場合もあるでしょう。

精神的に追い詰められてしまい、教員を辞めて別の環境で働きたいと考え、最終的に転職に至る方もいるはずです。

4.生徒の指導がうまくいかない

思うように生徒指導ができずに行き詰まってしまうことも、教員の転職理由として挙げられます。授業を妨害したり、こちらの言うことを聞かなかったりする問題児が在籍していると、クラスをうまくまとめられずに悩む方もいるでしょう。

教員は、多くの時間を教室で生徒たちと過ごします。毎日生徒との関係性づくりに苦心していると、やがて強いストレスを感じるようになり、転職を考え始めても無理はありません。

教員からの転職を成功させるポイント・コツ

このまま教員として働き続けるべきか、あるいは転職すべきか、じっくり考えて転職を決心したならば転職活動を始めましょう。

ここでは、教員からの転職を成功させるポイントやコツを紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

自己分析をおこないスキルの棚卸しをしておく

まずは、自己分析をしっかりおこない、転職したい理由や次の仕事で実現したいことを明確にします。さらに、スキルの棚卸しをおこない、自身の強みを見つけましょう。

転職の軸が定まらないまま、「今の職場が辛いから辞めた」「なんとなく教員を辞めたくなった」などと安易な気持ちで転職活動を始めてしまうと、転職後にミスマッチが起こり後悔する可能性が高くなります。

自分の経験やもっている知識、強みは何かを客観的に分析して、面接でアピールできるスキルは何かを明確にすることが重要です。たとえば、顧問をしている部活動のチームを全国大会に導いた経験などは、マネジメント能力をアピールする材料になり得るでしょう。

経験やスキルに合わない分野の職種に応募しても、採用される可能性は低くなってしまいます。自己分析とスキルの棚卸しをもとに、自身の長所や強み、スキルを把握したうえで、それらを活かせそうな求人に応募することが成功への近道です。

スキルや教員免許を活かせる転職先を探す

ビジネス経験の少なさから採用に不利だと思われがちな教員ですが、教員免許を活かせる転職先も多数存在しています。教員の仕事を通して培ったスキルを丁寧に振り返れば、それらを活かせる仕事を発見できるでしょう。

教員は生徒に勉強を教える力だけでなく、生徒を指導する過程を通して「コミュニケーション能力」が養われます。さらに、テストや教育カリキュラムを作成する「事務処理能力」、授業運営と生活指導など複数の仕事を同時にこなす「マルチタスク能力」などは、ビジネスの場面でも必要とされるスキルです。

「自分は教育関係の仕事にしか就けないのでは？」とあきらめずに、自分のスキルや教職で培った経験を企業にアピールできるようにしておきましょう。

転職エージェントを利用する

教員からの転職を決意したのであれば、転職エージェントにサポートしてもらうのも、転職成功のためのコツといえます。

転職エージェントでは、転職のプロであるキャリアアドバイザーが自身の希望条件や経験に合った仕事を紹介してくれます。また、初めての転職で不安なときも、親身になって相談に乗ってくれるでしょう。

さらに、応募書類の添削や模擬面接など、転職に必要なさまざまなサポートを受けられるのが特徴です。

特に、教員の場合は民間企業よりも転職者が少ないため、周りに転職経験者がおらず、転職に必要な情報収集がしにくい方もいるかもしれません。

このような場合も、転職エージェントのキャリアアドバイザーは頼れる存在となって、志望業界や応募先企業の情報などを教えてくれるでしょう。

転職活動は自分ひとりでおこなわず、転職エージェントに登録して進めることをおすすめします。

教員の経験やスキルを活かせるおすすめの職種

転職を決意したものの、教員からどのような職種に転職できるのか、疑問に思う方もいるでしょう。

ここからは、教員免許や教員の仕事を通して身につけたスキルを活かせる職種について紹介します。

児童養護施設

児童養護施設は、家庭での養育が難しい子どもたちが生活する施設であり、教員の経験を最大限に活かせる職場の一つです。

食事や睡眠の指導だけでなく、学校での学習支援や子どもたちの精神的なケア、生活全般をサポートする役割を担うため、教員として培ったスキルが活かせるでしょう。

児童養護施設で働くことの魅力は、直接子どもたちの成長を支えられる点です。

たとえば、苦手だった教科で成果が出たときや、理解が深まった瞬間に立ち会えることで、直接的な成長を感じられます。

児童養護施設は全国にあり、求人も多く公開されています。

採用条件として教員免許を評価されるケースが多いですが、児童福祉分野の資格「児童指導員任用資格」があるとより転職が有利になるでしょう。未経験者でも応募可能な施設も多いため、チャレンジしやすい職種としておすすめです。

放課後等デイサービス

放課後等デイサービスは、障がいのある子どもたちが放課後や休日を安全に過ごせる場を提供する施設です。

学習支援や生活スキルの指導、遊びを通じた社会性の育成を行います。

教員経験で培った指導力や、子ども一人ひとりの個性を見極める力が活かせるでしょう。

また、教特別支援教育に携わった経験がある方は、即戦力として評価されやすいです。

未経験者を歓迎する求人も多いため、求人票を見る際は、施設の方針や支援対象の特性をよく確認し、応募しましょう。

学童保育

学童保育は、共働き家庭の子どもたちを対象に、放課後の時間を安全かつ充実したものにする施設です。

教員としての経験や子どもとのコミュニケーションスキルが活かせる職場です。

学童保育では、子どもたちの宿題のサポートや遊びの見守りを行います。

また、子どもたちの間でトラブルが発生した際の対応や安全管理も重要な業務の一部です。行事の企画や運営に携わる機会も多くあります。

学童保育の魅力は、子どもたちの日常生活をサポートや楽しい思い出を提供できる点です。

直接的に子供たちから感謝や笑顔を向けられることで仕事にやりがいを感じられるでしょう。

学童保育は、全国的に求人が多く応募しやすい職種の一つです。教員免許が必須ではない求人もありますが、持っていると優遇してもらえる可能性があります。

職場見学を通じて、施設の雰囲気や方針を把握することが成功の鍵といえます。

教習指導員

教習指導員は、自動車教育所で生徒に対して運転に関する技能などを教える仕事です。

教員として生徒に教えていた経験はそのまま活かすことができるのが、教習指導員として働くメリットです。

教員と比べると保護者対応をする場面が減るため、仕事のストレスを減らすことができるでしょう。

ただし、資格の取得が前提になる点だけ、注意が必要です。

塾や予備校の講師

人に教えることが好きな方には、塾や予備校の講師がおすすめです。教える場所が違うだけで教員のスキルをそのまま活用できるので、違和感なく転職しやすい職種であるといえます。

採用面接においても、どのような学校で何をどのように教えてきたのか、今までの教員としてのキャリアを存分にアピールできるでしょう。

塾講師の役割は、教えた生徒の学力を向上させたり、志望校に合格させたりすることです。結果が合格数や生徒の成績で明確に表れるうえ、塾や予備校によっては人気度も一目でわかるため、教員よりもシビアな面もあるでしょう。

また、授業の質の高さで集客する必要があるため、学校で教えていたとき以上にわかりやすい授業運営が求められる傾向にあります。

学校と同様に授業準備に時間を割く必要がある反面、おもしろい授業づくりができるようになると人気講師として年収が上がる可能性があり、やりがいにつながるメリットもあります。

事務作業や部活の顧問などの授業以外の業務が少ないため、教えることに専念したい方や、プライベートの時間を充実させたい方にもおすすめです。

塾によってはクラス担任制が導入されていることもあります。応募前に、求人票に掲載されている業務内容をしっかり確認しましょう。

家庭教師

家庭教師も塾講師と同様に、教員の経験をそのまま活かせるおすすめの仕事です。

塾や予備校の講師と異なり、生徒の自宅に出向いてマンツーマンで勉強を教えます。塾よりも保護者の対応が必要となりますが、教員時代の経験を活かせば問題なく乗り切れるでしょう。

家庭教師として働くには、家庭教師を派遣する会社に登録する、家庭教師斡旋会社の社員として就職する、フリーランスで個人的に生徒を募集するなど、さまざまな方法があります。

近頃は授業の形態も変わってきており、近隣の家庭に訪問するだけでなく、全国の生徒を対象にオンラインで教える「オンライン家庭教師」も増加してきています。在宅で教師をしたい方にも働きやすい道が開けてきたといえるでしょう。

塾や予備校の講師と同様、家庭教師の役割は、主に生徒の成績をアップさせることや志望校に合格させることです。生徒一人ひとりとしっかり向き合って指導したい方は、やりがいをもって仕事ができるでしょう。

自分の都合に合わせて働く時間を決められるケースもあるようです。

公務員

公務員も教員からの転職におすすめできる職種です。

公立学校の教員は地方公務員の一種である「教育公務員」としての身分を有していますが、公務員になるには、新たに公務員試験を受験して合格することが必須条件となります。

試験は筆記試験と面接試験が実施され、教員から公務員に転職する場合は「一般枠」または「経験者枠」で受験できます。一般枠とは年齢の条件を満たしていれば、経験不問で受験可能な試験です。経験者枠は、社会人向けの中途採用試験となります。

公務員は民間企業への転職と違い、職歴よりも試験結果が重要視されます。そのため、教員からの転職においてデメリットといわれるビジネス経験不足などを指摘される可能性は低いでしょう。

また、公務員は民間企業より給与が安定している点も魅力のひとつです。比較的高収入である教員からの転職であっても、転職後に待遇面を不満に感じる可能性は低いと考えられます。

なお、公務員の試験には年齢制限があるので注意が必要です。地方自治体によって異なりますが、「一般枠」は30歳前後の方までを対象としていることが多いため、対象年齢を超えている方は受験できません。

一方、「経験者枠」なら一般枠よりも対象年齢が高く設定されており、自治体によっては59歳まで応募可能なところもあります。ただし、経験者枠の採用人数は一般枠に比べて少ないのが通常です。

公務員は人気の職種でライバルが多く、採用の難易度は高くなります。しかし、「地域に貢献したい」という気持ちがある方は、挑戦してみる価値があるでしょう。

営業職

教員は、日々多くの生徒の前で授業をおこなうため、プレゼンテーション能力が自然と養われます。プレゼンテーション能力を活かせる営業職も、教員からの転職に向いている職種のひとつです。

人前で話すのが得意であることは、お客様とコミュニケーションを取る機会が多い営業職において、大きなアピールポイントとなるでしょう。

教材販売会社や教育関係企業であれば、教員としての知識や経験も役に立つので、さらにおすすめできます。

教育とは全く異なる業種にチャレンジしたい場合でも、営業職であれば採用される可能性が比較的高いといえるでしょう。

教育関係企業の事務職

教育業界の仕事に就きたいのであれば、大学や塾の事務職員として勤めるのもおすすめです。教員の業務を通して、書類作成スキルやパソコンスキルなどの事務処理能力は身についているでしょう。さらに、教育現場であれば、学生カウンセリングや相談窓口で教員の経験を活かせる可能性があります。

ただし、大学職員は非常に人気が高い仕事です。安定性の高さから離職者が少なく、求人が出たとしても倍率が高いため、採用されるには狭き門を突破する必要があります。

大学職員になりたい方は、教員を続けながら求人が出るのを待って、内定をもらってから退職するのがおすすめです。転職エージェントに希望を伝えて、大学職員の求人が出たらすぐに対応できるように、日ごろから準備しておきましょう。

【年代別】転職活動のポイント

前述したように、教員からの転職は年代によって転職の難易度が異なります。ここでは、年代別の転職活動のポイントを紹介します。

20代はアピール次第で未経験分野にも挑戦できる

20代の転職では、ビジネス経験の有無をさほど問われない傾向にあります。逆に潜在能力を評価されやすいので、未経験の職種にチャレンジすることも可能です。

また、仕事に対する前向きな姿勢や熱意が評価されやすい点も20代の特徴といえます。教育業界以外に転職したい業界があれば、積極的に応募できるチャンスがあることも、20代ならではの強みです。

ただし、20代も後半になると経験を問われる比重が高くなるため、教員を通して身につけたスキルについて、しっかりと把握したうえで転職に臨むことが大切です。

初めての転職活動でも積極的に支援してくれる転職エージェントを利用して、自己分析やスキルの棚卸しをプロに相談してみるのも良いでしょう。

30代は経験とスキルを活かした職種を狙う

30代の方は、教員としての経験とスキルが活かせる職種を狙うのがおすすめです。教育関連企業の社員や、塾講師、家庭教師など、教育現場に携わる職種であればスムーズに転職できるでしょう。

また、教員生活の中で積み重ねた知識やスキルを面接時にうまくアピールできれば、教育業界以外でも転職できる可能性はあります。

ただし、30代以降の未経験業種への転職は、一般的にはハードルが高いと認識しておくことも必要です。教員の30代の給与は民間企業よりも高額であることが多く、たとえ採用されたとしても、転職後に給与が下がり不満を感じるかもしれません。

給与よりも業界や業務内容を重視した転職を考えている場合をのぞき、安定した待遇の職場で働きたいのであれば、スキルや経験を活かせる教育業界の仕事に応募することをおすすめします。

40代以降は教育業界への転職が現実的

40代以降の転職はさらにハードルが高くなり、難易度が上がるのが現状です。ほぼ未経験業種への転職は厳しいと考えたほうがよいでしょう。教育業界に絞って転職活動をおこなうのが、一番転職が成功しやすい選択肢となります。

40代以降の求人は管理職やマネージャー職など上位の業者が多いため、教員以外のビジネス経験がないことがネックとなりがちです。とはいえ、豊富な教員経験を活かしたコンサルティング業務など、教育業界で培った実力を発揮できる職場を見つけられる可能性はあります。

ハイクラス求人に特化した転職エージェントに登録し、教育業界の求人があるかどうか相談してみるのも良いでしょう。

ただし、40代で教員から転職する場合、給与が大きく下がる可能性もあります。

給与にこだわらず、自分の経験に合った求人を見つけて転職活動をおこなえば、転職自体を成功させることは可能でしょう。

教員からの転職におすすめ転職エージェント

ここからは、教員からの転職におすすめの転職エージェントを5つ紹介します。どのエージェントも無料で利用できるため、複数登録して転職活動に活かしてください。

Education Career

ビズリーチ

リクルートエージェント

マイナビエージェント

doda

まとめ｜教員から転職するのは難しい？

教員からの転職は一般的にはハードルが高く、周囲の成功事例が少ないため不安になることもあるでしょう。転職活動はひとりでおこなわず、転職エージェントのサポートを受けながら進めていくのがおすすめです。

また、年代によって転職事情が大きく異なるのも教員からの転職の特徴です。20代は将来性が見込まれて未経験職種でも採用される可能性がありますが、30代以降では教員の経験・スキルが活かせる職種を目指すのがポイントといえます。

年代に合った転職先やアプローチ方法をおこなえば、転職成功の確率も大きく上がることでしょう。

本記事を参考に、ぜひ教員からの転身を目指してみてください。