フルリモートの転職は、「コミュニケーションコストが膨らむ」「高い自己管理能力が求められる」などの理由から、難しいといわれています。

企業側も自発的に行動し成果を出せる人材を求めるため、フルリモートの職種への転職はよりハードルを高くを感じるでしょう。

しかし、「フルリモート歓迎の求人に応募する」「自己管理能力を正しくアピールする」といったコツを押さえれば、転職は十分に可能です。フルリモートの転職に強い転職エージェントもあるので、活用してみましょう。

本記事では、フルリモートでの転職が難しい理由や成功のコツ・向いている職種などを解説します。

関連記事：ハイクラス向けおすすめ転職エージェント比較ランキング｜年代別の転職成功のコツも解説

「フルリモートでの転職は難しい」といわれる理由

「フルリモートでの転職は難しい」といわれる主な理由は、以下の4つです。

フルリモートの企業が減少している

フルリモートを採用している企業数は現在減少傾向にあります。

都内の「フルリモート導入企業」の割合は、コロナ禍を機に急上昇したものの、令和5年以降は半分以下に落ち着いていることがわかります。

画像引用元：東京都｜テレワーク実施率調査結果をお知らせします！

このように、フルリモートの実施企業自体が減っていることもあり、「フルリモート転職は難しい」印象があります。

フルリモートはコミュニケーションコストが大きくなりやすい

フルリモートでは従業員同士で顔を合わせる機会が減るため、以下のようにコミュニケーションコストが大きくなります。

オフィスであれば、気軽にディスカッションや業務の相談や情報共有をおこなえました。

しかしフルリモートの場合は、逐一日程を調節したりミーティングのリンクを発行したりしなければなりません。

こうした点を「コスト」と捉え、オフィス出社へ切り替える企業が増えています。

労働政策研究・研修機構の発表でも、テレワークを縮小・中止した企業のうち、51.3％が「コミュニケーションへの不安」を理由として挙げていました。

【参考】実施率は10％～20％台。現状での課題はコミュニケーション面などが主――テレワークに関する各種調査の結果から｜独立行政法人労働政策研究・研修機構

企業の採用基準が上がりやすい

オフィス出社であれば、普段の働きぶりをもとに「仕事の成果以外」も考慮し評価してもらえるのが一般的です。

しかしフルリモートでは、勤務態度を直接チェックすることが難しいため、自然と評価基準も「仕事の成果」に偏りやすいでしょう。

オフィス出社時以上に仕事の成果が求められる傾向にあるため、転職活動における採用基準では以下のように「成果を出せる人がどうか」が重視されるでしょう。

こうした採用基準のハードルの高さが、「フルリモート転職が難しい」といわれる要因のひとつです。

自己管理が難しい

フルリモートでは上司に勤怠や業務の進捗状況を管理してもらうことが難しく、多くの業務を自己管理して進める必要があります。

マネジメント経験のない人や、今まで上司の指示を受けて業務を進めてきた人は、ハードルが高く感じたり心細く不安になったりするでしょう。

仮にフルリモートで転職できても、自己管理できず仕事の進みが遅れたり成果を出せなかったりすれば、「仕事がやりづらい」と感じるかもしれません。

成功のコツを押さえればフルリモート転職もできる

「フルリモートの企業が減っている」「採用基準が高い」といった理由で、フルリモートの転職は「難しい」といわれています。

それでも、以下のコツを押さえればフルリモート転職は可能です。

各項目を詳しく解説します。

「フルリモート可」の求人をメインに応募する

「フルリモート可」「在宅勤務可」などの条件のある企業を主として応募すれば、フルリモート転職のチャンスをつかめます。

フルリモートの企業は人気が高いため、見つけたら早めに応募することがおすすめです。

ただし「在宅勤務可」といった文言の場合、「フルリモートではなく週に◯日は出社が必須」というケースもあります。

そのため、必ず「完全リモートor一部リモート」のどちらであるかをチェックしましょう。

自分の市場価値に自信がない人は、最初は一部リモートの企業を探し、将来的にフルリモートを目指してもよいでしょう。

自己管理ができる人間であることをアピールする

フルリモートでは「自分で業務の課題を見つけ・解決し・成果を出す」ことが求められるため、高い自己管理能力が必要です。

とくにフルリモートを導入している企業では気軽にコミュニケーションを取れないため、なおさら「管理しなくても自発的に仕事できる人材」が求められます。

前職で成果を出した経験や、これまでのタスク管理能力を具体的な数値とともにアピールすると効果的でしょう。

成果主義を掲げる企業を狙う

フルリモートの企業は、「仕事の成果」を評価基準のなかで重視する傾向があります。

成果主義を掲げる企業であれば、「結果を出せるなら働き方は柔軟に対応する」考えのもと、フルリモートを採用しているでしょう。

「成果を残すので普段の働き方は縛られたくない」「早く成果を出して出世したい」人はおすすめです。

しかし業務量が減少するわけではないので、「好きな働き方ができるから楽」と認識しないよう注意しましょう。

オンライン選考の対策をおこなう

フルリモートの企業では「オンライン選考」がメインです。

オンライン選考の場合は、自宅のインターネット環境を事前に確認して準備を進めましょう。

選考当日に「ネット環境が悪く映らない」「部屋が暗く自分の姿が上手く映らない」のようなトラブルが起きると、企業からの印象を下げてしまいます。

また部屋を掃除したり背景に画像を使ったりと、自分自身だけでなく一緒に映り込む周りの環境にも配慮しましょう。

フルリモート転職に強い転職エージェントを活用する

転職エージェントの中には、フルリモート転職に強いサービスもあります。

「フルリモート」と条件を指定して求人検索ができたり、エージェントが保有している求人がワークライフバランスを重視する求人が多かったりという特徴がみられます。

こうした転職エージェントは、フルリモートの転職支援実績を他社のエージェントに比べて多く持っているでしょう。

「オンライン選考の注意点」「フルリモートしやすい業界」など、プロの視点で有益なアドバイスを受けられるでしょう。

フルリモートのメリット

フルリモート勤務のメリットは以下のとおりです。

フルリモートを導入している企業に転職するか迷っている人は、以下でメリットとデメリットを確認しましょう。

通勤時間がない

フルリモートは自宅で働けるため、通勤時間が発生しません。とくに「片道2時間かかる」「満員電車でストレスがたまる」人には、通勤時間を削減できるのは大きな魅力です。

朝にゆったり過ごせれば、ストレス軽減や体力温存、仕事のモチベーションアップなど、多くのメリットを期待できるでしょう。

さらに、仕事後にすぐに家事に取り掛かったり趣味を満喫できたりと時間を有効活用できるでしょう。

仕事中に家庭のことも気にかけられる

フルリモートであれば、仕事の合間に子どもの育児や介護・家事などをおこなえるため、幼い子どもがいる人や親の介護が忙しい人も安心です。

仕事と家庭を柔軟に両立しやすいので、保育園に入れるかどうかを心配する必要がなく、また集合住宅で定期的に自宅設備の点検業者が来る場合も日時をあまり気にせずに対応できます。

「ワークライフバランス」を取りたい人はフルリモート転職するメリットが大きいといえるでしょう。

天候などの外的条件に左右されずに勤務できる

天気が悪いときや電車が遅延しているときは、オフィスに行くだけで体力を消耗するため、仕事のモチベーションも下がってしまうかもしれません。

フルリモートであれば、天候などの外的条件に左右されず、働きたいときに働けます。

外的条件の影響を受けず一定のモチベーションを保てれば、仕事でも安定した成果を残せるでしょう。

フルリモートのデメリット

フルリモート勤務には、以下のようなデメリットがあります。

対処法もあわせて以下で詳しく解説します。

生活と仕事の切り替えが難しい

オフィス出社であれば、通勤時間中に仕事とプライベートのオン・オフを切り替えられます。

しかしフルリモートの場合、ずっと自宅で仕事ができるため、以下のようにオン・オフの切り替えが難しいかもしれません。

このようなケースに当てはまる場合は、自宅に仕事部屋を作り業務中はその空間で作業するのがおすすめです。

また、仕事用の連絡ツールとして携帯電話やパソコンを2台所持すると、仕事とプライベートを切り替えることができるでしょう。

コミュニケーションミスが発生しやすい

オフィス出社であれば、細かい業務の相談や進行確認などを適宜おこなえるため、コミュニケーションミスを防止しやすいです。

しかし、フルリモートではテキストコミュニケーションがメインとなるため、「相手が文面の意図を間違って汲み取ってしまう」「連絡を見落としていた」などが起こりやすくなります。

コミュニケーションミスを防ぐには、「普段以上にテキストの文言を見直してから送る」「定期的に上司へこまめに現状報告を入れる」などの対策が必要です。

転職先に慣れるのに時間がかかる

オフィス出社の企業なら、挨拶回りをしたり雑談で仲を深めたりできるため、スムーズに新しい職場に慣れるでしょう。

しかしフルリモートでは、コミュニケーション相手が一部の人に限定され、転職先に慣れるまで時間がかかるかもしれません。

もちろん、チームチャットなどで言葉をかけてもらえることはありますが、雑談をする場面は少なく、すぐに打ち解けるのは難しいでしょう。

今後の仕事のしやすさは職場への適応度によっても変わってくるでしょう。

対面でコミュニケーションを取ることを重視している人は、フルリモートの職場は向いていないかもしれません。

フルリモートに強いおすすめの転職エージェント3選！

フルリモートに強い転職エージェントは主に以下の3つです。

関連記事：ハイクラス向けおすすめ転職エージェント比較ランキング｜年代別の転職成功のコツも解説

ビズリーチ

リクルートエージェント

マイナビエージェント

フルリモートに向いている職種

転職の成功確率を高めるには、以下のような「フルリモートに向いている職種」を狙うことも有効です。

これらの職種は比較的フルリモート勤務を実現しやすいですが、同職の経験や一定のスキルがないと、はじめのうちは出社してスキルを磨く必要があります。

エンジニア職

エンジニア職は、基本的にパソコンがあれば仕事できるため、フルリモートでも働きやすいです。

国土交通省の調査でも、情報通信業全体におけるテレワーカーの割合は「72.8％」という結果になりました。

とくに近年では、インターネットやSNSの発達で需要が高まっているにも関わらず、エンジニアを含めたIT人材が「2030年までに約79万人不足する」と予測されています。

企業はこうした状況下で人材を確保するために、「フルリモート可」など応募者にとって好条件の求人を掲げている可能性もあります。

「論理的に物事を考えられる」「問題解決能力がある」「学習意欲が高い」人は、エンジニア職への転職を考えてもよいでしょう。

【参照】IT分野について｜経済産業省　令和５年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）｜国土交通省 －

事務職

事務職の種類にもよりますが、基本的には以下のようにパソコン1台で完結する業務が多く、比較的にフルリモートでも転職しやすい職種です。

ただし、事務職は「スキルが身に付きにくい」といわれることもあります。

そのため、一般事務で基本スキルを身に付けてから、専門性が必要な医療事務や貿易事務へ転職することも視野に入れるとよいでしょう。

関連記事：事務職はやめとけといわれる理由とは｜事務職に向いている人向いていない人や転職のコツについて解説

コンテンツ制作

コンテンツ制作とは、企業公式サイトやオウンドメディア、広告といったコンテンツ全般を制作する仕事のことです。

クライアントの「売上を伸ばしたい」「ブランディングを広めたい」などの要望をヒアリングし、ゴール達成のために必要なコンテンツを制作します。

ライターやデザイナー・プログラマーなどをマネジメントするため、ライティングやデザイン・SEO・HTMLなど幅広い知識が必要です。

ただし、適切にコミュニケーションを取れれば出社は必須ではないため、フルリモートでも働けます。

関連記事：コンテンツディレクターとは？未経験でもなれる？仕事内容や必要なスキルを紹介！

コンサルタント

コンサルタントは、顧客の課題や悩みをヒアリングし、解消に向けて適切な解決策を提案する仕事です。

人事面から経営課題を解消する「人事コンサルティング」や、財務面を中心に改善する「財務コンサルティング」など、多くの種類があります。

オンラインで顧客と適切なコミュニケーションを取れれば問題ないため、フルリモートでも働きやすいです。

国土交通省の調査でも、コンサルを含めた学術研究、専門・技術サービス業におけるテレワーカーの割合は「54.5％」という結果になりました。

【参考】令和５年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）｜国土交通省

フルリモートの採用基準が高い理由

フルリモートの転職で採用基準が高くなる理由として、主に以下が挙げられます。

生産性を必ず高められる人を採用したいから

オフィス出社であれば、上司は従業員の様子をチェックして「仕事へ取り組む姿勢」を評価基準に入れることができます。

しかし、フルリモートでは従業員の様子をチェックできないため、必然的に仕事の成果をもとに従業員を評価します。

どれだけ従業員本人が努力しても、最終的な成果につながっていなければ、企業としても「人件費に対しコスパが低い」とジャッジされてしまう恐れがあります。

企業側はフルリモートでも生産性を高め確実に成果が残せる人材を求めているため、採用基準が高くなるのです。

情報管理を徹底しておこなう必要があるから

オフィスであれば、「機密情報を社内からしかアクセスできないようにする」「重要書類は指定の倉庫にまとめておく」など、企業のルールに沿って情報を管理できます。

しかし、フルリモートでは自宅やコワーキングスペース・カフェなど、従業員が好きな場所で働けます。

そのため、オフィス出社以上に情報管理を徹底できる体制を作らなければなりません。

たとえば「従業員のパソコンにウィルス対策ソフトをダウンロードしてもらう」「機密情報を扱う際のガイドラインを厳格に設ける」などです。

こうした情報管理にかかるコストを減らすために、企業は高いセキュリティ意識を持って仕事ができるかを入念にチェックしています。

社員同士の交流を重視している社風だから

オフィス出社であれば、既存の社員から転職者へ積極的に声をかけてもらえることもあるでしょう。

しかしフルリモートでは、なかなか雑談や軽い相談などができません。

とくに社員同士の交流を重視する企業では、フルリモートではコミュニケーションが薄れて社員の帰属意識が薄くなると危惧している企業もあるでしょう。

こうした状況下で企業は「オンラインでも積極的に社員と交流できる人材がほしい」と考えるため、高いコミュニケーション力を持つ人材が好まれるでしょう。

フルリモート企業への転職でよくある質問

フルリモートの企業へ転職する際によくある質問を詳しく解説します。

フルリモートの企業が減少する理由は何ですか？

減少の理由としては、主に以下が考えられます。

コロナが明け遺残と同じように出社できる環境となった現在では、対面で仕事をするメリットや利便性を享受している企業が多いと考えられます。

フルリモートが難しい職種は何ですか？

フルリモートが難しい職種の例は、以下のとおりです。

「顧客と直接会う必要がある」「機械やトラックなど業務で外に出る」職種ではフルリモートは難しいでしょう。

フルリモートは難しくても、一部でテレワークを実施している企業は存在します。

以上のような職種でリモートワークをしたい人は、まずはテレワークを一部導入している企業から探してみるとよいでしょう。

フルリモートの求人に採用されない理由は何ですか？

採用されない場合は、以下のような理由が考えられます。

フルリモートは自由に働きやすい分、従業員の評価が成果主義に偏ってしまう側面があります。

そのため採用時には、スキルや自己管理能力の高さなどを求められます。

自己管理能力の高さや具体的なスキルをアピールするには、客観的に数値で判断できるアピール材料を用意すると伝わりやすいでしょう。

テレワーク未経験でもフルリモート転職はできますか？

テレワークをしたことがなくても、オンラインツールの使い方を理解していて、リモートワークができる環境が整っていれば、フルリモート転職をすることは可能です。

ただし、採用時には高いスキルを求められるため、以下のようなポイントを押さえて応募することが大切です。

フルリモートの仕事はきついですか？

フルリモートを「きつい」と感じるかは、人によります。

以下の特徴に当てはまる人は、フルリモートが合わないかもしれません。

このような人は、リビングと仕事部屋を分けてオン・オフをしっかり切り替えたり、こまめに上司に進捗報告する癖をつけて、意識的にコミュニケーションをとったりしましょう。

まとめ | 成功のコツを押さえ「難しい」といわれるフルリモートの転職を成功させよう

フルリモートの転職は、「コミュニケーションコストがかかる」「高い自己管理能力が求められる」などの理由で難しいといわれています。

さらにフルリモートを実施している企業数自体も減少しているため、転職時にハードルの高さを感じる人も多いでしょう。

しかし「フルリモート可の求人に応募する」「自己管理能力の高さを中心にアピールする」といったコツを押さえれば、フルリモートでも転職できます。

エンジニアや事務職といったフルリモートしやすい職種を選ぶこともひとつの手です。 転職を決意したら転職エージェントも活用するとよいでしょう。

転職エージェントのキャリアアドバイザーから、フルリモート転職に関する転職動向や内定をもらうコツを教えてもらえます。今回紹介したフルリモートの転職を成功させるコツを踏まえ、フルリモート勤務を実現しましょう。