既卒の就活が難しいと言われる理由としては、「今でも新卒一括採用がメインだから」「企業からマイナスイメージを持たれやすいから」などが挙げられます。

確かに新卒より不利になる場面はあるかもしれません。

しかし、現在は政府からの要請もあり、既卒者の採用に乗り出す企業は増えています。新卒枠で既卒を採用している企業もあるため、過度に心配する必要はありません。

実際に就活を進める際は、「人材不足の業界を狙う」「転職エージェントを活用する」といったポイントを押さえることが大切です。

本記事では、既卒の就活が難しいと言われる理由や成功させるコツ、注意点などを解説します。

関連記事：既卒におすすめの就活エージェントランキング｜大手の評判や失敗しない選び方を解説

既卒の就活が「難しい」と言われる理由

まずは「既卒の就活が難しい」と言われる理由を確認しましょう。

日本は「新卒一括採用」をおこなう企業が多い

日本では、従来の「大学卒業後にすぐ就職しなければいけない」という考え方が変わりつつあります。

とはいえ、今でも多くの企業で、新卒一括採用を実施することが一般的です。

実際、2023年度に新卒一括採用をおこなった企業は「84.2％」でした。とくに、企業規模ごとにおける新卒一括採用の実施割合を見ると、大企業ではまだまだ一括採用がメインであるとわかります。

新卒一括採用の実施年度	大企業	中小企業
2021年度	97.4％	86.7％
2022年度	97.8％	85.4％
2023年度	97.2％	77.6％

このように、今でも新卒一括採用が主流であることから、既卒の就活は難しいと言われるのです。

参照：内閣府 | 令和5年度就職・採用活動に関する調査（企業）調査結果【速報版】p.10

既卒の内定率は新卒よりも低い

令和5年度における既卒者と新卒者の内定率は、それぞれ以下のとおりです。

新卒者の内定率は過去最高となっており、既卒より高い数値を出しています。

新卒一括採用以外の方法も浸透しつつあるとはいえ、今でも多くの企業が「大学卒業直後の人材を獲得したい」と考えていることがわかるでしょう。

参照：厚生労働省 | 労働経済動向調査（令和6年8月）の概況 p.14　※既卒者のデータ
厚生労働省 | 令和6年3月大学等卒業者の就職状況（4月1日現在）を公表します　※新卒者のデータ

新卒での就職経験がないため企業からマイナスイメージを持たれやすい

既卒は就職経験がないため、企業から以下のようなマイナスイメージを持たれる可能性があります。

当然ですが、新卒で就職しなかった理由は人それぞれであるため、一概に「何か問題がある」とは言い切れません。

しかし、新卒一括採用の流れに乗らなかった既卒者に対し、マイナスイメージを持つ企業は出てくるでしょう。

中途採用枠で応募しなければいけないこともある

既卒者を「中途採用枠」で募集するケースもあります。

中途採用枠の場合、ポテンシャルより実務的なスキルや過去の成果などを重視することが一般的です。そのため、就職経験がない既卒者はアピールポイントが減ってしまい、どうしても不利になります。

とくに、一度就職経験を積んでいる第二新卒と比較されてしまうと、企業も「年代が近いなら社会経験がある第二新卒者を採用したい」と考えるでしょう。

既卒でも就活で採用されることは可能！その理由は？

このように、「新卒一括採用をおこなう企業が多い」「中途採用枠で応募しなければいけない」といった理由で、既卒の就活は難しいと言われます。

しかし実は、既卒でも就活で採用されることは十分可能です。具体的な理由として、以下の4つが挙げられます。

人材不足に悩む業界が多い

日本では少子高齢化などの影響もあり、以下のように人材不足に悩む業界が増えています。

ちなみに、今回は厚生労働省 | 一般職業紹介状況（令和6年6月分）| 参考統計表8-1の情報をもとに、「有効求人倍率が1倍を上回っている＝求職者よりも求人数が多い」という業界をピックアップしました。

業界	参考統計表内における区分	有効求人倍率
営業職	営業職業従事者	2.23倍
サービス業	サービス職業従事者	2.54倍
IT業界	情報処理・通信技術者	1.62倍
介護職	介護サービス職業従事者	3.39倍

人材不足の業界であれば、就職経験がない既卒でも歓迎してくれるでしょう。

企業側も「既卒者の教育を前提」として、研修制度や資格取得支援制度などを設けているケースが多いため、安心して入社できます。

政府から企業へ「既卒を新卒枠での受け入れるよう」に要請している

政府は企業に対し、以下のように「大学卒業後3年以内の既卒者は新卒枠で採用」するよう要請を出しています。

画像引用元：千葉労働局 | 【事業主向け】卒業後3年以内の既卒者は、「新卒枠」での応募受付を！

法的拘束力はありませんが、「政府が既卒者の就職を後押ししている」というのは事実です。

今後もこうした動きが推進されれば、既卒者の採用の門戸はさらに広がるでしょう。

既卒者の採用枠を設けている企業は多い

既卒者の採用枠を設けている企業も一定数存在します。

実際、令和5年度に「新卒採用枠で既卒者も応募可能にしていた」という企業は72％でした。さらに「今後は新卒枠で既卒者を採用したい」と考えている企業も、32％存在します。

このように、先ほどの政府による要請と合わせ、今後は積極的に既卒者を採用する企業が増えていくでしょう。

参照：厚生労働省 | 労働経済動向調査（令和6年8月）の概況 p.14

採用時期に融通を利かせやすい

新卒一括採用の場合、原則として「大学を卒業する年の4月まで」は入社を待つ必要があります。

一方で既卒者の場合、すでに大学を卒業しているため、入社時期を柔軟に調整できます。

企業からすると、以下のような事情に合わせて入社時期を調整できるのは魅力的です。

既卒が就活をおこなう際におすすめの職種・業界

先ほども解説したように、既卒が就活する場合は、人材不足の職種・業界を選ぶことがおすすめです。

それでは、先ほど有効求人倍率と合わせて取り上げた4つの職種・業界について、仕事の概要などを確認しましょう。

営業職

営業職は、顧客の課題や悩み、要望などをヒアリングしたうえで、ニーズにマッチした提案をおこなう仕事です。

アポイントなしで新規顧客を訪問する「飛び込み営業」や既存顧客に追加提案などをおこなう「ルート営業」など、幅広い形態があります。

営業職では「販売する商材やサービスの知識は入社後に覚えればOK」という企業が多いため、既卒などの未経験者でも挑戦しやすいでしょう。企業によってはインセンティブ制度を設けているため、成果を出した分だけ年収に反映できる点も魅力です。

営業職で身に付けたヒアリング力や交渉スキル、課題解決力などはどんな業界でも役立つため、一度経験して損はありません。

以下の記事では、営業職に向いている人の特徴などを詳しく解説しています。営業職に興味を持った人は、ぜひチェックしてください。

関連記事：営業に向いている人の特徴は？向いていない人におすすめの対策

サービス業

サービス業は、個人の顧客と直接コミュニケーションを取って、商品を販売したりサービスを提供したりする仕事です。

サービス業という括りには、飲食や美容院、ホテル、不動産、アパレルなど、幅広い仕事が該当します。

サービス業は、特別な資格なしで挑戦しやすい点が特徴です。

有効求人倍率も「2.54倍」と高いため、就職経験を持たない既卒でも採用されやすいでしょう。もしアルバイトでサービス業を経験していたのであれば、就活時のアピールポイントになります。

IT業界

SNSや動画配信サービス、ビジネス用チャットツールなどが発達している現在、IT技術を扱える人材は必要不可欠な存在です。

しかし、有効求人倍率が「1.62倍」であることからわかるように、需要が高いにも関わらず、IT業界は人材不足です。そのため、未経験の既卒でも採用されやすいでしょう。

IT業界を目指す際は、「具体的にどんな職種があるのか？」を知ったうえで、自分にマッチした仕事を選ぶことが重要です。

IT業界の主な職種として、たとえば以下が挙げられます。

具体的な職種やIT業界で必要なスキルなどについては、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：IT業界で求められる人材とは？活かすべきスキルと志望動機について解説

介護職

介護職とは、利用者の生活援助や身体介護などをおこなう仕事です。

具体的な業務の例としては、以下が挙げられます。

少子高齢化が進行する日本において、介護職は重要な仕事です。

しかし、有効求人倍率は「3.39倍」であり、人材不足に悩まされています。そのため、就職経験を持たない既卒でも、歓迎してくれる企業が多いでしょう。

介護職の具体的な仕事内容や働くやりがいなどは、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：介護職はきつくて大変？仕事のやりがいや働くメリットを現役介護士が紹介！

既卒が就活を成功させるコツ！

既卒が就活を成功させるコツは、以下のとおりです。

すぐにでも就活をはじめる

就活は1日でも若いほうが有利なため、今すぐにはじめましょう。

年齢を重ねるほど、仕事の成果や具体的なスキルを重視されるため、採用のハードルが高くなります。

とくに、既卒者はすでに新卒者より遅れをとっているため、少しでも早く就活を進めることが大切です。

自己分析に取り組み自分のスキルや強みなどの「武器」を洗い出す

既卒者であっても、新卒枠で応募できれば、ポテンシャルを期待して採用される可能性はあります。

とはいえ「既卒者の内定率は新卒者の半分以下」という事実を踏まえると、決して油断はできません。

少しでも採用の可能性を上げるには、自己分析でスキルや強みを洗い出しておくことが重要です。

自分の武器を洗い出すことで、企業に自分の魅力をより明確に伝えられます。

スキルや強みについては、アルバイトなど過去の経験談を絡めつつ「具体的にどんな成果を残したのか？」という点まで説明できると、説得力を持たせられます。

企業・業界研究を入念におこなう

希望の企業や志望業界について、入念に研究しましょう。

丁寧に調べて「志望業界で必要なスキル」「希望の企業で求められる資格」などを洗い出すことで、正しい方向性で選考対策をおこなえます。

また、業界について深く知ることで「本当に自分とマッチしているのか？」という点も正しく判断できます。

とくに就職経験を持たない既卒者の場合、イメージだけで企業を選んでしまうかもしれません。しかし、安易に選んでしまうと、入社後にミスマッチを引き起こすリスクがあります。

せっかく入れた企業を短期離職することになりかねないため、企業・業界研究は入念におこないましょう。

既卒や未経験歓迎の求人に応募する

求人サイトなどを見ると「既卒OK」「未経験者歓迎」などの文言で募集している企業もあるため、チェックしましょう。

既卒者の就職支援実績が豊富な転職エージェントを使うこともおすすめです。

たとえばハタラクティブという転職エージェントの場合、「スキルや経歴に自信がない20代に特化したサービス」ということを押し出しています。

既卒になった理由や空白期間についてポジティブな回答を準備しておく

就活の面接では、ほぼ確実に「既卒になった理由」「空白期間に取り組んでいたこと」を質問されるため、事前にポジティブな回答を準備しましょう。

既卒になったことへの反省を述べたうえで、「何を勉強していたか？」「今後はどうなりたいのか？」といった内容を伝えられれば、企業に好印象を与えられます。

聞かれることがわかっている質問にスムーズに返答できないと、準備不足を疑われるため要注意です。

また、「周囲が就活をサポートしてくれなくて既卒になった」といったネガティブな回答も避けましょう。「他責思考である」「反省していない」と思われてしまい、企業からの印象を落としてしまいます。

空白期間の上手な伝え方については、以下の記事でも解説しています。ニート向けの記事ではありますが、既卒の就活でも活かせる情報が満載です。

関連記事：【例文付き】ニート向け履歴書の書き方と書類選考を高確率で通過させるポイント

自分のポテンシャルをアピールする

既卒であれば、年齢はまだ20代前半くらいのはずです。

そのため「若さ＝ポテンシャル」を評価してもらえる可能性があります。

素直さや吸収力の高さなどが評価されれば、企業も教育することを前提に採用してくれるため、積極的にアピールしましょう。

大手だけでなく幅広い求人をチェックする

「既卒だけど新卒枠を活用して大手企業に入りたい」と考えること自体は、もちろんOKです。

ただし、完全に新卒と同じように扱われるのは難しいため、不採用の回数は増えるでしょう。とくに、現在でも多くの大手企業が新卒一括採用を実施しているため、既卒の採用ハードルは高くなります。

そのため、大手以外に「中小企業」「今まで意識していなかった業界」などを幅広くチェックして、自分の選択肢を狭めないようにしましょう。選択肢を広げてひとつでも内定を取っておけば、就活の負担がだいぶ軽くなります。

資格を取得しておく

志望企業や業界で求められる資格がわかれば、事前に取得しましょう。資格を持っておけば、就職前に基礎知識を勉強できるうえ、就職への熱意もアピールできます。

さらに「空白期間に資格の勉強をしていた」と話せるようになれば、よりポジティブな印象を企業へ与えられるでしょう。

具体的には、以下のような資格がおすすめです。

以下の記事では、上記も含め多くのおすすめの資格を紹介しています。20代男性に限らず既卒の就活全般で活かせるため、チェックしておきましょう。

関連記事：20代男性の転職におすすめの資格11選｜メリットや選び方も解説

既卒者が就活する方法

既卒者が就活する主な方法としては、以下が挙げられます。

企業のHPから直接応募する

どうしても行きたい企業がある場合、HPから直接応募してみましょう。

既卒OKを掲げていれば、採用される可能性は十分あります。採用ページをチェックし、要項に沿って必要な情報を抜け漏れなく送りましょう。

もし採用活動をおこなっていなくても、「わざわざ連絡してくれた」という熱意を評価され、特別に選考してもらえるかもしれません。

求人サイトで企業を検索して応募する

求人サイトに掲載している企業は、積極的に人材を募集しているため、採用の可能性も高いでしょう。

また、「既卒OK」「未経験歓迎」といった条件で求人を絞れるため、既卒者を積極採用している企業を効率的に見つけられます。

ハローワークで企業を紹介してもらう

ハローワークでは、自分の希望にマッチする企業を紹介してもらえます。「過去の経歴を問わず人材を採用したい」という求人もあるため、既卒者でも就職先を見つけやすいでしょう。

さらに、企業の紹介だけでなく、以下のような幅広い支援を受けられる点も魅力です。

転職エージェントで企業を紹介してもらう

既卒の就活は新卒より難しいため、転職エージェントの利用も検討しましょう。転職エージェントであれば、自分の希望条件を踏まえて、既卒者歓迎の企業を紹介してくれます。

さらに「選考結果を踏まえたフィードバック」「面接対策や書類添削」「応募作業の代行」といった手厚いサポートも提供しているため、既卒者でもスムーズに就活を進められるでしょう。

また「空白期間の上手な伝え方」など、既卒ならではの部分もアドバイスしてくれるため、採用の可能性を高められます。

基本的にマンツーマンでサポートしてもらえるため、「ひとりで就活を乗り越えられるか不安」という場合は、積極的に活用しましょう。

転職エージェントの具体的なサービス内容などは、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：転職エージェントとは？転職サイトとの違いやメリットなどをわかりやすく解説

既卒者におすすめの転職エージェント3選！

それでは具体的に、既卒者におすすめの転職エージェントを3つ、紹介しましょう。

えーかおキャリア

ハタラクティブ

就職カレッジ

既卒で就活する際の注意点

既卒で就活する際は、以下の点に注意しましょう。

決して「新卒枠で採用してもらえるから大丈夫」と油断しない

現在では、新卒枠で既卒者を募集している企業が増えているため、採用の門戸は広がっているでしょう。

とはいえ、メインの採用方法は今でも「大学生を新卒で一括採用すること」です。門戸が広がっているとはいえ、完全に新卒者と同じラインで評価されることは難しいため、決して油断してはいけません。

期限を決めて就活をやり切る

既卒者の場合、新卒のように「大学卒業までに就活を終わらせる」といったゴールとなる基準がありません。そのため、期限を決めなければ、いつまでもズルズルと就活を続けるリスクがあるため注意しましょう。

就活が長引くと、若さというポテンシャルを活かしにくくなり、さらに就職が難しくなります。

必ず期限を決めて、早い段階で内定を獲得できるようスムーズにアクションを起こしましょう。

既卒であることをネガティブに考えすぎない

既卒の就活では、難しい面が多いことも確かです。

とはいえ、あまりネガティブに考える必要はありません。確かに油断は禁物ですが、過剰に落ち込んでも就活によい影響を与えません。

「既卒なので油断できない」ということを頭の片隅に入れつつ、自己分析や企業研究といった必要な対策に時間を使うことが大切です。

既卒で就活する際によくある質問

最後に、既卒で就活する際によくある質問をまとめました。

既卒は就活に不利？

内定率は「既卒者：40％・新卒者：98.1％」となっているため、ある程度不利になることは否定できません。

とはいえ、新卒枠で既卒者を採用している企業は一定数存在するため、悲観的に考え込まなくてもOKです。

就活で油断しないことを意識しつつ、自己分析や企業研究など、必要な対策に取り組むことが大切です。

既卒者の内定率はいくつ？

令和5年度時点では「40％」です。

いつまで既卒として扱われるの？

既卒に厳格な定義はありませんが、一般的に「大学卒業後の3年間で就職経験がない人」が既卒として扱われます。

既卒が就活を進めるには？

主に以下4つの方法で進めましょう。

最後に | 転職エージェントも利用しながら難しい「既卒の就活」を成功させよう！

既卒の就活が難しいと言われる理由として、「今でも新卒一括採用がメインである」「企業からマイナスイメージを持たれやすい」などが挙げられます。

実際の内定率も新卒者より低いため、決して油断できないのは確かです。

とはいえ現在では、政府が企業へ既卒者を新卒枠で受け入れるよう要請していることもあり、少しずつ就職しやすくなっています。「新卒枠で既卒者を採用する」という企業も増えているため、既卒だからという理由で過度に心配する必要はありません。

実際に就活する際は、「早く就活に取り掛かる」「人材不足の業界を選ぶ」「入念に企業・業界研究をおこなう」などのコツを意識することが大切です。

「就職経験がないのでひとりで就活するのは不安」という人は、転職エージェントやハローワークなどを活用しましょう。

とくに転職エージェントであれば、内定獲得までマンツーマンでサポートを受けられるため安心です。

既卒の就職支援実績が豊富なサービスもあるため、いくつかチェックして、自分に一番マッチする転職エージェントを見つけましょう。