「長時間労働で会社を辞めるのは甘え？」

「退職時に確認すべきことはある？」

上記のような疑問を抱えている方もいるのではないでしょうか？

結論、長時間労働で会社を辞めるのは決して甘えということはありません。人生のほとんどが仕事をするため、長時間労働で精神的にも肉体的にも負担をかけすぎてしまうと、自暴自棄になる恐れがあります。

転職することをおすすめしますが、退職時に確認すべきことをしっかりと把握しておくべきでしょう。

本記事では、長時間労働で会社を辞めたいと決断するポイントや退職時に確認すべきことなどを解説します。

「長時間がつらくて仕事を辞めたい」という方は、ぜひご一読ください。

長時間労働で辞めるのは甘え？退職を決意する5つのポイント

長時間労働で辞めたいと感じる場合、退職を決意するポイントは以下5つです。

• 体調に不調をきたしている
• 月80時間以上の残業を行なっている
• 長時間労働が原因で会社を退職する人が多い
• 会社が長時間労働を評価している
• 1年中長時間労働をしている

退職を決意するポイントさえ理解していれば、自分がどのタイミングで会社を辞めるべきか明確にできるでしょう。

以下6つのポイントをぜひ参考にしてみてください。

1.体調に不調をきたしている

1つ目のポイントは、体調に不調をきたしていることです。

長時間労働が原因で仕事に行きたくないという思いになり、「頭痛」「吐き気」「腹痛」などを引き起こす可能性が高まります。

そのような状態で会社に居続けると、うつ病や適応障害など健康的な問題に発展する恐れがあるでしょう。

二次災害を引き起こす前に、退職を決意しましょう。

2.月80時間以上の残業をおこなっている

2つ目のポイントは、月80時間以上の残業をおこなっていることです。

一般的に、月80時間以上の残業をおこなうと過労死する可能性が高まり、実際に国が定める過労死ラインとして、以下2点が挙げられます。

• 病気の発症する一か月前の残業時間が100時間以上
• 病気の発症する2～6ヵ月以前の一ヵ月あたりの残業時間が80時間以上

参考：厚生労働省「STOP！過労死」

月80時間以上の残業を行うとなれば、月20日稼働することを想定すると、毎日4時間以上の残業をしていることになります。

そもそも、45時間以上で既に立派な長時間労働に値するため、80時間となれば精神状態や肉体的にかなり危険なラインです。

実際に、労働基準法第36条では以下のとおりに明記されています。

使用者は、当該事業場に、労働者の過半数で組織する労働組合がある場合においてはその労働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がない場合においては労働者の過半数を代表する者との書面による協定をし、厚生労働省令で定めるところによりこれを行政官庁に届け出た場合においては、第三十二条から第三十二条の五まで若しくは第四十条の労働時間（以下この条において「労働時間」という。）又は前条の休日（以下この条において「休日」という。）に関する規定にかかわらず、その協定で定めるところによつて労働時間を延長し、又は休日に労働させることができる。

引用元：e-Gov法令検索

このように、法定労働時間を超えて労働させる場合、労働組合と必ず書面による契約を結ばなければなりません。

労働時間が多すぎる企業の多くは、労働基準法36条を無視している傾向があるため、もし月80時間以上の長時間労働を強いられている場合は、退職することを決意しましょう。

3.長時間労働が原因で会社を退職する人が多い

3つ目のポイントは、長時間労働が原因で会社を退職する人が多いことです。

毎年のように退職者が出ていて、その理由が「長時間労働」の場合は、決して良い会社とはいえません。

退職する原因を会社側で分析ができていないと考えられるため、今後も改善されな可能性が高いです。

長時間労働を強いられる環境で仕事をしても、体調を崩したりモチベーションが上がらなかったりなど、自分のキャリアに悪影響を及ぼすでしょう。

今後のキャリアをより良くするためにも、長時間労働から抜け出せるように転職するのをおすすめします。

4.会社が長時間労働を評価している

4つ目のポイントは、会社が長時間労働を評価していることです。

一昔前までは、長く働いていると「頑張っている」と評価されるケースが多かったですが、時代が変化するとともに働き方も変わってきています。

そんな中、いまだに長時間労働を評価する会社があるのであれば、今後も改善される余地はないと考えられるでしょう。

長時間労働を評価される会社に身を置いていると、残業する必要がなくても残業をさせられるため、ワークバランスが保てなくなります。

仕事をするには、メリハリも重要であるため、しっかりと休みも取れて残業が少ない会社への転職をおすすめします。

5.1年中長時間労働をしている

5つ目のポイントは、1年中長時間労働をしていることです。

長時間労働が1年中続いているとなれば、会社のマネジメントが悪いことが考えられます。上層部のマネジメントが悪ければ、業務の効率化を進められず、自分が対応する業務量の多さが改善されない状態が続くでしょう。

膨大な業務量は、精神的にも肉体的にも負担をかけてしまい、仕事に対する熱量も失われてしまいます。

仕事が楽しいと思えるような会社に転職するのがベストです。

長時間労働が原因で会社を辞めたい場合に確認するべきこと

長時間労働が原因で会社を辞めたい場合、退職前に以下の内容を確認するべきです。

• 失業保険を受け取れるか
• 未払いの賃金や残業代はあるか
• 転職先はすでに決まっているか

これらの項目は、退職前に確認しておかなければ金銭面で苦労することになりかねません。

以下3つの内容をぜひ参考にしてみてください。

失業保険を受け取れるか

まずは、失業保険を受け取れるかどうかの確認が必要です。

会社を退職する場合、所定の手続きをおこなうことでハローワークから失業保険を受け取れます。しかし、誰もが失業保険を受け取れるわけではなく、一定の基準に満たした退職者のみが受け取れる仕組みです。

• 離職の日以前2年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12ヵ月以上あること
• 離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6ヵ月以上あること

参考：厚生労働省「よくある質問」

上記条件を満たしていれば、失業保険はもらえます。ただし、給付される金額は離職前の給料の5〜8割ほどとなるため、注意が必要です。

未払いの賃金や残業代はあるか

未払いの賃金や残業代があるかどうかも、退職前に確認しておく必要があります。

長時間労働が横行しているような職場だと、残業代が支払われないケースが多いです。労働者は、働いた分の対価をしっかりともらう権利があるため、未払いの賃金や残業代があること自体、よくありません。

未払いの賃金や残業代がある場合は、弁護士や労働組合などに相談すると良いでしょう。相談することで、自分の代わりに交渉してくれますし、会社に対し指導や勧告がおこなわれるようになります。

自分で交渉するよりも効果的であるため、まずは未払い賃金や残業代があることを確認したうえで、弁護士や労働組合などに相談しましょう。

転職先はすでに決まっているか

長時間労働で会社を辞めたい場合、転職先がすでに決まっている状態かを確認するべきです。

転職先が決まっていない状態で退職すると、転職活動の時間に余裕はできますが、生活費が担保されていない状態になるため、貯金を切り崩しての生活を強いられます。

早めに転職先が決まれば良いのですが、一般的に2〜3ヵ月かかるといわれているため、お金の不安が募りがちです。

少しでもお金の不安を軽減させるためにも、まずは転職先を決めることが重要です。たとえ決まっていなくても、転職エージェントに相談することで、長時間労働の悩みを打ち明けられ、今後の対策やアドバイスなどをもらえるようになります。

今後のキャリアにプラスに働くようになるため、転職先がまだ決まっていない方は、転職エージェントへの登録をおすすめします。

長時間労働が原因で会社を辞めたい人が頼るべき相談先

長時間労働が原因で会社を辞めたい場合、まずは以下4つの場所に相談すると良いでしょう。

• 労働基準監督署
• 労働組合
• 転職エージェント
• 弁護士

一人で抱え込んでしまうと、余計にストレスや不安を感じやすくなるため、自分以外の人に相談をして解決方法を明確にする必要があります。

以下4つの内容をぜひ参考にしてみてください。

労働基準監督署

1つ目の相談先は、労働基準監督署です。

労働基準監督署は、労働条件の確保や環境改善などに関する相談や指導などをおこない、会社が労働基準法に基づいて運営しているかどうかを監督する機関です。

仮に労働基準法に反した会社があると報告があった場合、すぐに会社の調査をおこない、違反が確認されると是正勧告を求めます。

労働基準監督署に相談すれば、職場環境の改善を見込めるようになります。ただし、個人的な問題に関して会社と交渉してくれる機関ではないため、あらかじめ注意が必要です。

労働組合

2つ目の相談先は、労働組合です。

労働組合は、労働者が労働条件や環境の改善、不当な解雇やリストラを防ぐことを目的に活動している団体です。

厚生労働省のホームページには、以下のように明記されています。

労働組合は「労働者が主体となって自主的に労働条件の維持・改善や経済的地位の向上を目的として組織する団体」、すなわち、労働者が団結して、賃金や労働時間などの労働条件の改善を図るためにつくる団体です。

引用元：厚生労働省ホームページ「労働組合／労働委員会」

団体交渉を行使できるため、会社は正当な理由なく団体交渉を拒否できません。そのため、自分で会社と交渉して退職できない場合には、労働組合に相談すれば難なく対応してくれます。

「会社を退職したいのになかなか辞めさせてくれない」と悩んでいる方には、おすすめできる相談先です。

転職エージェント

3つ目の相談先は、転職エージェントです。

転職エージェントは、転職活動をサポートしてくれるのが主な対応となりますが、転職希望者がいかに今の会社をスムーズに退職できるかの相談も承っています。

そのため、円満に退職できる方法を提示してもらえます。また、長時間労働で会社をやめて転職する旨を伝えれば、ワークライフバランスが取れるような会社の求人を紹介してもらいやすいです。

「労働時間が長すぎない会社へ転職したい」という方は、転職エージェントに登録して相談するのをおすすめします。

弁護士

4つ目の相談先は、弁護士です。

もし、会社側がなかなか退職を認めてくれなかった場合、弁護士に依頼すれば労働者に代わって会社とスムーズに交渉を進めてくれます。

仮に交渉が妥結しないとなれば、裁判を起こして問題解決をすることもできるため、労働者にとっては心強い味方です。

「会社側と退職することで揉めている」という方は、弁護士に相談してスムーズに退職に関する交渉をおこなってもらいましょう。

長時間労働を転職理由にしても大丈夫？例文を解説

長時間労働を転職理由にしても大丈夫かどうか不安に思う方もいるかもしれませんが、結論、特に問題はありません。

しかし、転職する際の選考時には直接「長時間労働が嫌で辞める」と伝えるのは避けるべきです。

中途採用を求めている企業側は、転職する多くの人が会社に対して不満があるから退職するということを十分理解しています。

そのため、「長時間労働で辞める」と伝えると後ろ向きなイメージとなるため、おすすめできません。

たとえ長時間労働が転職理由だったとしても、前向きな退職理由を述べることが重要です。以下に、 長時間労働を転職理由にした場合の適切な伝え方をまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

今の会社での仕事内容にはとてもやりがいを感じておりました。しかし、月平均で80時間以上の残業が常態化しており、もっとスキルアップをして自分の価値を高めたいと思っていた私にとって、自主的に勉強する時間を確保することが難しい環境でした。自分の勉強する時間がない以外にも、プライベートとの両立も考慮できなかったため、より良いパフォーマンスができるよう、メリハリがつけるような職場環境へ移りたいと思い、転職を決意した次第です。

長時間労働で会社を辞めたい人におすすめの転職エージェント5選

最後に、長時間労働で会社を辞めたい人におすすめの転職エージェント5社をご紹介します。

転職エージェント	求人数	対応エリア	主な特徴
リクルートエージェント	約63万件(2023年3月時点)	全国	・求人数が業界でもトップレベル・面接対策に力を入れている
マイナビエージェント	約6.3万件(2023年3月時点)	全国	・面接対策や書類添削などのサポート体制が充実
doda	約19万件(2023年3月時点)	全国	・転職市場に精通した専門スタッフが多数在籍・サイト内で企業情報などを確認できる
type転職エージェント	約2.8万件(2023年3月時点)	東京・神奈川・埼玉・千葉	・無料の転職相談会・セミナーを毎週開催
doda X	約61,000件(2025年1月時点)	全国	・業界の事情に精通しているヘッドハンターが多数・スカウトサービスが充実

リクルートエージェント

マイナビエージェント

doda

type転職エージェント

doda X

まとめ

本記事では、長時間労働で会社を辞めたいと決断するポイントや退職時に確認すべきことなどを解説しました。

長時間労働で会社を辞めたいと思うことは甘えではありませんが、転職時に「長時間労働だから辞めたい」ということを直接伝えることは、マイナスな印象を与えてしまいかねません。

そのため、前向きな転職理由を用意しておく必要があるでしょう。長時間労働で会社を辞めたい方は、本記事でご紹介した5つの転職エージェントに相談するのをおすすめします。