エンジニアで年収1,000万円を達成することができるのか、疑問に感じている方もいるでしょう。

結論からお伝えすれば、一定の条件はありますがエンジニアで年収1,000万円を目指すことは可能です。

本記事では、エンジニアが年収1,000万円を目指すための方法や、実際に年収1,000万円を達成しているエンジニアに共通するスキルについて紹介します。

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エンジニア職で年収1,000万円を目指すことは可能？

ITエンジニアの年収は国内企業の平均年収よりも高額です。

もし、さらに高額の年収1,000万円を目指すとなれば、それなりの努力や工夫が必要といえます。

逆にいうと、努力して知識やスキルを身に付ければ、年収1,000万円を目指すこともできるでしょう。

少数派ではあるものの、実際に年収1,000万円以上を稼いでいるエンジニアは存在します。

もし「現在の年収は低い」と自身の収入に納得していない方がいれば、年収アップを目標に動いてみるのもありかもしれません。

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ITエンジニアのリアルな年収｜高収入の職種についても解説

ここからは、厚生労働省が公表する統計データに基づきながら、ITエンジニアの年収を解説していきます。

エンジニアの職種別年収にも触れているため、よりリアルな情報が知りたい方は参考にしてみてください。

関連記事：エンジニアの平均年収はいくら？年収を上げる方法についても解説

情報通信業の平均年収は448万円＋賞与

厚生労働省がおこなった令和3年賃金構造基本統計調査によると、ITエンジニアを含む情報通信業の平均月収は37万3,500円で、年収に換算すると448万2,000円です。

この金額に賞与が加算されるとなれば、年収は500万円を超えると予想できます。

なお、日本におけるフルタイム正社員の平均月収は32万3,400円で、年収にして388万800円です。

この結果を踏まえると、ITエンジニアなど情報通信業の年収は高めとわかります。

ただし、ここで挙げた情報通信業のなかには、Webデザイナーやシステムアナリスト、サーバー管理者といったITエンジニア以外の職種も含まれます。平均年収は参考程度に見ておくのがよいでしょう。

ITエンジニア職の年収比較

ここからは情報通信業をさらに深掘りして、ITエンジニア職のリアルな年収にせまっていきましょう。

厚生労働省の調査によると、IT関連の職種は以下の3つに分類されています。

それぞれに該当する職種例と想定される年収を、賃金構造基本統計調査に基づいてまとめてみました。

分類	職種例	平均金額
ソフトウェア作成者	・プログラマー ・CGプログラマー ・情報通信クリエーター ・社内システムエンジニア ・テクニカルスペシャリスト	月給･･･35万3,300円 年間賞与･･･99万100円 想定年収･･･522万9,700円
システムコンサルタント・設計者	・システムアナリスト ・システムコンサルタント ・情報処理プロジェクトマネージャー	月給･･･44万7,700円 年間賞与･･･196万3,600円 想定年収･･･733万6,000円
その他の情報処理・通信技術者	・サーバー管理者 ・システム保守エンジニア ・ITサービスマネージャー ・情報セキュリティエンジニア ・通信ネットワークエンジニア	月給･･･37万円 年間賞与･･･114万7,800円 想定年収･･･558万7,800円

このように、IT関連のなかでもっとも年収が高いのは、プロジェクトマネージャーなどのシステムコンサルタント・設計者です。

エンジニアの専門知識だけでなく高度なコンサルティング能力も求められるため、年収アップが図れるといえるでしょう。

また、上記の金額は、残業代や諸手当なども含めた企業が社員へ実際に支給している給与額です。

勤務先の規模やエンジニアの経歴によって多少の誤差は生じますが、今後のキャリアパスを検討するための目安にしてみるのもよいでしょう。

エンジニアが年収1,000万円を目指す方法とは？

エンジニアで高額年収を目指そうと思っても、どのようなキャリア形成を図れば良いのか悩んでしまう方もいるでしょう。

この章では、エンジニアが年収1,000万円を目指す方法を7つ紹介します。

一つずつ解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

大手企業・優良企業に入る

エンジニアで年収1,000万円を目指したい場合は、大手企業に転職するのも一つの手です。

たとえば平均年収が1,000万円を超えている企業としては、以下のようなものが挙げられます。

企業名	年収
Google	1,106万円
PayPay株式会社	1,200万円（35歳～39歳の最高年収）
Apple	1,300万円（25歳～29歳の最高年収）
株式会社キーエンス	1,100万円～1,800万円

企業で年収1,000万円を目指すにはそれ相応のスキルが求められますが、大手であれば活躍の場が広がるかもしれません。

関連記事：大手企業のSEに転職するための秘訣は？転職する5つのメリットも解説

管理職を目指す

エンジニアのなかでもプロジェクトをまとめるマネージャー以上の役職に就いていると、年収が高くなる傾向にあります。

以下は、企業規模と役職者の有無によるエンジニア職の平均年収の違いを、賃金構造基本統計調査に基づいてまとめたものです。

年収条件	企業規模10～99名 ※役職者除く	企業規模1,000名以上 ※役職者除く	企業規模1,000名以上 ※役職者含む
ソフトウェア作成者	398万8,800円	590万3,000円	626万7,500円
システムコンサルタント・設計者	490万300円	721万2,700円	791万9,000円
その他の情報処理・通信技術者	424万4,500円	527万6,100円	617万3,900円

このように、企業規模が大きくなれば平均年収が大幅にアップするとわかります。

また、企業規模1,000名以上でも役職者の有無によって金額に差が出ている点から、管理職になればさらなる年収アップが期待できるでしょう。

したがって、エンジニア管理職のなかには年収1,000万円を超える人がいてもおかしくありません。

管理職に就くには、エンジニアの十分なスキルと経歴に加え、高度なマネジメント能力やコミュニケーション能力も必要と考えられます。

上流工程を担当できる一時請け企業に転職する

エンジニアで年収1,000万円を目指したい場合は、上流工程を担当できる一時請負の企業に転職するのもひとつの方法です。

IT業界はピラミッド構造になっているのが一般的であり、元請けとも呼ばれる一時請け企業、その企業から発注を受ける二次請け企業、さらにその下に三次請け企業が存在します。

上の階層になるほど携わる人が少なく、下の階層になるほど人が増えることから、同じ構造をもつ建築業界になぞらえて「ITゼネコン」と呼ばれることもあります。

全体の予算はあらかじめ決まっているため、下請けになればなるほど業務のレイヤーや給料は低くなるのが現状です。

高い年収を得たいのであれば、一時請け企業への転職を目指すことが重要な選択肢となってくるでしょう。

一時請け企業に転職したい場合は、まずはエンジニアとしてのスキルを磨いたり、携わっているプロジェクトの全体像を把握しておくことが重要です。

主体的に物事を考える癖をつけることで、よりレベルの高い業務に取り組めるようになるでしょう。

関連記事：上流工程はつまらない？原因と対処法、上流工程のやりがいも解説

スペシャリストを目指す

年収1,000万円を超えるエンジニアは、特定の分野における卓越した知識と経験を備えたスペシャリストといえます。

幅広い知識と経験をもつジェネラリストとは真逆の存在であり、特定の分野で非常に高いパフォーマンスを発揮できるのが特徴です。

これまで日系企業では、ジョブローテーションによって幅広い職務経験を積んで管理職になるのがキャリアパスの代表例でした。

また、賃金制度も社員の年齢や勤続年数にともなって上がる、年功序列が当たり前だったものと思われます。

しかしその風土は近年変化し、キャリアは個人で築き上げるものであり、賃金は成果にふさわしい額を与えるべきと考える企業が増えてきたようです。

IT業界では、年々システム技術がより高度で複雑になっており、専門性に特化したスキルのある人材が求められるようになりました。

そのため、特定分野のスキルと経験を極めているITスペシャリストは、任せられる業務が責任を伴うのと同時に、高い報酬を獲得できていると考えられます。

専門性の高さやミッションの難易度次第では、年収1,000万円を叶えるのも可能といえるでしょう。

資格を取得して市場価値を上げる

エンジニアで年収1,000万円を目指すためには、資格を取得して自身の市場価値を上げることも重要な選択肢のひとつです。

企業によっては資格手当や受験料を負担してくれるところもあるため、社内の規定を確認することをおすすめします。

この章では年収アップに有利になる資格を5つ紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

関連記事：ITエンジニアの転職におすすめの資格29選｜転職に失敗しない4つのコツも解説

基本情報技術者試験（FE）

「基本情報技術者試験」とは、ITエンジニアのキャリアをスタートさせたばかりの初心者におすすめの資格です。

「ITエンジニアの登竜門」といわれており、取得によって今後の応用力における幅が一段と広がります。

出題内容は、エンジニアに求められる基礎知識・技能に関するものとされています。

【参考記事】基本情報技術者試験(FE)｜独立行政法人情報処理推進機構

応用情報技術者試験（AP）

「応用情報技術者試験」は、ITエンジニアがさらなるレベルアップを図るのにおすすめの資格です。

前述の基本情報技術者試験よりも高レベルの知識・技術が求められ、応用力やシステム開発、IT基盤構築などのシーンでパフォーマンスを発揮できるようになります。

また、試験に合格すると今後転職する際にも有利に働くでしょう。

【参考記事】応用情報技術者試験(AP)｜独立行政法人情報処理推進機構

情報セキュリティマネジメント試験（SG）

「情報セキュリティマネジメント試験」は、サイバー攻撃などの脅威から組織を守るための基本的なスキルを身に付けるのにおすすめの資格です。

取得によって、組織のセキュリティシステムにおける計画・運用・評価・改善に貢献できるエンジニアを目指します。

現代の情報化社会ではサイバー攻撃や情報漏えいにおける対策が必須といえます。

情報セキュリティマネジメント試験に合格していれば、それらの脅威を未然に防げる存在と重宝されるでしょう。

セキュリティエンジニアやシステムエンジニア、プログラマーなら、取得しておいて損はないと考えられます。

【参考記事】情報セキュリティマネジメント試験(SG)｜独立行政法人情報処理推進機構

システムアーキテクト試験（SA）

「システムアーキテクト試験」は、上流工程に携わるエンジニア向けの国家試験です。

合格すれば、自身が情報システムの構造分析や設計開発に必要な知識と技術を豊富に備えた上級のエンジニアだと示せます。

システムアーキテクトの役割を円滑に遂行するとともに、下位者を指導する立場として適切な判断も可能になるでしょう。

【参考記事】 システムアーキテクト試験(SA)｜独立行政法人情報処理推進機構

情報処理安全確保支援士試験(SC)

「情報処理安全確保支援士試験」は、情報セキュリティ関連の国家試験で最難関といわれるほど非常に難易度の高い資格試験です。

サイバーセキュリティのリスクを分析・評価し、組織の情報システムの安全性を確保すると同時に、技術・管理の面から有効なセキュリティ対策を経営層へ提案できるようになります。

また、情報処理安全確保支援士試験の最大のポイントは、合格者が「情報処理安全確保支援士」といわれる国家資格への登録権利を得られる点です。

セキュリティの脅威が巧妙・過激化している現代では、このようなスペシャリストの称号があると非常に重宝されます。

キャリアパスの選択肢も広がり、さまざまなルートからの年収アップを検討できるようにもなるでしょう。

【参考記事】情報処理安全確保支援士試験｜独立行政法人情報処理推進機構

フリーランスになる

エンジニアが年収1,000万円を稼ぐには、企業に勤めるだけでなく、フリーランスで活動する方法もあります。

フリーランスは会社員と違い、自身の実力が収入に直結するものです。

なかには、ひと月に100万円を稼ぐ人もおり、高単価案件を受注し続けられれば、年収1,000万円を超えるのも十分現実的でしょう。

なお、フリーランス白書2019によると、IT・エンジニア系の個人事業をしている方の約10％が「年収1,000万円以上である」と回答しています。

ごく一部のように感じますが、自身の努力次第で収入がどんどん上がっていくと考えれば、年収1,000万円を叶えるチャンスがあるといえるでしょう。

【参考資料】フリーランス白書2019｜フリーランス協会

副業をおこなう

働き方の多様化が進んでいる現代では、エンジニア職に就きながら副業するのもひとつの方法です。

本業で年収600万円～700万円を稼ぎ、副業で月収30万円～40万円程度の案件を受けられれば、年収1,000万円も夢ではありません。

最近ではエンジニア職に特化した仕事探しサイトもあり、自身が思う条件やスキルに絞った副業検索も可能です。

仮に1時間あたりの報酬が3,000円だった場合、1日3時間の副業を一週間おこなえば、週63,000円の収入が見込めます。1ヵ月に換算すると約25万円です。

副業はフリーランスと同様に、自身のスキルを高めていけば収入アップが期待できます。

会社で昇給を目指すよりも簡単に目標年収に到達できる可能性があり、副業をしながら年収1,000万円を目指す方法も良いかもしれません。

このように、年収1,000万円を稼ぐエンジニアは、基本的なITスキルを習得しているのに加え、より高度な技術や大きなプロジェクトに関わっているケースが多いといえるでしょう。

業務量や責任の大きさによって自身に負荷がかかるケースもあるかもしれませんが、高収入を得るには避けて通れない道といえるかもしれません。

関連記事：エンジニアが副業で収入を得る方法をわかりやすく解説！フリーランスとして案件を受任する方法

年収アップを目指して転職する

もし、ITエンジニアのキャリアを十分に積んでいるなら、転職で年収アップを図るのもひとつの方法です。

IT業界で年収1,000万円を目指すなら、これまでの知識を活かしてITコンサルタントへ転職するのも良いかもしれません。

その他、今後の成長が期待できるベンチャー企業の役職クラスや外資系企業を選ぶのも、効率的に年収アップが図れるためおすすめです。

転職する際は、転職先の企業研究や応募書類の準備、面接対策といった入念な事前準備が必要になります。

自身のキャリアをきちんと振り返り、優れた人材とアピールできるよう努めましょう。

現職のエンジニアはもともと年収が高いとはいえ、1,000万円を稼ごうと思っても簡単にいくわけではありません。

資格取得やフリーランスへの転身となれば、ある程度の期間がかかるケースもあるでしょう。

なかでも短期集中型で年収を上げたい方は、今よりも待遇の良い企業への転職を考えるのが効率的といえます。

その際は自身の長所をしっかりアピールし、企業の即戦力になる人材との評価を得られれば、年収アップの転職を成功できるでしょう。

関連記事：エンジニアの転職方法と成功につなげるコツを徹底解説！

年収1,000万円を稼ぐエンジニアの共通点とは

年収1,000万円を稼ぐエンジニアは自身を置く環境のほか、備わっているスキルにも共通点があります。

管理職に就いたりフリーランスになったりするのが現実的でないと考える方は、まずはスキルの習得を目指すことで、収入アップが図れるかもしれません。

高い技術力を持っている

年収1,000万円超えのエンジニアは、専門性の高いスキルや経験を豊富にもっていると考えられます。

たとえば、プロジェクトマネージャーのような管理系のエンジニア職であっても、ハイレベルなプレイヤー経験があったり十分な実力を備えていたりすると、評価とともに年収も上がりやすくなるのは事実です。

また、ハイレベルなエンジニアなら、システム設計の初期におこなう要件定義・計画立案などの上流工程と、あとに続く開発・テスト・納品といった下流工程のプロジェクト管理もうまくまとめられるでしょう。

現場に対して実務経験に基づいた技術的な指導もできるなど、各ITエンジニアからの信頼が厚いのも特徴です。

論理的思考・分析力・判断力がある

年収1,000万円を稼ぐエンジニアは、どんなに経歴が長くても自身の感覚に頼るのではなく、論理的な思考と分析に基づいた根拠のある方法で業務に取り組みます。

特に、トラブルが発生した際の状況判断能力と、原因を突き止めて適切に対処できる力は企業内外から重宝されるものです。

そのような人材は、実力・成果主義が高まっている企業だとますます評価される傾向にあります。最初は年収が低くても、結果的に1,000万円を稼げるエンジニアに成長するケースも考えられるでしょう。

最新技術の知識を備えている

市場価値の高いエンジニアは、IT業界のトレンドに敏感で常に最新技術の知識を備えています。

しかし、新しい情報をインプットするだけでは意味がありません。進化する技術に実際に触れ、業務にアウトプットするのが大事といえます。

技術の進歩に遅れず自身をアップデートできる人材こそ、周囲から高評価を獲得でき、高い年収を得られるのです。

コミュニケーション能力が高い

多方面から評価される年収1,000万円超えのエンジニアは、知識や技術が他者より優れているだけでなく、プロジェクトチームをまとめるコミュニケーション能力も定評を得ています。

「エンジニア」と聞くと、1人でコツコツ業務に当たる寡黙なイメージをもつ方もいるかもしれません。

しかし、実際は他者の力がなければ仕事が進まず、企業内外におけるプロジェクト関係者とのスムーズなコミュニケーションが求められるのです。

なお、対人スキルは過去の経験によって磨かれるものであり、その差は顕著に表れます。周囲から信頼を得ている人ほど過去に重大な案件に取り組んできたケースが多く、一歩先を考えた応対でチームの調整を図っていると思われます。

その結果が、高額年収につながっているのでしょう。

マネジメント能力が備わっている

年収1,000万円のエンジニアは、全体スケジュールを把握しながら業務を円滑に進められるマネジメント能力が備わっていると考えられます。

特にプロジェクトマネージャーに就くとなれば、チームの連携を図ったりクライアントと進捗を共有したりするなど、関わるメンバーの業務効率を意識する必要があるでしょう。

また、マネジメント能力があれば、技術責任者（CTO）や、マネジメント責任者（VP of Engineering）も目指せるようになります。

管理職になると年収アップも期待できるため、結果的に年収1,000万円へ近づけるでしょう。

対応領域が広い

専門領域以外にも対応できるなど幅広い知識をもつエンジニアがいると、高い報酬を払ってでも一緒に働きたいと思う企業は多いものです。

また、1人で広範囲を対応できると、任せてもらえる業務量も増える可能性が高いといえます。

企業に勤めていればインセンティブがもらえたり、責任のあるポジションへ昇格したりするケースも出てくるでしょう。

フリーランスであれば次第に案件に困らなくなり、件数をこなすほど収入の増加が期待できるようになります。

いずれにしても、対応領域の広いエンジニアは多くないため、貴重な人材と考えられ高額収入などの待遇を受けられると思われます。

向上心がある

ITエンジニアで年収1,000万円を達成している方は、向上心をもってプロジェクトに取り組んでいる傾向にあります。

そもそも年収の高い人物は、どの業界においても現状に満足せず努力できる方が多いものです。

時代の経過とともに急速な進化を遂げるIT業界において、自身を高め続けられるかどうかは、特に重要といえるでしょう。

年収1,000万円を達成できるエンジニアは、ストイックともいえる向上心を持ち続け、高額収入を得ているといえます。

このように年収1,000万円を稼ぐエンジニアは、高度な分析・判断力や調和を図るコミュニケーション能力、業務を完了に導くマネジメント能力など、ビジネスパーソンの魅力を十分備えている点が共通しています。

ハイパフォーマンスな人材を目指すなら、自己分析によって自身に足りない要素を見つけることから始めましょう。

1人の力で解決できない場合は、知人や転職エージェントなど第三者からの客観的な意見を聞くのもおすすめです。

年収1,000万円を目指せるエンジニア系の職種はある？

エンジニアという領域からは少し外れますが、エンジニアとして培った知識や経験を活かせる仕事で年収1,000万円を目指すのもひとつの方法です。

高年収を目指せる職種としては、以下のようなものが挙げられます。

一つずつ詳しく解説しますので、ぜひ判断材料のひとつにしてください。

ITコンサルタント

ITコンサルタントは、ITの技術を駆使してクライアントの課題を解決する職種です。

クライアントの抱える課題を適切に把握するヒアリング力や問題解決能力が求められる反面で、エンジニアとして開発やマネジメントに関わった経験が活きやすい職種ともいえます。

経済産業省が2017年に実施した「IT関連産業の給与等に関する実態調査」によれば、ITコンサルタントの平均年収は928.5万円と発表されています。

エンジニア系の職種でも飛び抜けて年収が高くなっており、スキルや経験次第では年収1,000万円に近づくことも可能になってくるでしょう。

ただし自身の業務が企業の利益に直結するため、それだけ責任も大きくなってきます。技術力だけではなく、コミュニケーション能力や長期的な予測を立てる計画力など、さまざまなスキルが求められる職種といえるでしょう。

プロジェクトマネージャー（PM）

プロジェクトの責任者であるプロジェクトマネージャーも、高収入を目指しやすい職種といえます。

経済産業省が実施した「IT関連産業の給与等に関する実態調査」によれば、プロジェクトマネージャーの平均年収は891.5万円でした。

担当する業務は幅広く、顧客からのヒアリングをもとに計画を立てたり、メンバーの確保をおこなったり、チーム全体の進捗の確認をおこなったりします。

納期や予算を守りながらプロジェクトを運用していくため、それだけ責任が大きく高年収となっていることが窺えます。

クライアントに進捗を共有したり、プロジェクトメンバーとの円滑なやり取りが欠かせないため、高いマネジメント能力とコミュニケーション能力が求められる職種といえるでしょう。

関連記事：プロジェクトマネージャーはしんどい？しんどいポイントと向いている人を解説

プリセールス

プリセールスとは、エンジニア職の中でも営業に近い職種のひとつです。

経済産業省が実施した「IT関連産業の給与等に関する実態調査」によれば、プリセールスの平均年収は783.3万円でした。

「営業」といっても新規の顧客を開拓するのではなく、自社の営業担当が顧客に対して具体的な提案をする際に同行し、製品や技術の詳しい説明や顧客に対してヒアリングをおこない、契約や受注獲得のサポートをする業務が中心となります。

受注後のプロダクト開発やシステム構築は専門のチームに引き継ぐことが多いため、自分で手を動かして納品するような業務はありません。

エンジニアと営業をつなぎ、顧客からの要望を適切に伝えたり、営業にIT技術のレクチャーをするのがプリセールスの役目です。

ただしITコンサルタントやエンジニアと比べると採用数が少なく、必ずしも自分とマッチする企業が見つかるとは限りません。

まずはコンサルタントに転職してからプリセールスを目指すというのもひとつの方法です。

【関連記事】エンジニアが目指すべきキャリアパスとは？判断ポイントや転職事例も解説

年収1,000万円を稼ぐエンジニアを目指せるか調べられるサービス

ここまでエンジニアが年収1,000万円を達成できるのかどうか、また実際に年収1,000万円を達成しているエンジニアの共通点を解説してきました。

年収を上げる最も手っ取り早い対策が「転職」だと思われますが、転職して年収アップを実現することはそう簡単なことではありません。

実際、厚生労働省が令和5年に発表した「上半期雇用動向調査」によれば、転職して年収が下がった方は「33.2％」と発表されています。

また年収を上げたい気持ちでやみくもに転職活動に取り組んだとしても、自分に合わない企業に入社してしまえば意味がありません。

転職をする前には、自身の立ち位置やスキルを明らかにしておくことが大切だといえるでしょう。

そこでおすすめしたいのが、ハイクラス転職を専門とするスカウトサービス「ビズリーチ」が運営する「ビズリーチIT」です。

公式サイトによれば、ビズリーチで転職した5人に1人がエンジニアであり、また利用者の80%が「市場価値診断のために利用している」ことが分かっています。

すぐに転職を考えていなくとも問題はないため、まずはレジュメを作成し、エンジニアとしての市場価値を図るところから始めてみましょう。

まとめ｜エンジニアで年収1,000万は可能！ただし工夫が必要

本記事では、ITエンジニアが年収1,000万円を目指せるかどうかを検証してきました。

エンジニア含む情報通信業の平均年収は「448万円＋賞与」と予想されるため、年収1,000万円を目指すことは決して簡単ではありません。

達成する方法としては以下のものが挙げられます。

年収を上げる最も手っ取り早い方法は「転職」ですが、自分の市場価値やスキルを把握しておかないと理想の転職につながらない可能性があります。

まずは「ビズリーチIT」などの市場価値診断サービスに登録し、自分の適正年収を確かめてみるのもよいでしょう。

本記事を参考に、ぜひ年収アップのための行動を起こしてみてはいかがでしょうか。