看護師といえば、医療従事者のなかでも安定して高収入を得られる職業といわれています。そのため、現役の看護師であれば「いつか年収1,000万円を稼ぎたい」と考える方もいるでしょう。

しかし、ひとこと「看護師」といっても、職場環境や経験年数、役職・資格の有無によってもらえる給料には幅があります。では、どのようなキャリアパスを踏めば年収1,000万円へ近づけるのでしょうか。

この記事では、看護師が高収入を得る方法について詳しく解説していきます。

厚生労働省の調査による平均年収やおすすめの転職先も掲載していますので、看護師からキャリアアップしたい方や高収入を目指したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

看護師が年収1,000万円を叶えるのは可能か？

結論からお伝えしてしまうと、看護師として年収1,000万円を叶えることは可能です。しかし、それは決して簡単なことではありません。

この項目では、看護師がもらえる給与の内訳や平均収入額をチェックしつつ、なぜ年収1,000万円を稼ぐことが難しいのかについて詳しく解説していきます。

看護師が年収1,000万円を叶えることが難しい理由

「看護師として年収1,000万円を叶えることが難しい」と言われる背景には、看護師の平均年収が関係しています。

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」では、看護師の平均年収は499万円と公表されています。

全職業の年収平均は403万円のため、年収だけで比較すると決して低いとは言えないのですが、看護師として年収1,000万円に到達するには平均の約2倍にあたる収入を稼ぐ必要があるのです。

【参考記事】
令和3年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省
平均年収ランキング（平均年収／生涯賃金）【最新版】|Doda

それでは、次の項目で看護師の給与の内訳、平均年収についてみていきましょう。

看護師がもらえる給料の内訳

看護師の給与では、以下項目の合算額が支払われています。

これらの項目は一般企業の会社員と同様ですが、その他諸手当には深夜労働に対する夜勤手当、条件を満たした職員に対する住居手当・扶養手当なども含まれます。職場によって手当の有無や金額が異なるため、自身の給与額をチェックする際は併せて詳細を確認してみるとよいでしょう。

看護師・准看護師の平均年収

ここからは、看護師と准看護師の平均年収に焦点を当てていきましょう。厚生労働省がおこなった令和3年賃金構造基本統計調査によると、看護職の平均年収は以下のように公表されています。

このように、看護師と准看護師では業務範囲が異なるため、平均年収にも差が生じていると考えられます。なお、性別ごとの年収を比較すると、以下のようになります。

【参考記事】
令和３年賃金構造基本統計調査_職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）｜厚生労働省

男性看護師の年収が女性よりも高くなるのは、女性特有のライフステージに伴う働き方の変化が関係しているためと考えられます。

女性看護師は結婚・出産によってフルタイムから短時間勤務へ変更する一方、男性看護師は子育てをしながらでも今まで通りに働く方が多くいます。勤務年数の経過によっては管理職も目指しやすく、それらの要因が男女の年収差を生んでいるといえるでしょう。

助産師・保健師を目指せば年収1,000万円を稼げる？

医療従事者のなかでも看護師資格を保有する職種には、助産師や保健師といった仕事もあります。

看護師から助産師・保健師へ転身するには別途国家資格の取得が求められますが、年収1,000万円を稼げるのであれば、職種を変えるキャリアパスをふむのも選択肢といえるでしょう。

以下は、令和3年賃金構造基本統計調査に基づいて、助産師と保健師の平均年収を一覧にまとめたものです。

想定年収で比べると助産師がもっとも高く、痰に高収入を狙うのであれば看護師からの転身も選択肢の一つと言えるでしょう。

ただ、日本では助産師の国家試験を受験できるのは女性のみとなっており、男性助産師は認められていないため、男性なら他の職種や方法で年収1,000万円を目指す必要があります。

【参考記事】
令和３年賃金構造基本統計調査_職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）｜厚生労働省

年収1,000万円を稼ぐ看護師の条件

上述しましたが、看護師で年収1,000万円を稼ぐのは簡単なことではありません。しかし、全くもって無理というわけではなく、場合によっては可能なケースもあります。以下は、高収入を得られる看護師の条件です。

• 大規模病院に勤めている
• 専門資格を取得している
• 役職に就いている
• 開業している

これらの内容を深掘りし、年収1,000万円を稼ぐ看護師がどのような人材なのかを把握しましょう。

大規模病院に勤めている

年収1,000万円を稼ぐ看護師は、病床数が99床以下の小規模病院よりも500床以上の大規模病院に勤務している割合が高いといえるでしょう。

2018年に日本看護協会が公表した勤続10年の一般職看護師が得ている平均給与総額を例に挙げてみます。

このように、たとえ看護師のキャリアやスキルは同等でも勤務する病院次第で収入が異なります。

さらに、専門性に特化した私大病院では、看護師が最新医療器具の扱いを習得する必要があるなどの負担が増加するため、高収入につながる傾向があります。

病棟によっては放射線を浴びるリスクに対して、高額手当が支給される可能性もあるでしょう。ただ、大規模病院や私大病院は高収入が見込める一方、超過労働や重労働が続くケースも考えられます。

自身のライフステージによっては、働きづらさを感じる可能性も理解しておかなければいけません。

【参考記事】
看護職の給与データ(2018年版)｜公益社団法人日本看護協会

専門資格を取得している

看護師は、一定以上の専門知識と勤務実績を経ると、以下の資格を取得する権利が得られます。

• 専門看護師
• 認定看護師

これらの資格は、専門化していく医療現場において、高い水準の看護を実践できる看護師のみに与えられるもので、公益社団法人日本看護協会が認定しています。各資格の詳細を確認しておきましょう。

専門看護師

「専門看護師」とは、看護師のキャリアを5年以上もち、看護系大学院で必要単位の取得と修士号を得たうえで専門看護師認定審査に合格すると取得できる資格です。

審査合格後は各病院や大学などの教育現場、訪問看護ステーションで高度な知識と熟練された看護技術をもつ専門看護師として活躍できます。

2022年時点で専門看護師が実践・教育・研究に携われるのは、がん看護や慢性疾患看護、感染症看護などを含む合計14分野です。

また、気になる平均給与月額は43万2,009円、年収に換算すると518万4,108円となっています。ここに賞与が加算されるとなれば、おおよそ600万円～700万円程度になるといえるでしょう。

専門看護師は病院での活動がメインに思われがちですが、なかには大学で教員・教授として医療の研究に励んでいる方がいるのも事実です。

大学教授の平均年収が約1,100万円と考えれば、看護師でありながら年収1,000万円を稼ぐために資格取得を目指すのもおすすめといえます。

その他、講演会の開催や専門知識に関連した書籍の出版などもおこなえば、さらなる収入増加も期待できるかもしれません。

認定看護師

「認定看護師」は、救急看護や緩和ケアといった21種の看護分野において卓越した知識と看護スキルを保有し、患者とその家族へより質の高い看護を提供できる人材に与えられる資格です。

資格取得には、看護師のキャリアを5年以上もち、600時間以上の認定看護師教育を受けたうえで認定看護師認定審査への合格が求められます。

また、審査合格後は、認定看護師として高水準の看護実践・指導・相談を果たすと同時に、後輩指導などの役割も担います。

さらに、認定看護師の平均給与月額は42万9,170円と公表されており、年収515万40円＋賞与とすれば前述の専門看護師とさほど差がありません。

認定看護師は病院以外に訪問看護ステーションやクリニック、診療所、介護保険施設などで活動し、得た知識をもとに開業する方もいます。

開業となればさらなる年収アップも見込めるなど、認定看護師は看護師スキルを活かしながら年収1,000万円を目指せる資格といえるでしょう。

このように、看護師資格にプラスして専門看護師や認定看護師の資格を保有していると、看護師のキャリア・年収アップが期待できる以外に、さまざまな場所における活動の幅を広げられます。

結果的に看護以外の業務で年収1,000万円に近づける可能性があるなど、資格取得によって得られるメリットは大きいといえるでしょう。

【参考記事】
専門看護師ってどんな看護師？｜公益社団法人日本看護協会
認定看護師ってどんな看護師？｜公益社団法人日本看護協会
「2022 年度 専門看護師・認定看護師に対する評価・処遇に関する調査」報告書_統計表8(P.39)｜公益社団法人日本看護協会 労働政策部
令和３年賃金構造基本統計調査_職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）｜厚生労働省

役職に就いている

看護師が一般的な病院で働き続ける場合、年収1,000万円を稼ぐには役職への就任が欠かせません。

看護師の役職に挙げられるのは、以下のポジションです。

• 看護主任
• 看護師長
• 看護部長

このうち、年収1000万円を得られる可能性があるのは、看護部長など病院の経営に近い役職と考えられます。以下は、日本看護協会が公表する役職者の月額給与と想定される年収を一覧にしたものです。

このように、各想定年収に賞与が100万円以上プラスされると考えれば、年収1,000万円も夢ではありません。病院の規模や業務内容、各種手当によっては、目標値を超えている方もいるのではないでしょうか。

ただし、病院によっては役職に就いていても、特別手当や給与のベースアップが支給されないケースもあります。必ずしも年収1,000万円稼げるとは限らないと理解しておきましょう。

【参考記事】
「2022 年度 専門看護師・認定看護師に対する評価・処遇に関する調査」報告書_表25(P.21)｜公益社団法人日本看護協会 労働政策部

開業している

看護師のなかには、医療現場で備えた知識・経験を活かして開業する人も多くいます。

保有している看護師資格に加えて助産師資格を取得すれば、助産院の開院も可能かもしれません。

このような個人事業をスタートする看護師は「開業看護師」と呼ばれ、エステサロンや訪問看護ステーション、デイサービスなどの開設も人気です。

開業する場合、経営全般の知識習得や雑務など看護以外の業務も必要となるでしょう。

しかし、事業経営が軌道にのれば年収1,000万円も十分目指せると思われます。

多様な働き方へのニーズが高まる現代では、自身の夢や目標を追う「開業看護師」もキャリアパスの選択肢に入れ、年収アップを図るのがよいでしょう。

このように、年収1,000万円を稼ぐ看護師とは、資格取得や昇進、開業によって高度な看護を提供したり責任を伴ったりする立場の人材とわかりました。

もちろん、一般職の看護師でも十分な看護を提供していると考えられますが、肩書きによる周囲との差別化も、年収1,000万円を稼ぐには必要といえます。

なお、近年における看護師処遇の見直しにより、2022年10月から一部看護師の給与額引き上げがスタートしています。

現在は一定の条件を満たした病院に勤務する看護師への待遇にとどまりますが、今後は看護師全体の給与額アップも期待できるでしょう。

【参考記事】
看護職員の処遇改善に向けて｜公益社団法人日本看護協会

看護師が年収1,000万円を稼ぐ方法は？

前述のとおり、看護師が高収入を得るにはそれなりの条件をクリアする必要があるといえるでしょう。

年収1,000万円を稼ぐには、具体的にどのような方法をとるのが効率的なのでしょうか。

ここからは、やる気次第で誰にでもできる、看護師の年収アップの方法を解説していきます。

深夜労働を増やす

看護師は24時間体制で患者を看護するため、深夜労働が伴います。

このような夜間勤務には「夜勤手当」がプラスされるため、回数を増やすと一般職の看護師でも年収が上がりやすくなります。

もし、役職への就任や資格取得が重なると、役職手当・資格手当・夜勤手当と3種類の手当が合算されるため、手当だけで相当額になると予想できるでしょう。年収1,000万円にも届きやすくなります。

ただし、看護師の夜間勤務には「1ヵ月平均72時間以内」のルールがあるため、いくらでも増やせるわけではありません。

救命救急センターや「ICU」と呼ばれる集中治療室などの場合は、特例でルールが免除されるケースもあります。

昇進・昇格を目指して業務を学ぶ

看護師が年収1,000万円を目指すなら、できるだけ高い役職に就く必要があります。

自身の立場を今よりも上げたいと思うなら、身近にいる先輩やひとつ上の役職に就く看護師の業務を徹底的に学びましょう。

現在が非管理職なら、中間管理職の看護主任や看護師長を目指し、そのポジションに到達したら管理職の看護部長を目指すのが良いかもしれません。

年収1,000万円クラスとなれば、当然求められる業務の難易度は高くなり、スキル・知識・経験も必要になります。

何の当てもなく「昇進したい、年収を上げたい」と思っても、簡単にたどり着けるものではありません。

自身の目標となる人をきちんと定め、自身のスキルと照らし合わせながら業務にあたりましょう。

目標にした看護師の業務内容や行動だけでなく、物事の考え方まで学べると昇進・昇格へ大きく近づけます。

資格を取得する

看護師が年収1,000万円を目指すためには、資格取得も有効手段のひとつです。

役職に就いたら役職手当が支給されるように、業務に関連した資格を取得すれば「資格手当」が給与に加算されるケースがあるため、年収アップにつながります。

前述で紹介した認定看護師や専門看護師も年収1,000万円へ近づける資格ですが、その他のおすすめする資格も解説していきます。

認定看護管理者

「認定看護管理者」とは、病院・介護老人保健施設における管理者の知識をもち、質の高いサービスを利用者へ提供できるよう組織の発展に寄与する看護師です。

日本看護協会が定める条件を経たのち、認定看護管理者認定審査に合格すると、認定看護管理者として活動できます。

資格取得の条件には、看護師長よりもレベルの高い看護管理経験が、通算3年以上ある点が挙げられます。

また、組織の発展と拡大を担うマネジメント能力も必要なため、簡単に取得できるものではありません。

しかし、認定看護管理者になれれば、将来的に病院や介護老人保健施設の看護部長・副院長といった管理者として従事できます。

その他、訪問看護ステーションの所長を任せてもらえるなど、年収アップとともに活動幅の広がりを感じられるでしょう。

【参考記事】
認定看護管理者｜公益社団法人日本看護協会

介護支援専門員（ケアマネージャー）

「ケアマネージャー」と呼ばれる介護支援専門員の資格取得者は、要介護・支援の高齢者や障がい者に対する最適なケアプランを作れるなど、介護医療の現場で活躍できます。

ケアマネージャーを取得するまでの流れや受験資格は、以下のとおりです

• 看護師資格を保有し、5年以上・900日以上の実務経験がある
• 介護支援専門員実務研修受講試験に合格する
• 合格後、実務研修87時間以上を修了する

介護職員の年収は、看護師よりも低い印象をもつ方がいるかもしれません。

しかし、近年における介護職員への処遇改善により、医療施設で介護業務を兼任する「ケアマネージャー」も、給与のベースアップがなされています。

看護師資格のみで業務にあたるよりも、年収アップが図れるかもしれません。

介護業務は今後さらに需要が高まると予想されているため、ケアマネージャーの資格を取得しておいて損はないでしょう。

【参考記事】
東京都介護支援専門員（ケアマネジャー）受験資格｜公益財団法人東京都福祉保健財団

不妊カウンセラー

「不妊カウンセラー」とは、日本不妊カウンセリング学会が主催する認定資格です。

不妊に悩む男女に対して妊娠・出産に関する適切な情報提供をおこない、カップルが最適な治療を選択できるようサポートするのが主な業務といえます。

認定試験を受けるには、以下の条件を満たす必要があります。

• 不妊カウンセラー・体外受精コーディネーター養成講座を受講する
• 学会が定める不妊カウンセラーの到達目標レベルに達する
• 認定試験に合格する

また、不妊カウンセラーの養成講座では、妊娠に関する医療知識や薬学・栄養学といった幅広い知識に加え、心理カウンセリング技法も習得していきます。

難易度はやや高めで、資格取得により資格手当が給与にプラスされる医療施設もあります。

給与アップを目指す看護師のなかでも、産婦人科や専門クリニックに勤務する方へおすすめできる資格といえるでしょう。

転職する

看護師が年収1,000万円を稼ぐための選択肢には、医療機器メーカーなど看護師の経験が活かせる企業への転職も挙げられます。

なかでも外資系企業であれば給与水準が高く、年収1,000万円ほどの高額収入も期待できます。

ただし、一般企業への転職事例はそこまで多くありません。

看護師から会社員へ転身する場合はビジネスパーソンの素質も求められ、戦略的に動かなければ転職活動が難航するケースも考えられます。

そのような事態を防ぐには、転職エージェントに相談するなどして自身の有能さをアピールできるとよいでしょう。

看護師におすすめ｜高収入が得られる5つの転職先

ここからは、看護師が高額収入を目的に転職する際の、おすすめの転職先を5つ紹介していきます。

今までの経験を活かしてキャリアアップを図るためにも、詳細をチェックしていきましょう。

1.訪問看護ステーション

看護師へおすすめする転職先に訪問看護ステーションが挙げられます。

利用者のために働く職員は、以下のとおりです。

• 看護職員･･･看護師、准看護師、保健師、助産師
• リハビリ職員･･･理学療法士、作業療法士、聴覚療法士
• その他職員･･･施設の管理者、事務職員

訪問看護ステーションでは利用者が住み慣れた自宅で療養生活を送れるようサポートするのが業務なため、医療現場で経験を積んできた看護師は非常に重宝されるでしょう。

また、訪問看護ステーションで経験を積んでノウハウを学べば、管理者となって事業を立ち上げるのも可能です。

開業看護師になれば業績次第で年収1,000万円も目指せるため、開業を見据えた転職先のひとつに考えておくのも良いかもしれません。

2.美容外科クリニック

美容クリニックは病院よりも給与水準が高いといわれており、看護師におすすめする転職先のひとつです。

転職にあたって特別な資格は不要で、看護師時代に身に付けた採血・ルート確保・無菌操作などのスキルがあれば、転職が可能といえます。

また、美容外科の多くは営業成績に応じてインセンティブを支給しており、個人の頑張りが給与に反映される点で人気があります。

さらに看護師と違って深夜勤務がない以外に、比較的若い年齢から役職に就けるなど、多方面で魅力を感じて転職を決意する看護師も多いようです。

仕事に打ち込めば成績次第で収入が上がっていくため、年収1,000万円を超える可能性があるかもしれません。

3.小規模病院の管理職

看護師が高収入を得るのにおすすめの転職先には、小規模病院の管理職が挙げられます。

そもそも看護師の給与水準が高いのは大規模病院ですが、大きい施設では自身のスキルが認められにくく、年収1,000万円クラスの管理職になるには相当な年月がかかると予想できます。

大人数の看護師がいるなかで経営に関わるポジションに就けるのは、ごくわずかな人数に過ぎません。

一方、小規模病院であれば給与水準は下がる傾向にありますが、自身のスキルやキャリア次第では、大規模病院に在籍しているよりも短期間でポジションアップが可能といえます。

病院の経営に深く関われば、小規模病院の看護師でも高収入を得られる可能性は十分考えられます。

したがって、看護師が効率よく高収入を得るには、給与水準が高いもののいつまで経ってもポジションアップできない大規模病院よりも、限られたメンバーのなかで高いパフォーマンスを発揮し、上を目指せる小規模病院のほうがおすすめといえるでしょう。

4.集中治療室（ICU）

看護師が高収入の転職を実現させたいなら、通称「ICU」と呼ばれる集中治療室を選択するのも良いといえます。

ICUとは、生命の危機に面している患者が特別な治療を受けるために入室する病棟を指します。

ICUでは一般病棟では扱わない機器を使用し、緊急治療を伴う重度の患者に対応するケースもあるため、一般病棟より高いスキルが求められるのが特徴です。

加えて、ICUは一般病院の看護師よりも深夜勤務が多いため、給与も高くなる傾向があります。

病院によっては特殊業務手当が加算されるなど、年収1,000万円を目指せる環境があるといえるでしょう。

5.一般企業

前述したとおり、看護師が高収入を目指すためには病院や施設以外に、一般企業への転職も効果的といえます。

特に医療系や外資系の企業であれば、比較的高い給与が得られる可能性も高いでしょう。近年、企業では個人の成績が給与に反映される「成果報酬」を重視する動きが高まっています。

そのため、たとえ異業種からの転職であっても、求職者の能力の高さや即戦力になる可能性がうかがえた場合、企業は内定を出す傾向にあります。

看護師時代に培ってきたコミュニケーション能力や判断力、業務に対する丁寧な姿勢などビジネスパーソンに求められる要素をアピールできれば、企業の採用担当者から高い評価を得られる可能性もあるでしょう。

今までのキャリアが活かせる企業を探すためには、転職エージェントにサポートをお願いするのもおすすめです。

このように、看護師が高収入を得る転職先には多くの選択肢があるといえます。

現在勤めている病院でキャリアアップが図れない、高収入が見込めないと悩む場合は、上記で紹介した転職先を踏まえて今後のキャリアパスを考えるのも良いかもしれません。

その際は、自身の経歴を自己分析で棚卸して、転職志望先とのマッチング度をアピールする必要があります。

客観的な意見を参考にしたい場合は、知人やパートナー、転職エージェントといった第三者へアドバイスを求めるのもおすすめです。

最後に｜看護師の年収アップには転職エージェントへの相談がおすすめ

看護師の平均年収は比較的高めといわれますが、1,000万円まで稼ぐのは簡単といえません。

看護師のままで年収アップを図るなら、資格取得や役職への昇格、大規模病院への転職といったキャリアパスが有効といえます。

しかし、それらはすぐに叶えられるものではなく、まずは看護師の十分な知識と経験を積む必要があるのです。

場合によっては数年～数十年かかる可能性もあるでしょう。

もし、看護師の経験を活かしながら高収入を目指したいと思う方は、医療分野を扱う転職エージェントに相談してみましょう。

そうすれば、今後のキャリアパスに関して自身の経歴に基づいた的確なアドバイスを得られる可能性があります。

場合によっては、年収1,000万円にも近づけるかもしれません。

高収入を目標にしたキャリア形成を図るためにも、エージェントに登録して無料相談からスタートしてみませんか。