「仕事辞めてもなんとかなるっていうけど本当?」
「とりあえず仕事を辞めても大丈夫?」
このような悩みをお持ちではないでしょうか。
今の仕事が辛くやりがいを見いだせない・ブラック企業でこれ以上働けないなど、すぐにでも辞めたいと考える方もいるでしょう。
実際に、とりあえず仕事を辞めてもなんとかなるケースは多くみられます。しかし、衝動的に辞めてしまうとかえって不満が溜まったり、後悔したりしかねません。
そうならないためには、事前に必要な情報を知り対策しておくことが重要です。
事前にできる対策についても解説するため、仕事を辞めてもなんとかなるか気になっている方は参考にしてください。
関連記事:仕事を辞めたいあなたに!原因と対処法・辞める際の判断基準
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目次
【結論】とりあえず仕事を辞めてもなんとかなる!
結論として、とりあえず仕事を辞めてもなんとかなるケースは多いといえます。
ただし、辞める前にできる限りの対策をしておくことが前提であり、衝動的に辞めることには注意が必要です。
ここでは、年代別にとりあえず仕事を辞めてもなんとかなる理由を見ていきましょう。
20代の場合
未経験や無資格であってもポテンシャルを見込んで募集・採用する企業が多いため、「なんとかなる精神」で辞めても転職先にそこまで困ることはないでしょう。
もしほかにやりたいことがあれば、フリーターで食いつなぎながら夢を目指す道もあります。また、ワーキングホリデーや日本一周にも挑戦しやすい時期です。
ただし、働いた期間が短いと失業保険や当面の生活費に充てる貯金が少ないこともあります。辞めたあとどう暮らしていくかはあらかじめ考えておきましょう。
関連記事:20代で退職しても大丈夫?|メリット3つと辞めるときの判断基準も解説
30代の場合
30代は20代よりも多くの経験を経て、スキルや実績が身についている時期です。さらに40代〜50代に比べると柔軟性や対応力もあることから、転職市場でのニーズは十分にあるといえます。
ただし、転職において「20代で何をしてきたか」は重視される傾向です。転職を繰り返していたりフリーターの時期が長かったりした場合、なぜその働き方をしていたかという理由や、自分の強みをしっかりアピールする必要があるでしょう。
関連記事:30代で退職しても大丈夫?仕事を辞める理由や後悔しないための対処法
40代の場合
40代ではある程度役職や年収が上がっている場合も多く、とくに既婚者で家族を養っている場合、とりあえずで辞めることには慎重になるべきです。
また、40代はプライベートで大きな変化が起きやすい時期でもあります。結婚・育児・引っ越しなどで、それまでの働き方を変える必要に迫られることも珍しくありません。
その場合の選択肢として、たとえば正社員から派遣社員やパートへ、または正社員のまま時短勤務または在宅勤務を中心にするなど、辞めずに済む方法も考えられます。まずはさまざまな可能性を探ってみるといいでしょう。
関連記事:40代で退職はアリ?退職時のポイントや仕事を辞めたあとの働き方を紹介
50代以上の場合
50代以上になると、転職市場の求人数はぐっと少なくなります。この先もまだまだ働くことを考えているなら、給与や待遇面の条件が今より悪くなる可能性を覚悟するべきです。
とはいえ、中には管理職などのハイクラスやベテランの力を求めている企業も存在します。専門的なスキルがあり、求められる人材として自信がある場合は挑戦してみてもいいでしょう。
50代以上でとりあえず辞める際に有利な点は、働いてきた期間が長いため失業保険や当面の生活資金に余裕があることです。これまで頑張ってきた分すぐに転職せず、この機会にゆっくり過ごすのもいいかもしれません。
関連記事:50代転職の現実は厳しい?厳しい理由や成功させるコツを解説
仕事を辞めてもなんとかなる5つの理由
「仕事を辞めてもなんとかなる」といえる理由として、次の5つがあります。
転職先は世の中にたくさんある
そもそも転職先は世の中にたくさんあり、少なくとも日本において仕事が見つからずに食いっぱぐれるということはまずありません。
実際に、公共職業安定所(ハローワーク)の2024年3月の有効求人倍率は1.28倍で、求職者よりも求人数が上回っている売り手市場です。
(出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和6年3月分及び令和5年度分)について」)
また2023年度の日本の失業率は2.6%(※1)で、外国では失業率が10%以上〜最大45%(※2)を超える国があることを考えると、求職者にとって転職しやすい環境だといえます。
たとえ大企業への就職や正社員が難しい場合でも、パート・アルバイトや幅広い職種へと選択肢を広げることで、転職の難易度を下げられるでしょう。
(※1 総務省「労働力調査」 ※2 グローバルノート「世界の失業率 国別ランキング・推移(IMF)」)
失業保険を受給できる
退職後、次の条件を満たしていれば失業保険を一定期間受け取れます。
- 就職する意思がある
- 離職前の2年間に被保険者期間が12ヶ月以上ある
(出典:厚生労働省「雇用保険制度 Q&A」)
受け取れる期間や金額は、被保険者だった期間や受け取っていた給与額によって1人1人異なります。
ただし自営業の場合や転職の意思がない場合は受け取れないため、細かい要件をよく確認しておいてください。
給付金制度や生活保護がある
失業保険以外にも、仕事を辞めたときに利用できるさまざまな制度があります。
受け取りにはそれぞれ条件があるため、詳しくは公式サイトを確認しましょう。
退職日までに1年以上の被保険者期間があり、退職日時点で支給を受けていれば退職後も継続して受給が可能です。当てはまるようなら、条件を満たして退職するようにしてください。
万が一再就職ができず、給付金でもどうにもならなかった場合でも、生活保護が受けられます。
マイナスのイメージが強い生活保護ですが、次の仕事を見つけるまでの間だけ一時的な利用も可能です。「最悪の場合は生活保護でなんとかなる」と思うだけでも、不安な中では心の支えの1つになるでしょう。
就労支援を受けられる
金銭的なサポートにくわえて、再就職や転職を手助けする支援制度も受けられます。
- 無料の職業訓練
- 月10万円の給付金
- ハローワークの就職サポート
(出典:求職者支援制度のご案内)
こちらも要件が細かく定められているため、よく確認してください。
独立や開業の道もある
元々の職種やスキルにもよりますが、仕事を辞めて独立・起業したり、個人事業主・フリーランスとして開業したりする道もあります。
独立・開業に向く主な職業は次のとおりです。
- エンジニア
- Webデザイナー
- 編集者・ライター
- ファイナンシャルプランナー
- 弁護士・社労士・税理士
- 講師・カウンセラー
- カメラマン
- 翻訳・通訳
フリーランスは「会社に雇われるのではなく自由な働き方をしたい」「在宅で家事・育児と両立しながら働きたい」という人にぴったりです。
会社員と違って青天井で稼げる可能性はありますが、営業から事務作業まですべて自分だったり、来月の収入の保証がなかったりと不安定な面もあります。
まずは在職中に副業としてできることから始めたり、資格を取ったりしておくといいでしょう。
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仕事を辞めるメリット・デメリット
ここでは、とりあえずで仕事を辞める場合のメリットとデメリットを紹介します。
仕事を辞めるメリット
主なメリットは次のとおりです。
- ストレスがなくなる
- 好きなことに使える時間ができる
- 自分を見つめ直せる
働いている間は仕事に次ぐ仕事で、自分がやりたいことや将来についてゆっくり考える余裕がなかったという人も多いでしょう。仕事を辞めるとたっぷり時間ができるため、自分を見つめ直すいい機会になります。
関連記事:仕事辞めてよかったと思う瞬間や退職を決意すべきか判断する方法を解説
仕事を辞めるデメリット
デメリットは次のとおりです。
- 収入がなくなる
- 社会的な信用がなくなる
- 社会とのつながりが薄くなる
また、仕事以外に趣味がない・友達がいないといった場合は社会とのつながりがなくなり、孤独を感じやすいため注意が必要です。
なかなか仕事を辞めることが難しい4つの理由
なかなか仕事を辞めることが難しいときには、次の4つの理由が考えられます。
転職先が見つかるか心配
転職自体に強い不安を感じ、一歩を踏み出せない人は意外に多いものです。とくに新卒で就職してから一度も転職経験がない場合や、現職が大手で条件が下がることが怖い場合によくみられます。
もし現職が大手でスキルにも自信があるなら、転職でさらなるキャリアアップができる可能性も十分にあります。その場合はハイクラス向けの転職サイトやスカウトサービスを利用してみるのがおすすめです。
関連記事:転職エージェントおすすめ比較ランキング!【最新版】人気大手18社の選び方を年代・職種別に一覧で解説
辞めたい理由があいまい
「なんとなく仕事が疲れる」「毎日出勤するのが面倒」など、はっきりとしない理由で辞めたいと思っているだけでは、退職に踏み切ることは難しいといえます。
本当に辛い理由がはっきりしていれば、問題解決や転職・独立のために動き出すことも可能です。しかしそうでないなら、自分で行動しない限り現状が変わることもありません。
後悔する気がして踏み切れない
慣れた場所や地位を捨て、新しい環境へ飛び込むのは誰しも怖いものです。これまでのキャリアが途切れることにもなり、場合によっては「転職しなければよかった」と後悔するかもしれません。そう考えてなかなか踏み切れない気持ちはよくわかります。
しかし、今あるものを捨てなければ新しいものも手に入りません。なにより、やってみなければそれが正しいかどうかもわからないのです。
一時的にでも無職になると世間体が悪い
周囲の目を気にしすぎてしまう人は、世間体の悪さを気にしてなかなか仕事を辞められないことがあります。周囲の空気や環境にそういった圧力が強いと、つい我慢して働き続けてしまうこともあるでしょう。
また、周囲にバレずに辞めたい場合は退職代行を使ってスピーディーに退職することもできるため、検討してみてください。
関連記事:退職代行おすすめランキング14選|サービス内容を比較【最新版】
仕事を辞めてもなんとかなると思うためにできること4つ
仕事を辞める不安が強い場合は、あらかじめできることをやって対策しておきましょう。
ここでは次の4つを紹介します。
辞めたあとのキャリアプランを立てておく
辞めたあとのキャリアプランを立てておくことは重要なポイントです。
現職を辞める理由と、辞めたあとどうしたいかを明確にした上で退職すると、その後のスムーズな転職につながるでしょう。
そのためにはネットの無料キャリア診断を活用するのはもちろん、有料のキャリアコーチングを受けることも有効です。
関連記事:自分の市場価値を知る方法は?すぐにできる調べ方やおすすめの診断サービスを解説
転職活動は早めに始めておく
一般的に、転職活動には3ヶ月〜半年ほどかかります。今すぐに辞めるつもりはなくても、将来的に転職を考えている場合は転職サイトをのぞいたり、転職エージェントに登録して相談したりするのがおすすめです。
辞めたあとのスケジュールを考えておく
辞めたあとすぐに転職する予定がないなら、ある程度のスケジュールは立てておきましょう。
とりあえずゆっくりしたいなら、失業保険や貯金を合わせてどのくらいの期間なら問題なく生活できるのかを計算しておきます。
職業訓練に通ったり資格取得のために勉強したりするなら、必要な期間やその間の生活費についてまとめておくことが大切です。
まったくの無計画で辞めてしまうと、想定外にお金がなくなって生活に困ることも考えられるため注意してください。
関連記事:仕事辞めたらすることは?退職後の重要な4つの手続きや流れを解説
生活に不安がない程度のお金を貯めておく
仕事を辞めてもなんとかなると思うためにもっとも大切なのが、生活費の有無でしょう。もし次の仕事がすぐに見つからなくても、少し休んでから働きたいと思っても、ある程度の貯金があれば何とかなるからです。
(出典:厚生労働省「雇用保険制度 Q&A」)
仕事を辞めたいときによくある質問
ここでは、仕事を辞めたいときによくある質問に回答します。
会社をいきなり辞めるのは違法?
労働者には自分の意思で会社を辞める権利があるため、違法ではありません。
期間の定めのない一般的な正社員の場合、退職意思を通知して会社の同意を得るか、同意が得られなかった場合は2週間経過することで辞められます。(※)
有給休暇が残っていれば、郵送で退職の意思を通知し、残りは有給消化で出社しないまま辞めることも可能です。
ただし、円満退職を望むなら直接上司に退職届を渡し、引き継ぎまでは出社したほうがスムーズでしょう。
(※出典:民法第627条)
辞めたほうがいい職場の特徴は?
次のような特徴をもつ会社には注意してください。
- 離職率が高い
- 人手が足りていない
- パワハラやセクハラがある
- 人間関係や職場の雰囲気が悪い
- 実績が正当に評価されない
- 給与や役職が上がらない
- 尊敬できる先輩や上司がいない
上記に当てはまる会社に長くとどまっても、自分のためにはなりません。
関連記事:退職した方がいい会社の特徴14選!該当する時の対処方法も解説
体調不良は仕事を辞めた方がいいサイン?
体調不良の原因が仕事にあるなら、辞めるのが望ましいといえます。
セクハラやパワハラがある・時間外労働が多い・人間関係のストレスなど、仕事が理由で心身に不調をきたすことは珍しくありません。
関連記事:仕事を辞めたい時は診断してみよう!仕事が辞め時のサイン12選
関連記事:体調不良は退職理由として認められる!円満退職する方法やコツを解説
まとめ
退職後の転職への不安や収入がなくなること、キャリアへの影響を考えて退職をためらう人は多くいます。
しかし、今の日本は売り手市場で仕事は多く、十分に選択肢がある環境です。また給付金や失業保険といった制度も充実しており、食いっぱぐれることは考えにくいといえます。
自分の信念や可能性を信じて行動すれば、仕事を辞めても満足のいく結果にたどり着けるはずです。しっかりとできる対策をした上で判断してください。
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