仕事が原因で体調不良になる人の中にはこのような悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。

しかし、体調不良の状態でどうしたら退職できるのかわからない方も多いはずです。

実は体調不良を理由しなくても転職できる方法があるのを知っていますか？

あなたの市場価値を診断してみて、今の会社よりも待遇がいい会社からオファーがきたら、わざわざ体調不良を理由に転職活動をする必要はありません。

また本当の退職理由を伝えずに退職した人が40％以上いる調査結果もあり、半数の方が本音を伝えずに辞めていることが分かります。

引用：『エン転職』1万人アンケート（2022年10月）「本当の退職理由」実態調査

つまり、体調を崩したから辞めたいとわざわざ伝える必要がなく、他社のほうが待遇がよくなるからといって辞めることは十分可能です。

どれだけ今よりも残業が少ないホワイトな会社からオファーが来るのか確認するために、まずはあなたの市場価値を診断してみてください。

また本記事では体調不良が退職理由として認められるのか解説します。

体調不良を理由に退職したいけど「伝え方がわからない」「勇気が持てない」といった方は、ぜひ参考にしてください。

【結論】体調不良が原因でも退職できる！

結論、体調不良が原因でも退職は可能です。退職する権利は雇用主ではなく本人にあるため、退職理由はどのような内容でも認められます。

退職理由を聞かれても答えたくない場合は「一身上の都合」と伝えれば問題ないでしょう。退職理由を伝えるのに抵抗が無ければ「体調不良」と話しても問題ありません。

ただし、体調不良で退職をするときは下記について理解しておく必要があります。

• 体調不良で退職するときの基準
• 有期雇用者でも退職可能

正社員以外で雇用形態や、体調不良で退職して後悔しないようにするためにも、ぜひ参考にしてください。

体調不良で退職するときの基準

体調不良を理由に退職したい方の中で、本当に辞めても大丈夫なのか不安になる場合は、自分の中で基準を作ると判断しやすくなります。

たとえば、仕事がある日に続けて体調不良になる場合は退職するか検討するなど、一定の基準を作っておくと悩まずに決断できるでしょう。

体調不良が続いたまま出勤を続けると、うつ病になり社会復帰に時間がかかる可能性もあります。そのため、仕事で体調不良が続く場合は、自身の体調を最優先に考えて退職すべきか考えることを推奨します。

有期雇用者でも退職可能

パートや契約社員などの有期雇用者は、雇用期間中は原則業務を続けなくてはいけません。

ただし、民法628条「やむを得ない事由による雇用の解雇」によって、有期雇用者でも退職できる権利が与えられます。

この「やむを得ない事由」に体調不良が含まれるため、有期雇用者でも体調不良を理由に退職できます。

【参照元】e-Gov法令検索（民法）

体調不良で退職する方法

体調不良を理由に退職したくてもすぐに退職できるわけではないので、退職までの流れと手続きを確認しておきましょう。

退職までの基本的な流れ

体調不良を理由に退職する流れは以下のとおりです。

1. 退職の14日前までに退職する意思を伝える
2. 退職届を勤務先に郵送または直接届ける
3. 退職承認後に必要書類を受け取る

企業を退職するには、民法627条によって「退職日の14日前までに退職する意思表示を伝える」と定められています。したがって、退職する意思は14日前までに伝えましょう。

有給休暇の消化や転職活動を始めることを考えると、14日より前に準備を進めるのがおすすめです。

また会社によっては退職に関する規定が決められていることがあるので、一度社内規定を確認してみてください。

転職活動に関しては、就職しながら活動するのか、退職後に始めるのか一人ひとりによって違うため、自分の状況に応じて決める必要があります。

ただし、退職後に転職活動をするとリスクが高いので、働きながら進めるのがおすすめです。

【参照元】e-Gov法令検索（民法）

体調不良が退職理由でも診断書は不要

体調不良を理由に退職する場合でも、診断書は必要ありません。

退職時に診断書を求められるケースは少ないですが、もし要求されても提出を拒否することは可能です。

ただし退職手続きをスムーズに進めたい方は、診断書を用意するのも手段のひとつです。

診断書があれば、引き止めや退職までの時間を短縮できる可能性があります。退職を引き止められる場合や、時間がかかる場合は診断書を用意しましょう。

体調不良が原因で退職する人の退職届の例文

体調不良で退職をするときは、そのまま伝えるのではなく「一身上の都合」と記載するのが一般的です。

具体的な例文は下記のとおりです。

退職届の書き方がわからない方は、ぜひ上記の例文を参考にしてください。

体調不良を理由に会社と揉めずにスムーズに退職する方法

退職の手続きで会社とトラブルが発生してしまうと、退職までに時間がかかってしまいます。スムーズに退職するためにも、以下の点に気をつけましょう。

• 病状を説明する
• 体調不良の原因は自分だと認める
• 症状が出たらすぐに伝える

病状を説明する

円満退職をするために、まずは病状を詳しく説明しましょう。

もちろん、病状を説明したくない人は、一身上の都合で退職しても問題ありません。ただし、病状を具体的に伝えられると、上司に伝わりやすく、納得してもらいやすくなります。

体調不良は個人に委ねられる部分が多いので、病状を説明できれば客観的な証拠としても効果的です。

また、診断書を証拠として提出するのも手段のひとつです。

体調不良の原因は自分だと認める

企業側に非があって体調不良となっている可能性も考えられますが、円満退職するには自分が原因だと認めることも大切です。

体調不良の原因が企業側にあると伝えるのは、上司にとって気分がいいものではないはずです。

円満退職するために、自分の体調管理に原因があったことを伝えましょう。

症状が出たらすぐに伝える

体調が崩れたり、病気が悪化したりした際は、すぐに上司や人事部に伝えることが重要です。

日頃から周囲に伝えていると、体調不良が原因で休暇・早退していることが伝わりやすくなります。
体調の変化や症状を伝えるときは、症状や医師の診断結果など具体的に伝えるようにしましょう。

職場だけでなくクライアント先にも迷惑や負担をかける可能性もあります。早めに自身の状況を伝えることは、自分の健康状態を守るだけでなく、職場やチームの適切な対応にも繋がります。

もし急な体調悪化や入院を伴うほどの症状が出た場合は、直ちに報告しましょう。ただし、過度に伝えたり、嘘をついたりするのはやめましょう。

もし退職を断られた場合の対処法

「退職を断られたらどうしよう」と不安になる人も多いのではないでしょうか。

会社によっては、退職を認めてくれないケースもあります。

もし退職を断られたときは本章で解説する対処法を試してみてください。

【前提】2週間前での届け出で退職は可能

退職を断られても、民法627条に従って14日前に退職する意思を示せば、有期雇用を除いた労働者は契約の解除が可能です。

体調不良で退職したい方で「すぐにでも辞めたい」と考えている場合でも、最低でも14日間はかかるので注意が必要です。

実際には、退職の14日前に伝えても、退職手続きなど会社側が対応できないこともあります。

また、有休休暇を消化して退職したい方は、期間に余裕をもって退職手続きを進めていきましょう。

【参照元】e-Gov法令検索（民法）

休職を推奨された場合の対処法

体調不良で退職を伝えた場合、休職を推奨されるケースもあります。

退職してしまうと、安定した収入が無くなってしまいます。一方、休職は企業に所属しているため、働いていない期間でも給与を受け取ることが可能です。

また、企業が設けている福利厚生を使用する権利もあるため、休職を推奨されたときは、検討するのもひとつの手段です。

企業によっては、体調不良の原因を理解し、業務量などの働き方を見直してくれる場合もあります。

体調不良で退職する意思表示をしたときに、休職を提案された場合は、企業側が再発防止のために改善してくれるのか確認してください。もし改善する動きが見られない場合は、そのまま退職したほうがいいでしょう。

退職代行を利用する

企業に退職を断られたときは、退職代行を利用するのも手段のひとつです。退職代行の利用をおすすめするのは以下のケースです。

• 体調不良が原因で退職することを伝えても断られた場合
• 理不尽な理由で退職届が受理されなかった場合

退職代行は自分の意思を代わりに伝えてくれるので、企業と揉めるリスクを回避できます。ただし、退職代行を使用してもすぐには辞められないので、退職日の14日前までの申請が必要です

また、退職代行は本人の代わりに手続きを行うので、ストレスの軽減や手間を省けますが、費用が発生します。退職代行の相場は下記のとおりです。

運営元	料金相場	会社と交渉
民間企業	1万～5万	不可
弁護士	5万～10万	可能
労働組合	2万5,000～3万	可能

退職代行は運営元によって相場が変動するので、金銭的な状況も考えて決めなくてはいけません。退職代行を活用するときは、企業との関係性や金銭的な面を踏まえて利用するか検討しましょう。

体調不良での退職が断られた場合、退職代行を活用しよう

本章では体調不良を理由に退職したいけれども、退職できない方におすすめの退職代行サービスを3社紹介します。

退職代行サービスは、出社せずと退職できるため、体調が悪くて出社できない方でも利用することができます。

体調不良で退職したときに活用できる公的支援制度

体調不良で退職する人で公的支援制度を利用していない方は多くいます。条件を満たしていれば公的支援制度を利用して、補助金が受け取れるので、生活資金に充てることができます。

体調不良で退職したときに活用できる公的支援制度は下記のとおりです。

• 傷病手当金
• 失業手当

休業中でも支給される「傷病手当金」

傷病手当金とは、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です。病気やケガによって会社を休み、事業主から生活に必要な報酬を受けられない場合に支給されます。

具体的に支給されるための条件は下記のとおりです

• けがや病気が業務外で発生したものであること
  （仕事中や通勤中に起こった事故で病気・けがをした場合は労災保険）
• 働くことができない健康状態であること
• けがや病気によって3日間連続で休んでいること

傷病手当金は、給与の3分の2を受け取ることができるので、働かずに最低限の生活費が確保できます。傷病手当金の支給期間は最長で1年6ヶ月なので、受け取っている期間に転職活動をするのも手段のひとつです。

体調不良で退職する方は、公的支援制度を活用して生活の負担を減らしましょう。

【参照元】全国健康保険協会

再就職するために受給される「失業手当」

体調不良を理由に退職する方は、失業手当も受けられます。

失業手当とは、職を失った失業者が安定した生活を送りつつ、1日でも早く再就職をするための支援金として給付される制度です。

失業手当が支給される条件は下記によって異なるので注意が必要です。

【自己都合退職で一般の離職者の場合】

離職の日以前2年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12ヶ月以上あること

【自己都合退職で特定理由の離職者の場合】

離職の日以前2年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12ヶ月以上あること

特定理由の離職者に該当する人は下記のとおりです。

• 有期労働契約の更新を希望したが、認められる離職した人
• 出産や育児によって離職し、受給期間の延長措置を受けた人
• 母・父の扶養や介護など、家庭事情の急変により離職した人
• 配偶者や扶養家族と別居生活を続けることが困難になり離職した人
• 特定の理由で、通勤が困難になり離職した人
• 企業の人員整理などで、希望退職者の募集に応じて退職した人

【会社都合退職で特定受給資格者の場合】

離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6ヶ月以上あること

失業保険は、個人の状況に応じて給付形態が変わるので、自分が該当する条件を確認してから申請するようにしましょう。

【参照元】厚生労働省：基本手当について

体調不良で退職した場合における5つの転職方法

体調不良で退職した後、転職できるのか不安な方も多いのではないでしょうか。

結論、体調不良で退職しても転職は可能です。ただし、下記の方法を意識しないと転職ができない可能性もあります。

• 嘘をつかずに正直に伝える
• 体調が良好であることを伝える
• 体調不良になった原因を明確にする
• 転職理由に優先順位を決める
• 転職エージェントを活用する

実体験をもとに解説をするので、体調不良を理由に退職を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

嘘をつかずに正直に伝える

体調不良で退職したことを正直に伝える必要があります。転職先との信頼関係を構築するには、素直さや誠実さが求められるからです。

面接で体調不良を理由に退職したことを説明しつつ、現在の状況についても具体的に伝えなくてはいけません。

企業側としては、雇用をするにあたって万全な状態であるか確かめたいからです。

嘘をついて転職したとしても、あなたと企業側双方にとってメリットはありません。

転職活動では、嘘をつかず退職理由を正直に伝えることが大切です。

体調が良好であることを伝える

体調不良で退職し転職するときは、体調が良好であることを伝えるのも大切です。

志望先の企業は、健康な従業員を求めており、長期的に働けるか否かを重視します。体調不良が原因で退職したものの、現在は健康状態が良好であるアピールをすると、採用に対して前向きに検討をしてくれるでしょう。

現在の状態を伝えるときは、ストレスをためない対策や現在取り組んでいることを伝えるようにしましょう。

体調不良で退職した原因を理解し、対策していると伝えれば、企業側は安心感を持って採用できます。

体調不良になった原因を分析せず、そのまま放置しておくと企業は「同じこと繰り返すのでは？」とマイナスのイメージを持ってしまいます。退職理由を正直に伝えるときは、自身が行っている対策も同時に伝えるようにしましょう。

体調不良になった原因を明確にする

転職を成功させるためには体調不良で退職した原因を明確にする必要があります。

体調不良になった原因を分析せずに転職活動をすると、同じ状況を繰り返す可能性があるからです。転職後ミスマッチが起きてまた退職をしてしまうと、再転職の難易度は大幅に上がるので避けるべきです。

転職後に後悔しないためにも、体調不良になった原因を明確にして転職活動に活かしましょう。

体調不良になった原因を明確にするには下記の方法があります。

• 医師の診断を受ける
• 生活リズムを記録する
• ライフスタイルを改善する

体調不良になった原因を分析した後は、どんな対策を取ったのが重要です。体調不良を理由になった原因を明確にして、どんな取り組みをしたのか伝えるようにしましょう。

転職理由に優先順位を決める

転職先で同じ状況を繰り返さないためにも、転職理由の優先順位を決める必要があります。優先順位を決めるときは、体調不良になった原因から深掘りをすると、決断しやすくなります。

下記のような理由から、5つほど優先順位を決めておくと、企業選びに迷った時の判断しやすくなります。

• 事業内容
• 文化や社風
• 将来の目標
• 福利厚生や給与
• 職場のサポート体制

転職後のミスマッチを避け、より相性が良い企業を見つけるためにも、優先順位を立てましょう。

転職理由の中でも、体調不良で退職をする方は、体調管理やキャリアを最優先に考えながら、健康を維持しながら、成長をサポートしてくれる職場を選ぶのがポイントです。

転職エージェントを活用する

体調不良で退職し転職をする方は、転職エージェントの活用がおすすめです。体調不良で退職してしまうと、転職理由に自信が持てない方も少なくありません。

転職エージェントは、一人ひとりに合わせて転職をサポートしてくれるので、成功するためのアドバイスをもらえます。また、転職エージェントを活用すると下記のようなサポートを受けられます。

• 状況のヒアリング
• 求人紹介
• 履歴書や職務経歴書の添削
• 模擬面接
• 条件面の交渉

体調不良で退職し転職活動が不安に感じる方は、ぜひエージェントを活用してください。

体調不良で退職する人におすすめの転職エージェント3選

それでは体調不良で退職して、新しい職場で働きたい人に向けて、おすすめの転職エージェントを3社紹介します。

　

　

体調不良で退職する時によくある質問

体調不良で退職するときはいつまでに伝えればいいですか？

民法627条に定められている通り、退職日より14日前までに伝えるようにしましょう。

体調不良で退職しても出戻りできますか？

出戻りは可能です。ただし、退職したときの関係性が重要です。円満退職であれば、出戻りできる可能性は高くなります。

挨拶はした方がいいですか？

円満退職をするには、直接感謝の気持ちを伝えることが大切です。出社に抵抗が無ければ挨拶して、退職しましょう。

診断書は必要ですか？

基本的には必要ありません。

提出の有無は任意になっているので、自分で決めるようにしましょう。

まとめ|体調不良が理由でも退職できる！

体調不良が理由でも退職は認められるので、安心して申請してください。

ただし、退職する意思は退職日より14日前までに伝える必要があるので、注意が必要です。

実際に、体調不良で退職したいという方は少なくありません。

なので、現在の職場で働いていて体調不良が続く場合は、我慢をせずに申請するようにしましょう。