外資系企業への転職に必要なスキルとは?保有していると有利な資格も紹介

           
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外資系企業に転職するにはどんなスキルが必要?

外資系企業で働くのに有利な資格は?

外資系企業に転職したいと考えたとき、もっておくと有利なスキルや資格が気になる場合もあるでしょう。

実際に、外資系企業への業務では資格やスキルを求められるケースが多々あります。

また、企業によっては特定の資格を応募条件として設定しているところもあります。

今回は、外資系企業への転職で有利になるスキルと、転職後に大きな活躍が見込める資格について解説します。本気で転職をかなえたい方は、内容を参考にしてください。

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関連記事:外資系に強い転職サイト比較ランキング |選び方や転職成功ノウハウも徹底解説

目次

外資系企業への転職に有利なスキル

外資系企業へ転職したいのであれば、最低限以下のスキルを身につけておきましょう。

上記のスキルは外資系企業に関係なく、日系企業でも求められるものがあるかもしれません。

ただ、単純にスキルといっても、外資系企業ならではの必要な要素が含まれているのです。

具体的に、ひとつずつ説明します。

コミュニケーションスキル

外資系企業に転職するうえで求められるスキルとして、コミュニケーション能力が該当します。

ただ外資系企業に必要なコミュニケーションスキルは、日系企業で通用する程度のものではありません。たくさんの人々と問題なく会話ができる能力を求められるのです。

外資系企業へ転職するのであれば、大前提として英語が話せることが大切です。母国語以外の言語で会話するため、さらに難しいコミュニケーションスキルが必要になります。

外資系企業に転職すると、国籍問わずさまざまな国の人たちや、日本とは異なる文化のもとで過ごしてきた人たちと関わらなくてはいけません。日本にとっての常識が通用しないケースもあり、またほかの国にとっては当たり前の礼儀などにも、臨機応変に対応することが求められます。

さらに職場の上司や部下、クライアントなど、あらゆる立場のビジネス仲間とコミュニケーションを図る機会も出てきます。

英語を中心とした、慣れない多言語を駆使してのやり取りが求められるので、さらにレベルの高いコミュニケーションが必要です。

傾聴力

外資系企業への転職で求められるスキルとして、傾聴力も挙げられます。

外資系企業で働く場合、相手側から英語で相談事を伝えられた際、全ての意味を正確に理解しなくてはいけません。

当然、英語をきちんと聞き取れるだけでなく、ビジネスにおける相手からの提案や目的を察する能力も必要です。

相手がなにを伝えたいのか、どのような考えをもっているのか、どうして欲しいのかなど言葉の行間を読み取ることが求められます。

どれほど英語を勉強しても、ネイティブな表現や言い回し、難しい英単語などわからない言葉はあるでしょう。

外資系企業に転職したあとは、言葉の障壁をものともしない傾聴力にくわえて、相手の考えや目的を理解する力まで求められます。

問題解決能力

外資系企業に転職する場合、問題解決能力も重要です。

日系企業においても、あらゆる問題に解説する力は求められるでしょう。しかし外資系となると、広いスケールで発生する問題や課題を解決しなくてはなりません。

コミュニケーションスキルの部分でもお話ししたように、外資系企業に勤めると国籍問わずさまざまな人たちと関わります。それぞれの国や文化で生活しているぶん、多くの価値観が存在します。

日本では得だと思えることや、最善の提案であっても、他国の人たちからは賛同を得られなかったなどのケースもあるでしょう。

外資系企業で起こりうる問題には、他社との競争や企画開発、コストの問題が挙げられます。

どんな問題に対しても、価値観を尊重しながら意見を統一させるスキルが問われるのです。

日系企業でも、問題解決についてそれぞれ違う考えがあり、ときにぶつかり合う場合もあるでしょう。しかし外資系企業では、異なる価値観で過ごしてきたからこそ、意見がすれ違うケースがあります。

違う国同士のいろいろな考えや、複雑な人間関係が絡み合う環境下においても、全員で協力しつつ問題を解決しなくてはいけないのです。

マネジメント能力

外資系企業に転職して求められるスキルとして、マネジメント能力も挙げられます。

マネジメント能力とは、ターゲット層の希望や要件を満たすための計画を考えたり、業務の進捗管理をおこなったりするためのスキルです。業務全般に対して責任を取り、必要に応じてさまざまな対応を求められます。

外資系企業では、ほとんどの業務をチームでおこなう傾向があります。チームのリーダー的な存在が必要な場面もあるため、組織をまとめられる人材が少なからず重宝されるのです。

外資系企業はほとんどが世界規模で事業を展開しているため、実力によっては日系企業よりも大きなプロジェクトを担当する機会があります。

外資系企業へ転職する場合、国内の企業で要求される以上のマネジメント能力が必要であると心がけておきましょう。

マインドセット

外資系企業に転職するのであれば、ビジネスにおけるマインドセットも身につけておきましょう。

マインドセットとは、その人の考え方や思考などをあらわします。物事をどう解決していくか、どのように判断していくかを問う考え方です。

ビジネスでは、仕事に対して自らのモチベーションをどう高めていくか、キャリアアップするにはどうすればよいかなどの前向きな考えが求められます。

仕事における高い意識は、ビジネスマインドと呼ばれます。

マインドセットには成長型と停滞型の2通りがあり、それぞれの意味は以下のとおりです。

成長型マインドセット 仕事においてのスキルや実績を自らの手で創り上げていこうという考え
停滞型マインドセット 自分は自分であり努力をしても変わらないという考え

上記ふたつのマインドセットはそれぞれ相反する考えであり、とくに外資系企業においては成長型マインドセットが重要視されます。

外資系企業への転職を考えている方は、常にチャレンジ精神をもち続け、仕事に対して成長の意思をみせましょう。

国際ビジネスにおいて有利なその他のスキル

国内外問わず、世界的に活躍していく外資系企業で働くためには、以下のスキルも必要です。

  • 語学力
  • 論理的思考力
  • 否定的思考力
  • 異文化理解力
  • プレゼンテーション能力

とくにさまざまな国籍の人たちと接する機会がある外資系企業では、上記のように求められるスキルが複雑化していきます。

転職を検討している方は、今のうちに不足している点を把握して、現場で活躍できるようスキルを磨いておきましょう。

関連記事:外資系企業で働きたい人に向いてる人や働くメリット・デメリットを解説

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外資系企業への転職に有利な資格10

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外資系企業に転職したいのであれば、はじめに資格の取得を考えておくのもよいでしょう。

外資系企業に転職し、活躍するのに有利な資格は以下のとおりです。

ひとつでも資格を取得しておくと、外資系企業への転職に有利になるだけでなく、早期のキャリアアップも目指せるかもしれません。

それぞれ解説していきます。

TOEIC

外資系企業へ転職するのであれば、TOEICの資格は所持しておきましょう。

転職においては、TOEICで点数を取っているだけで「英語力」がアピールできます。また、転職後においてもTOEICの勉強で得た知識は役に立つでしょう。

外資企業はグローバルな社会です。さまざまな国のビジネスマンが在籍しているため、職場での公用語が英語になる場合もあります。

プレゼンやミーティングなど大がかりな業務だけでなく、メールの伝達や上司との会話など、全てのやり取りが英語になるかもしれません。

外資系企業で働くのであれば、TOEIC700点以上取ることが基準とされています。ただ、プレゼンや社内ミーティングなどで発言や議論をする場合は、800点ほどは取っておく必要があります。

TOEICの試験は、大きく分けてリスニングとリーディングです。おもに、ビジネスについての問題が出題されます。

TOEICで高得点を目指したい方、転職活動時にTOEICの資格をアピールしたい方は、英語を読む力と聞く力を鍛え、高得点を狙いましょう。

TOEFL

外資系企業への転職を目指している方には、TOEFLの資格取得もおすすめです。

TOEFLは、第一言語が英語ではない人たちに向けた試験であり、おもに海外での学生生活を目指している人に向けた試験とされています。

学生に向けた試験とはいえ、点数を取っていれば外資系企業への転職に有利です。

とくに、英語を用いた研究論文や学術論文を扱う企業で働く場合、TOEFLでの高得点を求められるケースがあります。

TOEFLの試験内容としては、リーディングとリスニングにくわえて、スピーキングやライティング能力も求められます。

TOEFLの資格は、働く職種によっても必要性は変わりますが、TOEICとともに高得点を取っておくと有利になるでしょう。

IELTS

英語関係の資格には、IELTSというものも存在します。

IELTSは、TOEICTOEFLと比べるとあまり知られていないかもしれませんが、高得点を取っていると外資系企業への転職に役立ちます。

IELTSもまた、高い得点を取っていればいるほど海外ビジネスにおいては有利です。

ただ、IELTSの試験には以下のような、ふたつの形式が存在します。

試験形式目的
アカデミック・モジュール 英語圏の大学や大学院に入学できるかをみる
ジェネラル・トレーニング・モジュール 英語圏で研修を考えている人、移住を考えている人向け

外資系企業に転職したい方は、ジェネラル・トレーニング・モジュールの試験で点数を取っておくとよいでしょう。

試験内容としては、TOEFLと同様リスニング、リーディング、ライティング、スピーキングがあります。

外資系企業のなかには、IELTSで点数を取っていることを採用基準にしており、未受験の転職希望者を足切りするところも存在します。

転職を考えている方は応募先を決める前に、外資系企業に関する情報を入念に確認し、なんの資格が求められるのかを把握しておきましょう。

国際連合公用語英語検定

外資系企業への転職を考えている方は、国際連合公用語英語検定の受験も検討しましょう。

国連英検とも呼ばれる当試験は、公益財団法人日本国際連合協会の主催のもとおこなわれます。

国連英検は、「国際協力」「国際理解」に注目した「真に役立つグローバル・コミュニケーション能力」を高めることを目的として実施されます。おもに、英語でのコミュニケーションスキルを図るための試験です。

また、試験は階級ごとに分けられており、A級~E級にくわえて特A級までの6段階で構成されています。

試験内容も段階ごとで異なり、B級とC級ではリスニング問題が出題され、B級以上では英作文の問題もくわえられます。

外資系企業に勤務するのであれば、A級以上の合格が求められます。

A級と特A級に合格するには、それぞれ以下の英語スキルが必要です。

試験の階級求められるスキル
A級 ・英語で書かれた新聞記事の読解力
・指定されたテーマについての英作文能力
A・国際的な知識や情報の認知力
・文化や経済といったあらゆる分野についての討論力

また、A級と特A級に関しては面接官とのディスカッションも含まれます。

A級以上は取るのが難しいかもしれませんが、資格として所持しておくと転職後にも有利になるでしょう。

【参考記事】国連英検|2023年度外務省後援日本国際連合協会主催

米国公認会計士

外資系企業への転職に強い資格として、米国公認会計士も該当します。米国公認会計士もまた、会計や経理に関する仕事におすすめです。

外資系企業への転職に有利なぶん、資格取得は決して簡単ではなく、また学習に必要な時間も少なくありません。

米国公認会計士は、医師と弁護士に並ぶ三大国家資格のひとつとされており、多くの業界で資格保持者が求められています。資格を所持していれば、高収入が期待できる大手の外資系企業に採用される可能性もあるでしょう。

米国公認会計士の試験は4科目で構成されており、それぞれ以下の科目ごとに分けられています。

  • AUD:監査および諸手続き
  • BEC:企業経営環境・経営概念
  • FAR:財務会計
  • REG:諸法規

試験はパソコンの画面上でおこなわれる形式で、1科目ごとに受けることもできます。最初の1科目に合格した日から数えて、180日以内に4科目全て受かれば正式に合格です。

本格的に資格を取得するには実務経験が必要です。アメリカ国内の企業で業務に就くか、日本国内で実務経験をこなす制度を利用すれば、米国公認会計士の資格を取得できます。

米国公認会計士の資格勉強は、現職に勤めながらおこなう場合、180日以内の制限もあるためかなりの苦労が予測されます。

仕事をしながら資格取得を目指すのであれば、効率的な時間の使い方と、素早い知識の吸収を意識しましょう。

プロフェッショナルエンジニア

外資系企業に転職し、エンジニア業界の仕事に就こうと考えている方は、プロフェッショナルエンジニアの資格を保有していると有利です。

アメリカでは、エンジニアとして外資系企業に就く場合、プロフェッショナルエンジニアの資格が必須とされています。

PEともいわれるこの資格は、所持しているとエンジニア以上の専門知識を備えているという証拠となり、世界的な活躍が期待できます。

また、アメリカではあらゆる業務を独占できる資格であり、以下の業務はPEのみにしかおこなえないとされています。

  • 契約
  • 技術諮問・技術役務
  • 設計図
  • 仕様書の提出
  • 承認業務

さまざまなメリットや魅力がありますが、PEは資格取得までの工程が複雑かつ長いところが難点です。

PEの試験には、一次試験のファンダメンタル・オブ・エンジニアリング試験と、二次試験であるプロフェッショナル・エンジニア試験があります。

一次試験を受験する条件として、4年制大学の理工学部の卒業が、二次試験は一次試験の合格と4年以上のエンジニア実務経験が必要です。

エンジニアとして活動していて、条件が揃っている方は、資格の取得を検討してもよいでしょう。

応用情報技術者

外資系企業への転職に有利な資格として、応用情報技術者というのもあります。

おもに、IT業界に有利な資格です。応用情報技術者は、システムエンジニアとしてのキャリアを構築するのにおすすめできます。

資格を保有すると、外資系企業のIT業界にて、主任やプロジェクトリーダーなどの立場を任されることもあります。周囲に比べて昇進が早く、また業務に関しても、より専門的なものに携われる資格です。

試験は、多肢選択式と四肢択一の問題とともに、記述式の問題も出されます。科目数は全部で11科目あり、5科目を選択して受験する形式です。

IT業界に興味があり、システムエンジニアとして活躍したい方は、応用情報技術者の資格を志してみましょう。

ITストラテジスト

外資系企業のIT業界で活躍したいと考えている方は、ITストラテジストにも注目してみましょう。

外資系企業に転職し、IT業界で活躍したい方にとって有利な資格です。

ITストラテジストの資格を保有すると、あらゆるサービスを製造したり生産したりする、情報システムやIT企画に携わることができます。

また顧客の企業について業務分析し、ITを駆使した業務処理の提案や課題解決をおこなう、ITコンサルタントとしても有効です。

試験は、科目ごとに選択形式のテストが2回と記述試験が1回、論述試験が1回おこなわれます。全ての試験で合格基準を達成すれば、晴れて資格を取得できます。

ちなみに、ひとつ前の項で紹介した応用情報技術者の資格を保有している人は、1回目の選択式試験は免除されます。

応用情報技術者と合わせて、ITストラテジストの資格を取得してもよいでしょう。

MBA

外資系企業への転職を考えていて、ゆくゆくは企業の経営を検討している方は、MBAを保有するのもおすすめです。

MBAは、日本でいう「経営学博士号」のようなものです。

MBAは、日本では経営学大学院と呼ばれているビジネススクールに通い、修士課程を修了すると学位として授与されます。資格というよりは、称号といった方がよいかもしれません。

将来、経営者を志している人はMBAの肩書きを所持しておくとよいでしょう。また、経営者をサポートしたり、経営のためのノウハウを教えたりするコンサルティング業界への転職にも有利です。

日商簿記

外資系企業への転職を考えている方は、日商簿記の資格を取るのもよいでしょう。

外資系企業への転職にはあまり関係ないとされがちですが、経理や会計などの職種に就きたい方にとっては、国内外問わず有利です。

日商簿記は、階級が41級までの4段階あります。

外資系企業の場合は、簿記についてプロ並みの知識が問われる2級か、法的な知識が必要な1級レベルの資格をもっておくのがおすすめです。

試験では以下の内容が出題されます。

  • 仕訳問題
  • 帳簿記入勘定記入問題
  • 決算整理に関する総合問題

外資系企業で、経理や会計に興味のある方は、日商簿記の資格取得も目指してみましょう。

外資系企業に転職するメリット・デメリット

外資系企業に転職すると、多くの魅力的なメリットが得られる反面、デメリットもみられます。

どのようなメリットとデメリットがみられるのかをそれぞれ紹介していきます。

外資系企業に転職するメリット

外資系企業に転職するメリットは以下のとおりです。

  • 年収が高い傾向がある
  • 成果によって収入が増える
  • ワークライフバランスを保ちやすい
  • グローバルな環境で働ける
  • 柔軟な働き方ができる
  • 人間関係がドライな傾向がある
  • 語学力を磨ける

外資系企業への転職が成功すれば、「転職してよかった」と思えるような多くのメリットに出会えるでしょう。

ひとつでも魅力的に思えるメリットがあった方は、転職してみてもよいかもしれません。

外資系企業に転職するメリットについての具体的な内容は、以下の記事で解説しています。気になる方は、ぜひ参考にしてください。

関連記事:外資系企業で働く6つのメリット|働きやすい外資系業界・企業一覧

外資系企業に転職するデメリット

一方で、外資系企業に転職するデメリットとして、以下の項目が挙げられます。

  • 成果を残せないと収入が上がらない
  • 高度なスキル・経験が求められる
  • 仕事上だけで人間関係を築く必要がある
  • 周囲の実力が高く競争が激しい
  • 繁忙期は残業・休日出勤がある
  • 解雇や事業撤退の可能性がある

外資系企業で活躍するには、どんな困難にも立ち向かえる精神力と、ライバルと差をつける強い競争心が大切です。

外資系企業への転職に失敗しないよう気をつけるべきこと

外資系企業へ憧れをもっていて、転職活動をはじめたとしても、必ず成功するとは限りません。

転職を成功させるには、以下の内容を頭にいれておきましょう。

  • 日本企業との違いを把握しておく
  • 退職した後のプランを考えておく
  • 今後のビジョンを明確にする
  • 職務内容をしっかり確認する
  • 企業の情報をリサーチする

外資系企業は日系企業と異なり、あまり手厚いサポートなどはありません。サポートがないぶん、自分で仕事の実力を身につけなくてはいけないのです。

また、将来のビジョンについても、転職活動の段階で決めておきましょう。

外資系企業への転職に関する注意点については、以下の記事で詳しく説明しています。転職に失敗するのが不安な方は、ぜひ参考にしてください。

関連記事:外資系転職の失敗パターン5つと後悔しないために考えておきたいこと

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リクルートエージェントリクルートエージェント
4.2
口コミを読む
・求人数、セミナーが充実していて、アドバイザーさんのサポートが手厚かったです。
・HPの使い勝手が良く、絞り込み検索機能が使いやすい!
2024年10月1日時点

外資系企業に転職したい方におすすめの転職エージェント

ここでは外資系企業に転職したい方におすすめの転職エージェントを紹介します。

ビズリーチ

ビズリーチの特徴
  • 求人の1/3が年収1,000万円以上
  • 利用者の7割が思いもよらぬ企業からスカウトが届いたと回答
  • 3人に2人が年収アップを実現

ビズリーチ」は管理職や経営幹部層のハイクラス人材向けの求人を多く保有しています。

ヘッドハンターや企業から直接スカウトが届くため、自分の市場価値を診断したい方にもおすすめです。

こんな方におすすめ
  • 自身の適切な市場価値を知りたい方
  • 年収1,000万円以上ほしい方
  • 自分でヘッドハンターを選びたい方
サービス概要
サービス名ビズリーチ
運営会社株式会社ビズリーチ
公開求人数133,437件
(年収800万円以上:113,167件)
非公開求人数非公開
対応地域東京、名古屋、大阪、福岡など全国/海外
公式サイトhttps://www.bizreach.jp/
2024年10月1日時点
  • 高年収の求人情報が豊富
  • 自分の市場価値を理解できた
  • 自分でエージェントを選べる
口コミをもっと知りたい方はこちら

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウト
リクルートダイレクトスカウトの特徴
  • 転職後の平均年収925万円以上
  • レジュメ登録で企業やエージェントから直接スカウトが届く
  • AIによるマッチングでキャリアの選択肢が広がる

リクルートダイレクトスカウト」は、20代から40代まで幅広い年代向けの求人を保有しており、年収アップを実現したい方におすすめです。

自分の市場価値も分かるため、すぐに転職する予定がない方にもおすすめです。

  • 年収アップの転職を実現したい
  • 職務経歴書の作成に時間をかけたくない
  • スカウトと求人検索からの応募、双方利用したい
サービス概要
サービス名リクルートダイレクトスカウト
運営会社株式会社リクルート
公開求人数363,655件
(年収800万円以上:117,807件)
非公開求人数非公開
対応地域東京、名古屋、大阪、福岡など全国/海外
公式サイトhttps://directscout.recruit.co.jp/
2024年10月1日時点
  • 登録審査がない
  • 現職よりも待遇がいいスカウトが届いた
  • ヘッドハンターのおかげでスムーズに転職できた

ランスタッド

ランスタッド
ランスタッドの特徴
  • 年収800万円以上のハイクラス求人が豊富
  • グローバル企業や外資系企業に強い
  • 各業界に精通したコンサルタントが在籍

ランスタッドは世界39カ国でサービスを展開しているハイクラス求人向けの転職エージェントです。

国内企業はもちろん、グローバルや外資系企業の求人を多数取り揃えています。

また、コンサルタントは各業界に精通しており、専門性の高いアドバイスを受けることができます。

ランスタッドの約8割が非公開求人であるため、自分にあった求人があるか探すためにもまずはランスタッドに会員登録しておきましょう。

サービス概要
サービス名ランスタッド
運営会社ランスタッド株式会社
公開求人数5,526件(ハイクラス求人)
非公開求人数非公開
対応地域全国
公式サイトhttps://www.randstad.co.jp/
2024年10月1日時点

関連記事:ランスタッドの評判は本当?口コミの比較と派遣や単発バイトの注意点

外資系企業はスキルがあれば転職が有利になる

外資系企業への転職は、グローバルな交流や世界規模の業務を任されることもあり、多くの知識とスキルが必要になります。

転職活動をおこなう際も、アピールできるものがなければ成功はしないでしょう。

しかし、企業から求められるスキルや資格を保有していれば、転職において有利になります。

また、転職後の活躍やキャリアアップにも期待できるため、今回説明したスキルは必ずもち合わせておきましょう。同時に資格をもっておくと、さらに有利になります。

外資系企業への転職を検討している方は、必要なスキルと資格をひとつでもよいので保有するよう努めましょう。

1分で無料登録!
外資系企業におすすめの
転職エージェント5社
総 合
詳 細
評 判

エージェント 求人数 ポイント 公式サイト
ビズリーチビズリーチ
4.9
公開求人数
13万件
非公開求人数
非公開
転職者の3人に1人が年収アップに成功!レジュメ登録してスカウトを待つだけで自分の市場価値がわかる。優秀なコンサルタントを指名することも可能。
リクルートダイレクトスカウトリクルートダイレクトスカウト
4.8
公開求人数
36.3万件
非公開求人数
非公開
1か月で平均20件以上のスカウトが届く、年収800万円以上を目指したい方向けのハイクラス特化エージェント。簡単レジュメ登録をして待つだけでOK。
マイナビエージェントマイナビエージェント
4.5
公開求人数
6.6万件
非公開求人数
非公開
【とりあえず登録!安心の大手】特に20~30代からの支持が高く、有名大手企業から勢いのあるベンチャー企業まで、幅広い求人を保有。
リクルートエージェントリクルートエージェント
4.2
公開求人数
47.6万件
非公開求人数
40.4万件
まず必ず登録すべき、業界最大手エージェント。圧倒的求人数と内定数で、各業界や職種に精通したキャリアアドバイザーも多数在籍。

doda

doda
4.0
公開求人数
26.1万件
非公開求人数
3.5万件
新しい環境にチャレンジしたい方にも、今までのキャリアを活かしたい方にもおすすめの、圧倒的な顧客満足度を誇る最大級の転職エージェント。
2024年10月1日時点

エージェント 相性のいい年代 相性のいい地域 公式サイト
ビズリーチビズリーチ
4.9
20代
30代
40代
50代
首都圏
名古屋
大阪
兵庫
福岡
札幌
仙台
その他
リクルートダイレクトスカウトリクルートダイレクトスカウト
4.8
20代
30代
40代
50代
首都圏
名古屋
大阪
兵庫
福岡
札幌
仙台
その他
マイナビエージェントマイナビエージェント
4.5
20代
30代
40代
50代
首都圏
名古屋
大阪
兵庫
福岡
札幌
仙台
その他
リクルートエージェントリクルートエージェント
4.2
20代
30代
40代
50代
首都圏
名古屋
大阪
兵庫
福岡
札幌
仙台
その他

doda

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4.0
20代
30代
40代
50代
首都圏
名古屋
大阪
兵庫
福岡
札幌
仙台
その他
2024年10月1日時点

エージェント 評価 クチコミ 公式サイト
ビズリーチビズリーチ
4.9
口コミを読む
・7年勤めた会社から転職する際に利用しました。登録後の無料期間で多くのスカウトをもらえました。
・まだ転職前ですが、市場における自分の価値を認識できたので有意義だと感じています。
リクルートダイレクトスカウトリクルートダイレクトスカウト
4.8
口コミを読む
・スムーズに年収の上がる転職ができたので、無駄な時間がかからなくて使い勝手が良かったです。
・エージェント担当の方の機械的な対応に「仕事感がある」と感じた。
マイナビエージェントマイナビエージェント
4.5
口コミを読む
・面接対策や履歴書添削などを手厚く行ってくれました。
・ハイキャリア向けの求人は少なめですが、未経験分野への転職も可能で、自分の可能性を広げられます。
リクルートエージェントリクルートエージェント
4.2
口コミを読む
・求人数、セミナーが充実していて、アドバイザーさんのサポートが手厚かったです。
・HPの使い勝手が良く、絞り込み検索機能が使いやすい!

doda

doda
4.0
口コミを読む
・比較的、業種分けがしっかりとされていて、特定の業種の求人だけを確認できて便利。
・テレビCMや転職サイトの王手企業ということと20代30代向けの求人が多いことから利用しました。
2024年10月1日時点

運営者情報

キャリアアップステージ」は、有料職業紹介事業許可番号13-ユ-313782)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社アシロが運営する転職メディアです。当メディアは「コラムガイドライン」に基づき運営しています。 また、サイト内で紹介している転職支援サービスは「ランキング概要」等を基準に選定・評価しています。
会社名 株式会社アシロ(ASIRO Inc.)
2021年7月20日 東証グロース上場(7378)
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法人番号 9011101076787
設立日 2009年11月
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グループ会社 株式会社アシロ少額短期保険
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