長い転職活動を経て、ようやく内定が決まった会社でも、入社後1ヵ月で辞めたいと感じることはあるでしょう。

とはいえ、入社後1ヵ月という短すぎる期間であるため、「辞めるには早すぎるだろうか」「これからの転職で不利になるのではないか」などと、退職を決断することに不安を感じる方も多いでしょう。

この記事では、転職して1ヵ月で仕事を辞めたい時の対処法や、1ヵ月で仕事を辞めるメリット・デメリットについて紹介します。転職して1ヵ月で仕事を辞めたい方におすすめの転職エージェントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

転職1ヵ月で仕事辞めたいけど、辞めても良い？

基本的には、転職後1ヵ月で仕事を辞めることに問題はありません。

民法第627条では、以下のように定められています。

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）

第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用元：民法 | e-Gov 法令検索

期間の定めがない雇用の場合は、たとえ転職して1ヵ月だったとしても、退職を申し出ることが可能です。

ただし、1ヵ月という短期間での退職は、次の転職が不利になる可能性があります。転職して1ヵ月で辞めたいと感じた場合には、今後のキャリア形成を十分に考慮したうえで決断しましょう。

転職者の2割が1年未満で退職している

厚生労働省の令和２年３月に卒業した新規学卒就職者の離職状況によると、就職後３年以内の離職率は新規高卒就職者が37.0％、新規大学卒就職者が32.3％です。

一般の離職率は令和2年で約11～12％程度となっており、学卒就職者の3年以内の離職率と比べて約2～3倍高い数値になっています。

転職者が1年未満で退職している理由として、転職後のミスマッチが原因の可能性があります。

とくに、面接や求人情報で伝えられた仕事内容や会社の環境が実際と異なり、新しい職場の文化や同僚との関係に馴染めず精神的なストレスを感じる傾向が多いです。

1ヵ月での退職は必ずしも異例ではありません。

しかし退職を繰り返してしまうと、次の転職活動で「すぐに辞める人」というイメージが定着してしまい転職が不利になる可能性もあるため、次は長く働けるよう自己分析や企業分析をすることが重要です。

参考：新規学卒就職者の離職状況(令和２年３月卒業者)

仕事に慣れるまで3カ月はかかる

新しい仕事に慣れるまでには、一般的に約3カ月かかると言われています。

3カ月という期間は業務の理解だけでなく、同僚や上司との関係や職場文化に適応するための時間でもあり、慣れるまでに約3～6カ月かかる場合が多いとされています。

また最初の3カ月は「試用期間」として扱われることも多く、期間中に職場の環境や仕事の流れを把握していくことが、入社最初の目標・課題といっても過言ではありません。

仕事に慣れるためにはわからないことを積極的に質問したり、メモをとって業務手順を認識・確認したりすることが大切です

最初の3カ月は誰にとっても精神的負担が大きくなりがちなため、しっかり休養を取りながら焦らず取り組むことをおすすめします。

転職1ヵ月で辞めたいと感じる理由

転職して1ヵ月で辞めたいと感じる理由は、人それぞれ異なります。

ここでは、転職して1ヵ月で辞めたいと感じる、代表的な理由を3つ紹介します。

人間関係

転職して1ヵ月で辞めたいと感じる理由のひとつに、人間関係の悩みが挙げられます。

人間関係や職場の雰囲気は、実際に入社してみないとわかりません。仕事内容に魅力を感じて入社したものの、同僚や上司と相性が合わない、社風に馴染めないと感じることは往々にしてあるものです。

職場の居心地が悪い場合、次第に職場に行くのが辛くなり、仕事自体を辞めたいと考えるきっかけになります。

仕事内容

想定していた仕事内容と実際の仕事内容が異なる場合も、転職して1ヵ月で辞めたいと感じてしまうでしょう。

たとえば、クリエイティブな仕事に携われることを期待して入社したのにもかかわらず、実際には事務作業が中心だったなどです。

仕事内容に満足できていない状態では、やりがいや達成感は得られません。仕事のモチベーションの維持が難しくなり、やがて勤続意欲も低下するでしょう。

労働条件

給料や残業の有無、休日出勤など、求人情報に記載されていた条件と、実際の労働条件にギャップがあることも、辞めたいと考えるきっかけになります。

ある程度の忙しさを覚悟していたとしても、残業が長すぎたり、休日出勤が多すぎたりなど、想定以上の忙しさが待ち受けているケースもあります。

辛い労働環境で働くことに不安や不満を感じた場合には、早く仕事を辞めたいと感じてしまうでしょう。

【理由別】転職1ヵ月で辞めたいと感じた場合の対処法

転職して1ヵ月で辞めたいと感じたとしても、理由によっては対処できるケースもあります。すぐに退職を決断するのではなく、まずは何か対処法がないかを模索してみると良いでしょう。

ここでは、転職して1ヵ月で辞めたいと感じた場合の対処法を理由別に紹介します。

職場に馴染めない

転職して1ヵ月経ったのにもかかわらず、なかなか職場に馴染めないと悩む方は少なくないでしょう。

入社後は、新たな環境で、一から人間関係を築かなければなりません。これは、どの企業に入社しても必ず同じです。そのため、職場に馴染めないことを理由に転職したとしても、次の転職先でまた同じ悩みにぶつかるでしょう。

人間関係の構築には、ある程度の時間がかかるため、入社して数ヵ月の間は馴染めなくて当然という認識を持つことが大切です。

周囲の会話に入れず、焦りや疎外感を感じることもあるでしょう。しかし、入社した目的は、職場に馴染むことではないはずです。

まずは、業務の流れや工程を覚え、仕事に慣れることに専念しましょう。新しい仕事に慣れはじめたころには、職場にも馴染めているでしょう。

仕事が覚えられない

仕事が覚えられないことに悩み、「この仕事は自分に向いていないのでは？」と考える方もいるでしょう。

入社して1ヵ月程度は、覚える仕事が数多いものです。次から次へと新しいことを覚えなくてはならず、慣れない作業からミスが発生することも度々あるでしょう。

業種や職業によって仕事内容は異なりますが、入社1ヵ月で全ての仕事を完璧に覚えることは至難の技です。入社後1ヵ月は、仕事を完璧に覚えることよりも、学ぶ姿勢を持つことに重きをおいてみましょう。

わからないことは放置せず、その都度確認し、メモをとる習慣を身につけると、次第にも仕事もスムーズにこなせるようになります。

社風が合わない

社風とは、企業独自の雰囲気やスタイルを指します。伝統を重んじる社風やアットホームな社風など、企業によって社風はさまざまです。

入社した企業の社風が、必ずしも自分にマッチするとは限りません。社風が合わないと感じたら、まずは合わないと感じる要因を明確にしてみましょう。

環境や仕事に馴染んでいないために、合わないと感じている可能性もあります。時間の経過によって解決できるケースもあるため、1ヵ月で判断するのではなく、2ヵ月や3ヵ月と少し長期的な視点で経過をみてみると良いでしょう。

やりがいを感じられない

自分の希望する業務に携われないことから、やりがいを感じられず、辞めたいと考える方も少なくありません。

しかし、入社後すぐに責任のある仕事を任せる企業は決して多くないでしょう。まずは基本的な事務仕事や雑用を任せ、徐々に責任のある仕事を任される流れが一般的です。

事務仕事や雑用は、将来やりたい仕事につながるステップとして捉えることで、意欲的に取り組めるようになるでしょう。

パワハラを受けた

パワーハラスメント（パワハラ）とは、職場において地位や権力を利用して、他の従業員に対して不適切な言動や行為を行い、相手の尊厳や人格を侵害する行為のことを指します。

主なパワハラの種類は以下になります。

転職1ヵ月以内でパワハラを受けた場合、社内で問題を解決できないか上司や社内の相談窓口を利用しましょう。

2022年4月以降、中小企業でもハラスメント相談窓口の設置が義務化されているため、優先して対応をしてもらえます。

しかし社内で解決しない場合は、労働問題の専門家がいる社外の相談窓口に相談し、プライバシーを守りつつ対応することも可能です。

社内・社外で問題解決できない場合は、弁護士に依頼することで法的に適切なアドバイスや交渉サポートを受けられるため最終手段として利用しましょう。

参考：職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！｜厚生労働省都道府県労働局雇用環境・均等部

関連記事：パワハラの相談はどこでできる？相談できる窓口を7つ紹介

転職して1ヵ月で辞めても良いケース

転職して1ヵ月での退職はリスクが伴うため、慎重に考えるべきです。しかし、場合によっては、早めに転職を決断した方が良いケースもあります。

転職して1ヵ月で辞めても良いケースは以下のとおりです。

• 求人条件と実際の労働条件が異なる
• 長時間労働が常習化している
• 組織全体がパワハラ体質
• 明確なキャリアプランがある

ひとつずつ詳しく解説します。

求人条件と実際の労働条件が異なる

求人条件と実際の労働条件が異なることは、それほど珍しいことではありません。

なぜなら、求人条件とは、求職者の応募行為を誘う「応募の誘因」に過ぎないからです。つまり、求人条件に記載されていた給与や労働時間などが、実際の労働条件の内容になるわけではないのです。

ただし、厚生労働省では「労働条件等の明示に関する指針の規定」として以下のように定めています。

第三 労働条件等の明示に関する事項（法第五条の三）
明示する従事すべき業務の内容等は、虚偽又は誇大な内容としないこと。

引用元：職業紹介事業者、求人者、労働者の募集を行う者、募集受託者、募集情報等提供事業を行う者、労働者供給事業者、労働者供給を受けようとする者等がその責務等に関して適切に対処するための指針 | 厚生労働省

求人条件と実際の労働条件が異なることに違法性はないものの、内容が大きく異なる場合には、職業安定法違反である可能性があります。

求人条件と実際の労働条件が大きく異なる場合には、短期の退職を検討しても良いでしょう。

長時間労働が常習化している

入社した企業内で、長時間労働が常習化している場合には注意が必要です。

労働基準法では、法定労働時間は1日8時間、1週間40時間と定められています。法定労働時間を超える労働は時間外労働となります。雇用者が労働者に時間外労働をさせる場合には、「時間外労働協定（36協定）」を締結しなければなりません。

「時間外労働協定」を締結していない状態で長時間労働を強いられている場合は、ブラック企業の可能性があるため、早期に転職を検討した方が良いでしょう。

組織全体がパワハラ体質

パワハラとは、職場でおこなわれている、殴る蹴るといった身体的な攻撃や人格を否定する精神的な攻撃、直接関係の業務を命じる過大な要求などです。

特定の相手からのパワハラは、同僚や上司、または人事部などに相談することで解決できるケースがあります。退職を決断する前に、まずは相談してみるのも良いでしょう。

組織全体がパワハラ体質の場合にも、社外の機関に相談する方法があります。

ただし、迅速な改善は見込めないケースが多いでしょう。 長期にわたるパワハラによって、健康障害につながる恐れもあるため、入社したばかりでも退職を検討すべきです。

明確なキャリアプランがある

入社後に、自身のキャリアプランや目標が明確になるケースもあるでしょう。

そのような場合には、まず現職がキャリアプランの実現に寄与するか否かを確認しましょう。寄与しないことが明確である場合は、キャリアプランの実現が叶う企業へと転職すべきです。

ただし、転職して1ヵ月で退職した経歴は残ってしまいます。キャリアプランの実現の妨げにならないかどうか、慎重に検討することをおすすめします。

転職して1ヵ月で辞めない方が良いケース

転職して1ヵ月で辞めても良いケースがある一方で、辞めない方が良いケースもあります。

転職して1ヵ月で辞めない方が良いケースは以下です。

• 単純に辞めたいだけ
• 待遇だけを重視している
• すでに転職を繰り返している

転職したい理由が上記に該当する場合は、すぐに退職するのではなく、転職の必要があるかどうかを検討し直すことをおすすめします。

単純に辞めたいだけ

辞めたい理由がなく、単純に辞めたいだけなのであれば、転職は思いとどまるべきです。

たとえば、ミスをして上司から怒られたときには気持ちが落ち込み、「辞めたい」と感じます。しかし、この場合は一時的な感情であるケースが多く、転職する明確な理由とはいえないでしょう。

一時的な感情で退職した場合、現状から逃げることが転職の目標になりかねません。次の転職先に入社してから「前の職場の方が良かった」と後悔しても、1ヵ月で退職した前職に戻ることは不可能に近いでしょう。

短いスパンでの転職を繰り返さないためにも、明確な理由のない退職は避けるべきです。

待遇だけを重視している

「給料が低い」「休みがとれない」など、待遇だけを重視して退職を決意することもおすすめできません。

現在の給料水準が低くても、勤続年数に応じて給与が上がる可能性は十分にあり得ます。

資格取得や好成績をあげることによって、さらなる給与アップが見込めるケースもあります。

給料が低いからといって、入社後1ヵ月で転職の判断を下すには早すぎるといえるでしょう。

入社後1ヵ月で、休みが取り辛いと感じている方もいるかもしれません。法定休日は、毎週少なくとも1日、4週間を通じて4日以上と労働基準法で定められています。

しかし、有給休暇は原則として6ヵ月間継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した労働者に対して与えられます。

入社後1ヵ月で有給休暇の取得ができないことを不満に感じている方は、未だ取る条件を満たしていないだけであることを認識しておきましょう。

退職は、現状の待遇だけで判断するのではなく、長期的な目線で判断することが大切です。

すでに転職を繰り返している

正当な理由なくがなく、短いスパンでの転職を繰り返している方は、転職に慎重になるべきです。

短いスパンでの転職が、必ずしも不利になるとは限りません。しかし、転職の回数が多くなればなるほど、雇用する側がネガティブな印象を持つことも事実です。

在職期間が1ヵ月程度の転職を4回、5回と繰り返している場合は、転職ではなく、現職での問題解決を優先することをおすすめします。

転職して1ヵ月で退職するデメリット

転職して1ヵ月で退職することも可能ですが、いくつかのデメリットがあることを理解しておく必要があります。

転職して1ヵ月で退職する主なデメリットは以下です。

• 次の転職活動でマイナスの印象を与える
• 年収がダウンする可能性がある
• 辞め癖・転職癖がつきやすい
• 失業保険を受給できない
• 次の就職までの期間が空くと健康保険と年金の手続きが必要

退職後に後悔しないためにも、転職して1ヵ月で退職することのデメリットについて確認しておきましょう。

次の転職活動でマイナスの印象を与える

転職して1ヵ月で退職することは、次の転職活動でマイナスの印象を与える可能性があります。

雇用する側は、即戦力かつ長く働いてくれる人材を求める傾向にあります。

そのため、1ヵ月という短いスパンでの退職経験は、次の転職活動で懸念材料となる恐れがあることを十分に理解してきましょう。

年収がダウンする可能性がある

転職後1ヵ月での退職は、雇用する側の信頼は低くなる傾向があります。

よほど優れたスキルや能力の持ち主でない限り、次の転職先で提示される年収が、前職よりもダウンする可能性も十分にあるでしょう。

また、事務職から営業職など異なる業界や業種への転職は、未経験者として扱われます。

辞め癖・転職癖がつきやすい

辞め癖や転職癖がつくことも、転職して1ヵ月で退職するデメリットといえます。

長年勤めた会社の退職は、これまで積み上げてきた仕事や築き上げてきた人間関係を手放さなければならず、大きな勇気が必要です。

しかし、1ヵ月しか勤めていない会社では、仕事にも環境にも慣れていないケースが多く、躊躇することなく退職の決断がおこなえます。

転職を繰り返す度に退職へのハードルは下がります。「不満があれば辞めればいい」と、転職癖がついてしまうため注意が必要です。

失業保険を受給できない

失業保険の受給資格は、以下のように定められています。

離職の日以前2年間に、被保険者期間が通算して12か月以上あること。

ただし、特定受給資格者又は特定理由離職者については、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6か月以上ある場合でも可。

引用元：雇用保険制度の概要｜厚生労働省

失業保険の受給は、雇用受け入れから12ヵ月以上あることが条件のひとつです。つまり、1ヵ月で退職した場合は、失業保険の受給資格対象ではありません。

転職先が決まるまでは収入はゼロとなるため、あらかじめ家賃や生活費などの資金確保が必要です。

次の就職までの期間が空くと健康保険と年金の手続きが必要

退職日の翌日に、次の転職先に入社できれば、健康保険と年金の手続きは入社した会社がおこないます。

しかし、次の就職までの期間が空く場合には、健康保険と年金の手続きを個人でおこなう必要があります。

手続きが遅れると、健康保険が適用されなかったり、未納になったりするリスクがあるため注意しましょう。

転職して1ヵ月で退職するメリット

転職して1ヵ月で退職することで得られるメリットは以下です。

• ストレスや悩みから開放される
• 自分に向いている仕事が見つかる可能性がある
• 20代なら第二新卒枠・ポテンシャル採用枠を狙える

ひとつずつ解説します。

ストレスや悩みから開放される

転職して1ヵ月で退職するということは、仕事に対する何らかのストレスや悩みを抱えている場合がほとんどでしょう。

退職すると、仕事や人間関係から物理的に離れられます。抱えていたストレスや悩みからも開放されることは、転職して1ヵ月で退職する大きなメリットといえるでしょう。

自分に向いている仕事が見つかる可能性がある

転職して1ヵ月で辞めたいと感じた理由を明確にすると、自己分析ができ、おのずと自分のやりたい仕事や向いている仕事が明らかになります。

数ある仕事の中から自分のやりたい仕事を見つけ出すことは困難です。しかし、退職を経ることにより、自分の適性を理解したうえで、次の転職先を探せます。

あらかじめ選択肢を絞れるため、自分に向いている仕事に出会える確率も高まります。

20代なら第二新卒枠・ポテンシャル採用枠を狙える

転職して1ヵ月での退職は、次の転職活動でネガティブな要素になりがちです。しかし、20代なら第二新卒枠やポテンシャル採用枠を狙えます。

第二新卒枠やポテンシャル採用枠では、スキルよりも仕事に対するやる気や積極的な姿勢が評価されます。

転職して1ヵ月での退職した理由もポジティブに伝えることで、転職成功につながる可能性もあるでしょう。

第二新卒とは

第二新卒とは、学校を卒業して就職した後、数年以内に離職し、再び就職を目指す求職者を指す言葉です。既卒3年以内の求職者を指す場合もあります。

明確な年齢設定はありませんが、20代前半であれば第二新卒枠での転職活動がおこなえます。

第二新卒は、数年以内に離職した経験があることが前提のため、転職して1ヵ月での退職もさほど気にしなくてよいでしょう。

ポテンシャル採用とは

ポテンシャル採用とは、求職者のスキルや能力ではなく、潜在能力を評価する採用方法です。第二新卒とは異なり、既卒3年以内といった年数制限はありません。

即戦力となるかは重視されず、いかに将来性があるかが採用基準となります。

経験やスキルを問わないため、未経験者でも採用にいたるケースがあります。

転職1ヵ月で辞めたい人が転職を成功させる方法

転職1ヵ月での退職は、次の転職活動でマイナスの印象を与えたり、年収がダウンしたりするデメリットが伴います。

次の転職を成功させるためには、十分な事前準備が必要です。

転職1ヵ月で退職した後に転職を成功させる方法は以下です。

• 退職前に転職活動をおこなう
• 辞めたいと思った原因を分析する
• 自己分析をする
• 前向きな姿勢を心がける
• 転職エージェントを利用する

転職癖をつけないためにも、転職1ヵ月で退職した後に転職を成功させる方法を確認しておきましょう。

退職前に転職活動をおこなう

今の仕事を辞めたいあまり、退職を急ぐことは厳禁です。転職1ヵ月での退職では、失業保険の受給資格がないため、退職前に転職活動をおこないましょう。

退職してから転職活動を始めた場合、無職期間が生まれる可能性があります。転職先が決まらない焦りや、資金が底をつく不安を抱えていては、転職先を冷静に見極められません。不本意な転職は、さらなる転職を招きます。

転職活動を成功させるためには、心の余裕が必要です。一時的な感情に左右されず、計画的な転職活動をおこないましょう。

辞めたいと思った原因を分析する

転職活動を成功させるためには、転職1ヵ月で辞めたいと思った原因を分析することも重要です。

「やりがいを感じなかったから」という抽象的な理由では、次の転職先でも同じ理由で辞めたくなる可能性があります。なぜやりがいを感じなかったのかを深く掘り下げ、辞めたいと思った原因を突き止めましょう。

辞めたいと思った原因を分析することで、次の転職先に求める条件が明確になり、効率的な転職活動がおこなえます。

自己分析をする

自己分析とは、自分自身の価値観や特性、長所、短所などを分析し、事故理解を深めることです。

転職を成功に導くためには、「どのような仕事をしたいのか」「仕事に何を求めるのか」といった、自己分析が欠かせません。

一時的な感情での転職は、自己分析が不十分な状態のため、「こんなはずではなかった」と転職後の後悔につながります。

短期スパンでの転職を繰り返さないためにも、念入りな自己分析をおこないましょう。

前向きな姿勢を心がける

転職後1ヵ月で退職した後の転職活動では、前向きな姿勢を心がけましょう。

転職後1ヵ月で退職した経歴がある以上、次の転職活動では「なぜ1ヵ月で退職したのか」と理由を問われるでしょう。人間関係や給料が低いといったネガティブな退職理由では、内定獲得率が低下しかねません。

雇用側の「またすぐに辞めるのでは？」という懸念を払拭するためには、前向きな姿勢を心がけることが大切です。退職理由を問われた際には、ポジティブな表現へと変換して伝えましょう。

たとえば、退職の理由が人間関係の場合は「チームワーク良く仕事を進めたい」、残業が多かったことが退職理由の場合は「効率よく仕事を進めて、より大きな成果を出したい」などです。

転職先が求める人物像に関連づけることで、さらなる好評価も期待できるでしょう。

転職エージェントを利用する

転職1ヵ月で退職した後に転職を成功させるためには、転職エージェントの利用も有効です。

転職エージェントとは、求職者と企業をつなぐ人材紹介サービスです。

転職エージェントは、ただ希望条件にマッチした企業を紹介してくれるだけではありません。転職活動に対するアドバイスや面接対策、履歴書の添削、企業との条件交渉代行など、手厚いサポートが受けられます。

転職に関する悩みや心配事の相談も可能です。転職1ヵ月でやめたいと感じたときには、まず転職エージェントに登録し、転職のプロの意見やアドバイスを聞いてみるのも良いでしょう。

客観的かつ的確な意見を聞くことで、より良い一歩が踏み出せます。

転職1ヵ月で辞めたいと感じた方におすすめの転職エージェント

リクルートエージェント

ビズリーチ

マイナビエージェント

転職1か月で退職する場合のステップ

転職1ヵ月で退職する場合のステップについて、以下のように説明します。

直属の上司に退職の意思を伝える

はじめに、退職の意思を直属の上司に口頭で伝えます。

上司に話す際は、対面の状態で落ち着いて理由を説明し、誠意を持って伝えることが重要です。

退職理由はシンプルにまとめることをおすすめします。

キャリア目標や家庭の事情での退職はストレートに伝えてもいいですが、仕事や就業環境によるネガティブな退職理由は過度に強調しないようにしましょう。

また退職日についても業務の引継ぎや状況、会社の規則に応じて日程を調整します。

関連記事：【退職理由別】退職の伝え方と円満退職の秘訣！

退職届を提出する

退職の意思を伝えた後、正式な手続きとして退職届を提出します。

退職届には、退職理由を簡潔に記載し、提出する日と退職希望日を明記します。

通常上司や人事部に提出しますが、会社の規定に従って手続き方法を確認することが重要です。

退職届のフォーマットは会社が用意している場合もありますが、自身で用意する場合は形式に注意して退職届を作成しましょう。

転職1か月で辞めたい方によくある質問

転職1か月での退職を検討する方がよく抱える疑問や質問を以下まとめました。

会社1ヶ月で辞めるの言いづらいけど辞めても大丈夫？

基本的には、転職後1ヵ月で仕事を辞めても問題はありません。

以下のように法律上、期間の定めのない雇用では2週間前に退職の意思を伝えれば辞めることができます。

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）

第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用元：民法 | e-Gov 法令検索

上司に辞める理由を伝える際は、退職理由を明確に将来のキャリアを含めながら慎重に伝えることが重要です。

ただし、1ヵ月での退職は次の転職で不利になる可能性や失業保険が受け取れず収入がない状態が続く可能性があるため、注意が必要です。

転職1ヶ月目で周りと比べて仕事できないのがストレスで辞めたい

一般的に仕事に慣れるまでには、通常3カ月ほどかかると言われています。

周りと自分を比較してストレスを感じたり、想定より作業時間がかかってしまうもどかしさを感じるのはごく自然なことですが、成長途中と捉えて焦らずに適応する時間を設けるのも一つの手です。

すぐに辞めずに、もう少し様子を見てから退職を検討しても遅くはありません。

転職1ヶ月目で疲れたから辞めても大丈夫？

自分の健康を優先に考え退職しても問題ありませんが、何に対して疲れたのか原因を追及することをおすすめします。

転職1ヶ月で退職をした場合、早期退職としてよいイメージを持たれず転職活動が長期化する可能性があるため、原因によっては退職せず社内解決を目指すことが早期解決にもつながります。

例えば、業務に対して疲れたのであれば、慣れない環境や仕事の緊張からくる一時的な疲労の可能性があります。

また人間関係や労働環境の場合、上司に相談することで現場で対策してくれる可能性もあります。

精神的疲労を感じたらまずは十分な休息を取り、社内の改善が見られない場合に、退職を検討しましょう。

まとめ｜転職1か月で辞めたいときはエージェントに一度相談しよう

転職後1ヵ月で辞めたいと感じ、退職することは問題ありません。長時間労働が常習化や、パワハラが横行している場合は、早期に退職を決断するべきケースもあります。

しかし、転職後1ヵ月での退職は、次の転職で不利になったり、年収がダウンしたりなど、デメリットが伴うことも理解しておく必要があります。今後のキャリアプランを踏まえ、本当に辞めるべきかを冷静に判断しましょう。

自身での判断が難しい場合は、転職エージェントを活用するのもひとつの方法です。

転職エージェントに登録すると、転職活動前でも相談も可能です。数多くの転職希望者をサポートしてきたキャリアアドバイザーから、的確なアドバイスをもらうことで、新たな道が開ける可能性もあります。

転職エージェントを活用し、転職の成功を目指しましょう。