2022年春、三菱UFJ銀行が新卒採用の一部に能力に応じて給与が決まる仕組みを導入するとの報道があり、話題を呼びました。

この仕組みにより三菱UFJ銀行では専門的な能力がある人は入社1年目から1,000万円以上を稼ぐ可能性が生じたことになったため、興味深く感じた方も多いのではないでしょうか。

年収1,000万円という基準は、会社員にとってひとつの大きな目標といえるかもしれませんが、実際に年収1,000万円以上稼ぐのは簡単なことではありません。

では、具体的にどうすれば年収1,000万円以上を稼ぐことができるのでしょうか？

この記事では年収1,000万円以上を稼ぐ職種や企業、人材の特徴を解説しながら、転職先を選ぶポイントや転職活動の方法についても触れていきます。

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年収1,000万円以上稼ぐ給与所得者は約5%

令和２年年分の民間給与実態統計調査によると、給与所得者の中で1,000万円超の階級に属する人は全体の4.6%です。

階級のうち割合が最も多いのは

• 300万円超～400万円以下のゾーン（17.4%）
• 次が200万円超～300万円以下のゾーン（15.5%）

です。ここで紹介しているデータは給与所得者なので自営業等は含まれていません。それでもこのデータから、年収1,000万円以上稼ぐのは一部の限られた人だということが分かるでしょう。

参考：国税庁|民間給与実態統計調査（第 16 表）給与階級別給与所得者数・構成比

年収1,000万円以上を稼げる職種とは

年収1,000万円以上を稼げる職種は具体的にどのようなものがあるのでしょうか？

国家資格が必要な職種

まずは航空操縦士（パイロット）や医師、弁護士などの専門職が挙げられます。

令和元年の賃金構造基本統計調査によれば、もっとも年収が高い職種は航空操縦士の1,694万6,400円、次が医師の1,226万9,400円です。
※きまって支給する現金給与額×12ヵ月分＋賞与その他特別給与額で算出
※参考：e-sTat|賃金構造基本統計調査　表番号1職種別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額

このデータで1,000万円を超える職種は航空操縦士と医師のみです。高年収のイメージが強い弁護士でさえ728万5,600円と1,000万円に到達していません。

航空操縦士や医師、弁護士はいずれも超難関と言われる国家資格を取得しなければ就くことができません。資格取得に際して理論上の年齢制限はないものの、実際には若いうちに方向性を定めて猛勉強を続け、試験を突破した人しかなれないのが現実です。

現在の年齢や環境にもよりますが、年収1,000万円以上を得るために社会人から目指す職業としては、あまり現実的ではないかもしれません。

金融専門職

国家資格者以外で1,000万円以上稼げる可能性がある職種としては、金融専門職があります。証券会社や投資銀行などに勤務する、ファンドマネージャーや財務アドバイザリーなどと呼ばれる人たちがこれにあたります。

金融専門職の年収が高いのは、金融業界は規制産業なので高い利益率が確保されやすいこと、これらの職には成果主義が採用されることなどが理由です。

巨額の資産を動かすため失敗は許されない厳しい世界です。

しかし金融業界は教育制度が整っている会社も多く、未経験から転職することが可能です。さまざまな職種があるので経験を積みながらステップアップし、高収入を目指すことも非現実的な話ではありません。

コンサルタント

コンサルタントは高額の設備投資や店舗運営が必要なサービス業と異なり、コンサルタントという人材そのものが商品です。

そのため顧客からの報酬をコンサルタントの給与に反映できる割合が高く、年収も1,000万円から2,000万円と高収入になりやすいという特徴があります。

またコンサルティング会社から見たときは、売れる商品（コンサルタント）を作るために熱心に教育し、高額のインセンティブを与えます。商品であるコンサルタントも結果を出さないと社内に残れないため必死に努力し、質の高いサービスを提供する仕組みになっています。

こうした循環もコンサルタントの高年収を支えているひとつの要素です。

MR

医薬品や医療機器の営業を行うMRも年収1,000万円以上を狙える職種です。製薬会社や医療機器メーカーはもともと給与相場が高く、またMRは成果報酬であるため実力次第で高収入を得ることができます。

医師や薬剤師といった医療の専門職を相手にする仕事なので、自社製品はもちろん他社の医薬品や医療機器、医療業界全体に対する深い知識が必要です。勉強が欠かせない職種であることでも知られており、努力なしに続けることはできません。

ただし入社時に資格や知識が必須なわけではないため、医師などの国家資格と比べればチャンスが広い職種のひとつといえます。

不動産営業

個人や企業に対して土地やマンションなどを販売する不動産営業も1,000万円以上を稼げる可能性があります。土地や建物は単価が高い分、インセンティブも大きいのが特徴です。

不動産や金融の知識が必要ですし、契約を取り続けなければ継続して稼ぐことはできない大変な仕事です。一方で、不動産会社は中小企業も多いので転職する際のハードルがそれほど高くありません。

特別な資格なども不要です。コミュニケーション能力を発揮して顧客との信頼関係を築けば高年収が可能なので、多くの方にチャンスがある職種といえるでしょう。

法務・財務

割合として多くはありませんが、インハウスローヤー(企業内弁護士)・法務経験者などの「法務担当」、公認会計士資格を持ち、監査法人を経験した「経理・財務」も年収1,000万円以上を提示しているケースがあります。

企業ステージとしては上場準備前、上場後の内部統制の強化を目的にしている企業が多いです。

一流企業の役職者

誰もが知るような超一流企業の役職者は、年収1,000万円以上どころか、数億年以上稼ぐケースが多々あります。ただし、そこにたどり着くまでの道のりは険しいものになります。

参考：東洋経済オンライン｜｢年収1億円超｣の上場企業役員ランキングTOP500

超一流企業は新卒一括採用で社員を育てるのが基本ですが、大前提として高学歴を求められるケースが多数です。

また中途採用を実施する場合もありますが枠が小さくほかの優秀な応募者との争いになるため、特別優れた実績を持つ即戦力でなければ突破できないでしょう。

さらに役職に就くとなれば組織の中での出世競争に勝ち抜く必要があります。

年収1,000万円以上稼ぐ人の特徴

続いては、年収1,000万円以上稼ぐ人がどんな特徴を持っているのかを掘り下げてみましょう。

高度な専門性がある

高度な専門性のあるスキルや知識を持っている人は高い収入を得ることができます。

スキルや知識の希少性が高く、ほかの人では代えがきかないからです。先に挙げた職種では航空操縦士や医師などの国家資格者や、金融専門職などもこれに該当するでしょう。

チャレンジ精神が旺盛で努力家

高年収の人はとにかく行動します。チャレンジ精神が旺盛でリスクがあっても果敢に挑戦し続けます。勉強熱心ですし、何にでも疑問を持って調べたりやってみたりします。

また大半が努力家です。それも並大抵の努力ではありません。努力しても必ず結果が出るとは限りませんが、1,000万円以上稼ぐ人は必ず努力しています。

主体的に仕事をする

高収入の人は主体的に仕事をします。与えられた仕事をただこなす人は皆無で、仕事の背景を自分の頭で考えて行動に移します。

なぜこの指示があったのか、この指示は果たして正しいのかを考えて行動するから仕事が身になり、評価される人材になるのです。

人とのつながりを大事にしている

高収入の人は大半が人とのつながりを大事にしています。素直で人の話をよく聞き、耳の痛い話でも受け入れます。

どんなに優秀でも人とのつながりを大事にしなければ培った経験や保有スキルを活かす場がなくなり、宝の持ち腐れになってしまうでしょう。

普段から人とのつながりを大事にしているからこそ、いざというときに助けてもらえ、あるいは大きなチャンスを得られるのです。

語学力がある

企業のグローバル化が進む中で語学力はもはや必須というレベルになっており、人事評価にも大きく関わっています。

2016年にキャリアインデックスが行った調査によると、年収700万円以上の人の約半数が英語での日常会話や読み書きができると回答しています。

また年収700万円以上の人の中にはフランス語や中国語の読み書きができる人が5%程度おり、英語以外の語学力があることも収入に関係していることが明らかになりました。
参考：PR TIMES|年収・転職 実態調査 vol.7：キャリアインデックス

高年収を得るために語学力は必要不可欠といっていいでしょう。

年収1,000万円以上の求人が多い企業の特徴

次に、年収1,000万円以上の求人を出すことの多い企業の特徴を見てみましょう。

外資系

外資系企業では優秀な人材を確保するために日系企業よりも高い年収を提示するケースが多く見られます。

日系企業は年功序列型が多いため年収が頭打ちになりやすいのに対し、外資系は成果主義型を採用している企業が多いため努力次第で高年収を得られる可能性があります。

なお、外資系で高年収を得るには評価されるのを待つのではなく、自分がどれだけ会社に貢献しているのかについて直属の上司を説得する積極性も必要です。

大手企業

大手企業は知名度やブランド力を活かして大きな売上を上げることができ、高額の設備投資も可能なので、より利益率の高い事業に進出することができます。そのため給与として社員に還元される金額も大きく、年収が高めに設定されています。

特に本部長クラスなどは経営の中核を担う重要なポジションであることから、年収1,000万円以上が提示されるケースはざらにあります。

ベンチャー企業(一部)

ベンチャー企業は大企業のように大勢の社員を雇う余裕はないため、少数精鋭で構成されます。

少ない人材で高い利益を出すには一人ひとりが優秀である必要があり、優秀な人材を確保するにはある程度の給与を提示する必要があるため、年収が高くなりやすいのです。

また年功序列で昇進していく大企業と異なり、ベンチャー企業は実力があれば若手であっても重要なポジションに就くことができます。さらにIT企業のように所属する業界自体が成長産業であるケースが多く、高い利益を出しやすいのも特徴です。

ただ高年収を出せるベンチャー企業はごく一部ではありますので、ベンチャー企業狙いの場合は狙うべき業界、職種は絞る必要があると言えます。

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年収1,000万円以上の転職で共通して求められる要素

企業は年収1,000万円以上を提示する人材に対して、どんな要素を求めているのでしょうか？転職の際に共通して求められる要素を解説します。

問題意識と課題設定力

問題意識をもたなければ課題を解決することはできません。それを前提に、情報収集と分析を行い、何をすべきかを考え、課題を見つけ出すのが課題設定力です。課題設定力があれば仕事の大半は成功したといっていいでしょう。

問題解決のスピードが速まり、結果的に生産性も高くなるため大きな評価を得ることができます。

人を動かす力

自分に与えられた業務だけを淡々とこなしているうちは、その業務に対する評価しか受けられません。視野を広げ、人を巻き込むことで大きな結果を生み、最終的に高い評価を得ることができます。

人を動かすには、まずは相手がどのような人なのかを理解する必要があります。

これにはコミュニケーション能力が欠かせません。そして相手の感情にも働きかけながら、自分が求める行動をしてもらえるよう何度でもトライする忍耐力を発揮する必要があります。

臨機応変な対応力

ビジネスが当初の予定通り進むケースは稀です。たとえばサービス業であれば多種多様な顧客からさまざまな要望を受けますし、エンジニア業であれば工程の途中で納期やコストの問題などが発生するケースはしばしばあります。

こうした中、いくら優秀でも臨機応変に対応できる柔軟さがなければ評価されません。

データ活用力

情報社会の現代では、ビジネスにおけるデータ分析・活用の重要度が高いのは言うまでもありません。

特に重要なのはデータ活用力です。データの活用といっても、統計学の知識があるとか、エクセルやツールの使い方をマスターしているだけでは高年収にはなりません。

もちろん、これらの知識やスキルはデータ活用の前提としてある程度必要です。しかし重要なのは何の目的でデータを分析し、分析結果をどのように活かすのかというデータ活用力にあります。

データ活用力は簡単に身に付けることができません。だからこそ希少価値が高く、評価されやすい、つまり高年収につながりやすいスキルであるといえます。

年収1,000万円以上を稼げる仕事・業界・企業を選ぶポイント

ここまでの内容も踏まえて、年収1,000万円以上稼げる仕事を探すポイントを整理します。

業界の給与水準を見極める

同じ職種でも、低迷期にある業界と、成長期または成熟期にある業界とでは給与水準が全く異なります。

そのため転職の際にまず重要なのは業界の給与水準を見極めることです。いくら実力があっても給与水準の低い業界で働いていれば年収1,000万円に到達することはできません。

給与水準が高いのは成長期または成熟期にある業界です。成熟期にある業界は今後の年収の伸びには期待できないため、将来性も含めれば成長期にある業界がもっとも有望です。

給与相場が高い業界の上位

1. 金融業、保険業
2. 電気・ガス・熱供給・水道業
3. 教育、学習支援
4. 学術研究、専門・技術サービス業
5. 情報通信業

 参考：総務省統計局|19-15　産業別月間現金給与

業界を選んだら、その中で上位の会社を選ぶこと、BtoCではなくBtoBのビジネスモデルを選ぶことなどがポイントになってくるでしょう。

成果報酬型

努力次第で年収をアップできる可能性があるという点では、成果報酬型を選ぶのもひとつの方法です。

先に挙げた職種の中では、金融専門職やMR、不動産営業などがこれにあたります。成果報酬型の場合は20代・30代の若手でも1,000万円以上を稼ぐケースが少なくありません。

売上に応じたインセンティブが多い職種を選べば、その分年収1,000万円に近づきます。

大企業だけに固執しない

高年収になりやすいのはもともとの給与相場が高い大企業ですが、大企業は転職のハードルが極めて高いため、固執することで1,000万円どころか年収アップも難しくなる可能性があります。

それよりもベンチャーや優良中小も視野に入れて転職活動をすることで、年収1,000万円が現実味を帯びてきます。大企業の一般社員より、ベンチャーや中小の重要ポジションの年収が高いケースは往々にしてあります。

転職時ではなく転職後に1,000万円以上稼げるかどうか

転職活動の際に「年収1,000万円以上」と限定してしまうと、その分将来の可能性を狭めてしまうことになります。将来性が豊かでも、今はまだ黎明期で1,000万円以上は出せない、しかし事業が軌道に乗ってくれば1,000万円以上も可能という企業はあります。

将来性や自分のやりたいことを優先させた結果、一時的には下がっても長い目で見て高年収を稼ぐ人は少なくありません。

年収1,000万円以上を稼ぐ為の転職活動｜選ぶべき転職サイトとは？

年収1,000万円以上の人はどんな方法で転職活動をするのでしょうか？

ハローワークや一般的な転職サイトは使わない

一般に転職活動というと、ハローワークや転職サイトを使った活動を思い浮かべる方が多いでしょう。しかし年収1,000万円以上を稼ぐ人は、ハローワークや転職サイトを使って転職活動を行いません。

ハローワークは地域に密着した企業の求人を扱うため中小零細企業が多く、一般的な転職サイトは1,000万円を超すような高年収の人をターゲットにしていないため、そもそも1,000万円以上の求人が多くない(あるいはない)のです。

スカウトやヘッドハンティング

エン・ジャパンのアンケートによれば、年収1,000万円以上稼ぐ人の転職活動方法を転職コンサルタントに尋ねたところ、約8割が「エージェントからのスカウト/ヘッドハンティング」と回答しています。

高年収の人は能力や経験値が高いため、その能力や経験を求めて声をかけるケースが多いというわけです。
参考：エン・ジャパン|年収1,000万円以上の転職事情

スカウト型またはハイクラス特化型の転職サイトを使うのがベスト

何もせずただ待っているだけでスカウトやヘッドハンティングを受けられるわけではありません。

業界内で特に目立った実績をあげたような人であれば、ヘッドハンティング会社の目に止まってスカウトを受ける可能性がありますが、実際にはそのようなケースは多くないと考えておくべきでしょう。また、スカウトをただ待つだけでは転職時期をコントロールできません。

スカウトやヘッドハンティングの一般的なルートは、スカウト型の転職サイトに経歴を登録し、それを見たエージェントや企業がスカウトするというものです。

つまり、スカウトやヘッドハンティングされるための最初の一歩は、スカウト型の転職サイトに登録することです。

また、より主体的に転職活動したい人はハイクラスに特化した転職サイト・エージェントに登録する方法もあります。一般的な転職サイトと異なりハイクラス向けの求人のみを扱っているため、年収1,000万円以上の求人にも出会うことができます。

関連記事：スカウト型転職サイトおすすめ24選を比較｜仕組みや怪しいスカウトの見分け方も解説！

年収1,000万円以上の転職に適したハイクラス向け転職サイトおすすめ４選

最後に、年収1,000万円以上を目指す方に適した転職サイトを4つ紹介します。

ビズリーチ｜年収1,000万円以上の求人が３割

ビズリーチはハイクラス向けのスカウト型転職サイトの最大手です。保有求人の3分の1以上が年収1,000万円以上の求人なので、希望年収を提示してくれる企業と出会える可能性が高いでしょう。

ビズリーチは一流のヘッドハンターからスカウトが届くほか、企業から直接オファーを受ける場合もあります。登録時の審査がありますが、その分求職者の質が担保されているため優良企業が多く求人を出しています。

リクルートダイレクトスカウト｜年収800万円〜2,000万円クラスが多数

リクルートダイレクトスカウトはリクルートが展開するハイクラス向けの転職・求人サービスです。年収800万～2,000万円の求人を多数扱っています。

リクルートダイレクトスカウトもスカウト型の転職サイトですが、ビズリーチと比べるとヘッドハンターの数や案件数で劣ります。一方、ビズリーチが一部有料なのに対してキャリアカーバーは無料で利用できるという利点があります。

リクルートが展開するため元リクルートや大手に所属するヘッドハンターが多く、ヘッドハンターの質が高いのも特徴です。

BEETAGENT｜管理部(法務・経理・内部監査等)で1,000万円以上

BEETAGENTは、法務、経理財務、IR、内部監査などの管理部門に特化した転職エージェントです。特に強いのは法務・経理財務のリーダー・マネージャクラスの大手企業の求人が多く、年収1,000万円以上の求人を紹介。

業界特化コンサルタントによるキャリア面談や年収交渉、ハイクラスならではの面談サポートが受けられるため、手厚い転職サポートを受けたい方に向いているでしょう。

doda X｜年収800万円以上の方向け

パーソルキャリアが運営するハイクラス特化の転職サービス。現年収800万円以上か、800万円以上を目指す方向けのスカウトサイトです。

最近までエージェント（ヘッドハンター ）の参入がなかったので、企業から直接オファーが来る確率が高いのが特徴。

まとめ

年収1,000万円は誰でも到達できる水準ではありませんが、実際に1,000万円以上稼ぐ人がいるのも事実です。

絶え間ない努力と主体的に仕事をする姿勢など多くの要素が求められますが、それができれば年収1,000万円以上も現実のものになるのではないでしょうか。