大企業に就職したものの、理想と現実のギャップを感じ、転職を考えている方もいることでしょう。大企業に勤めている場合、転職すると給料が下がったり、就労環境が悪化したりする可能性もあります。
大企業を辞めると、どのようなメリットやデメリットがあるのか、あらかじめ確認しておきましょう。
目次
大企業を辞める理由6つ
大企業を辞める理由は主に以下の6つが挙げられます。
- やりたい業務に携われない
- スキルが身につかない
- やりがいのある仕事ができない
- 適切な評価を受けられない
- 自分の力を試したい
- 社内政治・派閥争いが合わない
本記事では上記6つの理由について詳しく解説します。
やりたい業務に携われない
大企業は、幅広い事業を展開していることも多く、1事業のボリュームも大きいため、業務を細分化しているケースがほとんどです。
1種類の商品を製造・販売する製造業の企業であっても、企画やデザインをはじめ、設計、資材調達、生産管理、製造現場、営業や販売、顧客サポート窓口、さらには間接部門として総務や人事まで、さまざまな部署が存在します。
やりたい業務があったとしても、希望の部署に配属されるとは限りません。たとえ、希望の部署に配属が決まったとしても、新人研修や異動後の研修などで、すぐに業務につくことはできないでしょう。
転属希望を出しても、希望がかなうとは限りません。さらに、大企業に特有なのは、営業や販売の担当、もしくは顧客サポート部門などでもない限り、エンドユーザーまでの距離が遠くなりがちです。製造業であれば、顧客の喜ぶ顔が見られないため、やりがいを感じにくいという方もいるようです。
スキルが身につかない
大企業に入社をして辞めたいと思う方の中で、特に挙げられる理由はスキルが身につかないことです。大企業は、ネームバリューがあり福利厚生や待遇が安定している一方、スキルが身につきづらいのも傾向のひとつです。
大企業の場合、年数を重ねるごとに役職が変わり仕事内容が変化します。若いうちからさまざまな業務に携わり、成長したいと考える方にとってはただ時間を費やすだけになる可能性があります。
そのため、大企業に入社したからといってスキルが身につくわけではありません。入社後のギャップとして、スキル習得は大企業を辞める理由で大きな要因となります。
やりがいのある仕事ができない
大企業に入社する前、面談や面接時に希望する部署を聞かれるケースが一般的です。その際、回答した内容の仕事ができるとは限りません。
たとえば、美容業界の商品開発で企画に関する仕事を希望したが、実際に配置されたポジションはアンケート調査担当になった場合、商品開発の企画に関する業務の中には属しますが、実際に配属されたい仕事とは異なります。大企業の場合、働きたい部署に従業員が必要ないと違う部署に移る可能性があります。
働きたいと思っていた環境と違う場所で勤務するようになると、意欲を持って取り組むのではなく、仕事をやらされている義務感のような感情になってしまいます。やりがいのある仕事ができないと、義務感を感じ辞めたいと思う方も多くなるでしょう。
適切な評価を受けられない
大企業はベンチャー企業や中小企業と違い従業員の人数が多く在籍しています。そのため、一人ひとりに対する評価は、適切に受けられない可能性が高いです。
基本的に大企業は年に2回ほど昇格できる時期が設けられています。仮に昇格期間ではないときに大きな成績を残したとしても、役職は上げられません。
ベンチャー企業の場合、大きな成績を残せば常に適切な評価をしてくれるため、1年の間に役職を伸ばし続けられます。一方、大企業は年間の査定回数が決まっているため、大きな成績を上げたとしても適切な評価は受けられない可能性が高いです。
自分の力を試したい
大企業の場合、自分の力を試したいと思っていても、社内でのポジション不足や、稟議を通さなければいけないため、挑戦できる機会が少ないです。
そのため、新しい仕事に挑戦する場合は、上司の承諾を得て社内会議で検討したうえで決定されます。
ベンチャー企業の場合、自分で挑戦したいと思って仕事を常に挑戦でき、応援してもらえる環境が整えられているため、自身の力を試せます。
大企業は、事業基盤が安定しているため、上司の考えではない意見は採用されるのが難しいです。事業基盤が安定しているのは、大企業の良さでもありますが、自分の力を試すのであればデメリットに変わります。
社内政治・派閥争いが合わない
大企業の場合、会社によっては社内に派閥があります。どの先輩社員についていくのかによって、自身の将来が決定される可能性もあるでしょう。
社内政治や派閥争いがあると、プロジェクトを進める度に論争が起きたりして、社内関係が悪くなります。同期で入社した社員や尊敬している先輩が違う派閥になってしまい、仲が悪くなるケースも少なくありません。 社内政治や派閥争いがあると、ストレスが溜まり仕事に影響するケースもあります。
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大企業を辞めると失うもの6つ
大企業を辞めると、失うものが主に6つあります。
- 最先端のシステムなどが使えなくなる
- 知名度の高い企業や人材との関りを持つ場が減る
- 退職金が受け取れなくなる
- 知名度を活用した大事業ができなくなる
- 手厚い人材育成を受けられなくなる
- 高い社会的信用度を手放すことになる
悔いを残さないために、大企業勤務ならではのメリットを理解したうえで、辞めるべきか検討することをおすすめします。
大企業を辞めると失ってしまうものを、先回りして確認しておきましょう。
最先端のシステムなどが使えなくなる
大企業では、国内でも最先端の電子機器などが導入されています。ITの進化はめざましく、業務で使用する電子機器類も様変わりしています。
DXが図られたオフィスでは、ムリ・ムダが省かれたシステムが整えられています。業務に集中し、効率的に進められるような環境整備にも力が入れられているのです。
従業員数が多いため、最新の人事評価制度や社内伝達システムなども強化されています。大企業は、働きやすい環境づくりのためにコンサルを入れたり、最新の機器を導入したりするなどの投資をすることができるのです。
中小企業の場合、限られた予算の使い道は、経営者の考え方次第のため、大企業のようにオフィスのハード面・ソフト面とも最新の状態であることは望めません。
知名度の高い企業や人材との関りを持つ場が減る
大企業に所属していると、取引先が大きい会社になるケースが多いです。知名度がある企業同士での交流は多く、大企業に属しているだけでレベルの高い人材と関わりを持てます。
大企業同士でシステムやアプリを共同開発しているケースも少なくありません。
たとえば、プロ野球選手と関わりたいと思ったとき、一般の野球選手では関わりを持つのが難しいです。しかし、同じプロ野球選手や違う競技のプロ選手であれば接点を持てる可能性は高いでしょう。
ビジネスに置き換えても同じです。GoogleやMicrosoftと関わりたいと思っても同じレベルでなければ、門前払いで終わる可能性が高いです。
しかし、GoogleやMicrosoftも保有していない技術や同じレベルの価値を持つ企業であれば関係を持てる可能性はあります。
大企業の知名度はさまざまなメリットを生み出します。大企業を辞める際は、知名度を失うことも念頭に入れて検討しましょう。
退職金が受け取れなくなる
大企業には、退職金制度が設けられているケースが多いです。退職金は、企業によって金額が変動しますが、大企業であれば2,000万円ほど支給される場合もあります。
老後2,000万円問題があるため、退職金で解決できるのは嬉しいメリットといえるでしょう。しかし、大企業を早い段階で退職してしまうと、十分な退職金がもらえません。
ベンチャー企業や中小企業によっては、退職金制度を設けている会社もありますが、大企業ほど充実しているとは限らないでしょう。
知名度を活用した大事業ができなくなる
大企業の場合、知名度を活用してビッグプロジェクトに参加できる可能性が高いです。大事業を依頼する企業は、知名度がない会社よりも知名度がある大企業の方が安心して任せられます。
たとえば、同じプロでも実績や経験が豊富な場合と、実績と経験が少ないケースがあります。もちろん、実績が少ない企業は大企業よりも費用を安価にしている可能性もありますが、ビッグプロジェクトを実施する際は、大企業を信頼して依頼をするのではないでしょうか。
そのため、大企業に所属している間はビッグプロジェクトに関われますが、退職すると同時に大事業への挑戦ができなくなる可能性があります。
手厚い人材育成を受けられなくなる
大企業は、人材育成にも予算を割くことができます。必要な時に必要な研修を受け、最新の知識とスキルを身につける機会が設けられています。
実務に直結したスキルだけではなく、ファシリテーションやプレゼンテーション、コーチングなど、ヒューマンスキルを高めるための研修を用意する企業もあります。
大企業では人材育成について担当する人材開発担当者が、計画的に教育や研修をおこなっていくため、自然にスキルが身につく環境です。
一方で、中小企業の場合は、能動的に、時には費用を自ら負担して学ぶ機会を得る必要があります。
高い社会的信用度を手放すことになる
大企業と中小企業、ベンチャー企業の違いは、社会的信用度の高さにも現れます。友人や家族、銀行などの公的機関において、知名度がある企業とそうでない企業では信用度が違います。
そのため、クレジットカードを作る際やお金を借りる際、知名度が高い会社とそうでない会社に所属している人では、限度額に差がでる可能性が高いです。
取引先においても、名前を知っている企業であれば安心してやり取りができますが、知らないと疑いから始まります。
そのため、大企業に属していると社会的信用度を受けられますが、辞めた瞬間に社会的信用度を失う可能性が考えられます。 ただし、社会的信用度は企業の名前だけでなく、継続的な取引や収入で得られる場合もあるので、大企業だけが方法だと思わないようにしましょう。
見切りをつけて辞めるべき大企業の特徴
大企業に居続ければ得られるメリットも多いのは確かです。しかし、大企業は永久に安定しているのか、大企業のままでいられるのかというと、そうではありません。
過去には、時代の変化により、経営が傾いたり、倒産したりした大企業もあります。中には見切をつけたほうがいい企業も存在するということです。
見切りをつけて辞めるべき企業の特徴を3つ紹介します。
技術的なトレンドが遅れている大企業
これまで、業界で大きなシェアを占めていた企業は、新しい技術の導入に遅れてしまうことがあります。技術的なトレンドに乗り遅れ、旧態依然のビジネスを続けている企業は、見切りをつけた方がいいといえます。
日本国内の中では通用する技術であっても、現代はグローバルなビジネスが求められています。日本は人口減少を続けていますので、市場拡大を狙うのであれば、海外へ目を向けなければ、経営状況は厳しくなるはずです。
歯車としての役割のみを求めてくる大企業
大企業では多くの従業員が働いているため、どうしても業務が細分化されがちです。歯車としての役割を求められることもあるでしょう。
しかし、歯車としての役割は、すぐに誰かと交換が可能です。人生100年時代では、年齢を重ねた時に、職業選択の幅が狭くなってしまうでしょう。
誰かとすぐに交換ができないような知識やスキルが獲得できる企業で力を付けていくことが求められています。歯車としての役割のみを求めてくる大企業は、見切を付けたほうがいいでしょう。
従業員の昇進が遅い・裁量権が低い大企業
日本は、大企業に限らず、年功序列制度と終身雇用制度がベースとなっていました。若い従業員にはチャンスの少ない環境だったのです。
ベテランの従業員が、役職に就いたり、裁量権を持ったりする傾向にあります。若手従業員は昇進しづらく、裁量権が低いため、やりがいを感じにくい環境です。
年齢を重ねないと昇進ができず、裁量権が低い大企業に在籍し、いらだちを感じるのであれば、見切をつけて辞める選択肢もあります。
大企業を辞めてもいい方の5つの特徴
大企業を退職すべきか悩んでいる方の中で、辞めてもいい可能性の高い方の特徴5つを挙げます。
- 若年層に当てはまる
- 自己管理ができる
- 若いうちから明確な目標がある
- リストラされる可能性が高い
- 何かひとつスキルを持っている
大企業を退職すれば、享受していたメリットを失うことになります。大企業を辞めた後に「辞めなければよかった」と思うことがないよう、自分自身の状態を確認しておくといいでしょう。
大企業を退職して後悔しないために、大企業を辞めてもいい方の5つの特徴を確認してみましょう。自分に当てはまるところがあるか、自問することをおすすめします。
若年層に当てはまる
20代または30代の若年層の場合、退職をしても次の道を選べる可能性が広いため、大企業を辞める選択をとっても問題ありません。
40代以上の中年層や高齢層になると、大企業を辞めてしまうと選択肢が限られる可能性が高く、退職金の支給額も多いため働き続けた方がいいでしょう。
若年層の場合、大企業を辞めたとしても、他の大手企業やベンチャー企業、中小企業で挑戦し続けられます。
また、若年層であればあるほど転職もおこないやすい傾向です。若年層で意欲がない場合でも、仕事に対する熱意が高ければ、採用してくれる可能性があります。大企業を辞めるのであれば、年齢が若い段階で決定しましょう。
自己管理ができる
大企業に就職をしていても、自己管理能力が高ければ退職をしても次の道へ進めるでしょう。中には大企業を辞めてフリーランスや個人事業主として活動する方も少なくありません。
フリーランスや個人事業主の場合、スケジュールやお金の管理、申請書類など全て自身でおこなう必要があります。自己管理ができなければ、利益を担保するのも難しいため、破産する可能性も考えられます。
また、大企業から転職をするにしても、準備や行動が必要となるので、自己管理が重要です。大企業を辞めてフリーランスや個人事業主、転職を考えている方は、就職しているうちに自己管理能力を高めましょう。
若いうちから明確な目標がある
大企業を辞めるにあたって、退職する理由が重要です。
たとえば、大企業を辞める理由が「辛い」「つまんない」「なんとなく」だと退職をした後、何をすればいいのか分からなくなり、再就職をしても同じ道を繰り返してしまう可能性があります。
そのため、大企業を辞めるときは、若いうちから明確な目標や夢があると、退職後も掲げている目的に向かって活動できます。
リストラされる可能性が高い
リストラをされる可能性が高い場合は、大企業を辞める検討が必要です。リストラの対象は企業によって異なりますが、会社に利益をもたらしていない方や、辞めても家計や収入に問題がない方は対象になりやすい傾向です。
もし、会社の方針でリストラを実施すると発表された場合、対象になる可能性も考え大企業を辞める選択肢を取るのも必要だといえるでしょう。
何かひとつスキルを持っている
大企業を辞める場合、何かしらの特化したスキルを習得していると、退職しても問題なく活動していける可能性は高いです。
大企業を辞める際、スキルや技術、能力が何も習得していない状態だと、退職後の活動は難しいでしょう。
フリーランスや個人事業主、転職などをするにしても、何もスキルがないのであれば、企業は魅力に感じないケースが多いため、新しく始める活動の視野は狭まります。 特化したスキルに応じた転職先や仕事を選べば、企業からは重宝されるため、新しい環境でもうまく活動できるでしょう。
大企業を退職後の選択肢
大企業を辞めた後には、主に3つの選択肢があります。
- 中小企業やベンチャー企業に転職する
- 別の大企業に転職する
- フリーランスになる・起業する
目的や目標があって大企業の退職を考えているのかもしれませんが、どのようにキャリアを変更すればいいのか、明確になっているでしょうか。
まずは、どのようなキャリアがあるか、確認してみましょう。
中小企業やベンチャー企業に転職する
大企業を辞めたら、中小企業や新しい事業・サービスを展開しているベンチャー企業に転職する選択肢があります。
大企業を退職し、中小企業やベンチャー企業に転職をするメリットは、主に5つあります。
裁量権を持てる
大手企業の中には、若い従業員が多くの方に向けて意見を述べたり、アイデアを示したりしづらい雰囲気がある企業もあるでしょう。
ベンチャー企業には、フラットな組織づくりをしているところもあります。柔軟な考えを持つことを大切にしているからです。
幅広く業務に携われる
企業と比較すると、従業員数は少ないため、やらなければならない業務も多くなります。大企業で限定的な業務を担当し、不満に思っていた方なら、幅広い業務に携われることに喜びを感じるでしょう。
スピード感を持って仕事ができる
大企業のように多くの人が関わる組織の場合には、決裁に時間がかかるのは当たり前です。小さい組織であればあるほど、決裁に時間がかからないため、スピード感のある仕事ができます。
短期間での年収増加が期待できる
実力を重視している企業であれば、年齢や在籍年数に関係なく昇進し、役職を得ることもできます。事業がうまくいっていれば、短期間での年収増加も期待できるでしょう。
会社の看板に頼らないスキルが身につく
会社の看板がないため、自分の実力がものをいいます。必要なスキルを身につけて、魅力的なビジネスをおこせば評価されるため、スキルもどんどん身についていきます。
別の大企業に転職する
大企業から別の大手企業に転職する方の特徴は以下のとおりです。
- 社内の雰囲気が合わない
- 違う分野のビッグプロジェクトに関わりたい
- 新しい環境で挑戦したい
大企業から転職する方の中で、同じような規模感に移動する方は少なくありません。大企業の知名度を活用すれば、別の大手企業に転職できる可能性は高いです。
そのため、所属している大企業での仕事や職場の雰囲気を変えたいが、規模感はそのまま活動したい方は、大手企業への転職になるでしょう。
フリーランスになる・起業する
大企業を退職後は、スキルを生かしてフリーランスになったり、起業したりする選択肢もあります。
大企業を退職して、フリーランスや起業家に転職するメリットを紹介します。学生から転身するのとは異なり、さまざまなメリットが生じますので、チェックしてみましょう。
仕事を選択できる
フリーランスも起業家も、やりたくないことを我慢してやる生活から脱却できます。自分の意思で仕事を選択できるのです。
大企業で、自分のやりたいことができない状況にいた方は、充実感を覚えるでしょう。
しかし、やみくもに好きな仕事だけを選択してフリーランスや起業家になると、失敗する可能性もあります。仕事を選択するときは、これまで経験してきた業種や稼げる仕事、初期費用が少なくて済む職種など、慎重に選ぶようにしましょう。
頑張りが収入に直結する
会社員の場合には、いくら頑張っても、固定給は増えないため、妥協して仕事をしてしまう可能性があります。フリーランスや起業家は、頑張った分が収入に直結するので、思う存分頑張れるはずです。
大企業に勤めてからフリーランスになったり、起業家になったりすることで、恩恵を受ける方もいます。もともと勤めていた大企業が取引先となったり、大企業時代の取引先と関係が続いたりする方です。
自分のペースで仕事ができる
雇用されている場合は、企業が定めた勤務時間や規則を遵守しなくてはいけないため、働くことへの強制力が強い状態です。強制力が強いと、仕事へのモチベーションが落ちやすく、パフォーマンスが最大限発揮できない可能性が出てきます。
一方、起きる時間や活動時間を全て自由に決められるのがフリーランスや起業家です。フリーランスであれば、働く時間を自分で決められるため、自分のペースで仕事ができます。起業家も、自分好みに労働環境を整えることが可能です。
大企業を辞めるときにやっておきたい5つのこと
大企業を辞めるときにやっておくといい、5つのことを以下に挙げます。
- 辞めたい理由を明確にする
- 同僚や上司に可能なら相談してみる
- 在職中に転職活動を始める
- 転職エージェントを活用する
- 今の勤め先と転職先を比較する
大企業から転職をするには、上記のような準備が必要です。準備を怠ると成功するはずだった転職活動も失敗に終わってしまいます。
転職活動を成功させるためにも、5つのことを確認し実際の活動に活かしましょう。
辞めたい理由を明確にする
大企業から転職するにあたって、明確な辞めたい理由は必要です。転職活動の際、履歴書や職務経歴書、面接を通して、なぜ大企業を辞めたのか聞かれるケースが多いです。
その際、辞めたい理由が明確でなければ、決断力や判断力がないと思われ、採用に至らない可能性があります。
転職活動は、大企業の名前を出せば成功するわけではありません。企業は会社に利益を与えてくれる人材を求めているため、転職理由すら明確にできていない方は、戦力としてはカウントされないでしょう。
そのため、大企業だからといって何も対策をしないのではなく、なぜ辞めたいのか理由をはっきりさせて、転職活動をおこなうのがおすすめです。
また、理由をはっきりさせれば、次に何をしたいのか自身の中で把握できるため、なぜ辞めたいのか明確にしましょう。
同僚や上司に可能なら相談してみる
退職をしようと考えたときは、信頼できる同僚や上司がいれば、相談してみましょう。自分の置かれた仕事環境も状況も熟知しているメンバーからの意見は、大変貴重です。客観的に自分の考えを捉えることができるだけでなく、気持ちを共有できたという安心感も得ることができるでしょう。
在職中に転職活動を始める
転職活動を実施するタイミングは人それぞれですが、在職中におこなえばリスクを減らせます。大企業を辞めてから転職活動をおこなうと、安定した収入がないため、活動が長引いてしまうと資金が底をつく可能性があります。
一方、在職中におこなえば、安定した収入がある状態で転職活動ができるため、安心して実施できるでしょう。
また、在職中に転職活動をおこなうと、休日に履歴書や職務経歴書、面接対策などを実施するため、自由な時間は減ります。
しかし、転職活動が終了すれば、やりたかった仕事に就きながら休日も過ごせるため、在職中に活動するのであれば、終わるまでは頑張りが必要です。
転職エージェントを活用する
転職活動は一人でもできますが、転職エージェントの力を借りればよりスムーズに活動できます。転職エージェントは、履歴書や職務経歴の作成を手伝ってくれたり、面接対策をおこなってくれたりします。
また、対策だけでなく、転職者が希望すれば企業紹介も可能です。転職エージェントが紹介する企業は、非公開求人も含まれるため、一人で転職活動をしていると見つけられない特別な企業も紹介してもらえます。
大企業から転職活動をする際、プライドなどがあり一人で進める方も少なくありません。しかし、一人でおこなうのと二人で実施するのでは、進むスピードも変わります。
今の勤め先と転職先を比較する
転職先に内定したら、最後にもう一度、確認しておきたいことがあります。今の勤め先と転職先、どちらに魅力があるかということです。
転職活動中には、内定をもらうことに必死で、なかなか冷静に比較することができないかもしれませんが、内定後には、活動も気持ちもいったん落ち着くはずです。
もう一度、2社を比較しながら、どちらがライフプランに合っているか、将来の目標を実現できるか、という視点で見つめてみましょう。
大企業からの転職に合う転職エージェント3選
大企業から転職をする際、以下のエージェントがおすすめです。
- リクルートエージェント
- マイナビエージェント
- doda
前述で解説したとおり、転職エージェントを活用すると一人でおこなうよりスムーズに進められます。しかし、転職エージェントにも特徴があるため、理解して活用する必要があります。
それぞれの特徴を理解し、自身に合う転職エージェントを選択しましょう。
リクルートエージェント
リクルートエージェントは、株式会社リクルートが運営している転職エージェントです。特徴は、求人数が業界トップクラスを誇り、企業に詳しいアドバイザーが直接書類添削をおこなってくれます。
企業に詳しいアドバイザーが書類添削をおこなえば、志望する会社に合った書類を作成できます。そのため、万能な書類ではなく、企業に特化した内容になるため採用確率も高くなるでしょう。
また、求人数も業界トップであるため、志望する企業も多く取り扱っている可能性が高いです。大企業で就職していた実績を活かして、優良企業に転職をするのであれば、リクルートエージェントがおすすめです。
マイナビエージェント
マイナビエージェントは、株式会社マイナビが運営している転職エージェントです。特徴は、若年層向けの求人数が多く、若い世代からの支持率が高いです。
そのため、大企業を辞めるときの年齢が若年層であれば、ピッタリの求人を保有している可能性が高いでしょう。また、サポート制度も充実しており、転職活動が成功するまで伴走型で支援をおこないます。
初めての方でも安心して取り組める体制も整えているため、大企業から初めて転職する方は、マイナビエージェントがおすすめです。
doda
dodaは、パーソルキャリア株式会社が運営している転職エージェントです。30代向けの求人が多く、利用者層も30代が多いです。
そのため、ある程度のスキルを習得した方が対象となりやすいですが、その分年収や待遇が良い求人を保有しています。
大企業でスキルを習得し、新しい挑戦に取り組みたい方には、dodaがおすすめです。
大企業を辞めるには冷静な判断が必要
大企業を辞めるときは、明確な理由をもって退職する決断をしましょう。大企業には、福利厚生や事業の安定、ネームバリューなど、さまざまなメリットがあります。
大企業を辞めると、大手企業ならではのメリットを失うことになるため、冷静に判断しなくてはいけません。「辛い」「辞めたい」「なんとなく」など、明確な理由をなしに退職すると、転職後に後悔する可能性が高いです。
大企業を辞めて後悔しないためにも、退職理由を明確にする必要があります。明確な理由をもって大企業を辞めれば、後悔なく次のステップへ進めます。
大企業を辞めるか悩んでいる方は、なぜ退職したいのか明確な理由を導き出してから行動に移しましょう。
