企業における役員とは、経営の方針を決定づける重要なポジションであり、高収入で安定した「ハイキャリアの終着点」をイメージされる方が多いのではないでしょうか。

しかし、そんな役員であっても転職の必要に迫られる場面があり、かつ転職活動が難しい ケースが多いのが現状です。

本記事では、役員の転職が難しいと言われる理由や転職を考える動機に加え、ハイクラス転職時の注意点・キャリアを活かした転職のコツについて解説します。

また、役員の転職支援・ハイクラス求人に強い転職サービスもあわせてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

関連記事：ハイクラス向けおすすめ転職エージェント比較ランキング｜年代別の転職成功のコツも解説

役員の転職支援・ハイクラス求人に強い転職サービス一覧

サービス名	特徴
リクルートダイレクトスカウト	自身に合うヘッドハンターを逆指名できる、中長期のキャリア形成を見据えたエージェント。
BEET-AGENT	管理部門・役員クラスの転職支援に強い、特化型エージェント。
ランスタッド	外資系企業にもコネクションを持つ、オランダ発の業界指向型エージェント。
エンワールド	エン・ジャパン構築の人材情報基盤を利用できる、外資・日系グローバル企業志向のためのエージェント。
ロバート・ウォルターズ	英語力重視、外資系ハイクラスをメイン転職ターゲットとした、イギリス生まれのエージェント。
パソナキャリア	1on1専任コンサルタントによるきめ細かい支援が特徴の、転職実績の40%をハイクラスが占めるエージェント。
ミドルの転職	報酬・ポジションの両面で妥協なくハイクラスを狙いたい、ミドル世代向けエージェント。
ビズリーチ	独自の登録時審査によりハイクラス人材の信頼性を担保。「選ばれた人だけの」転職エージェント。
AMBI	若手ハイクラス志望者に特化し、市場価値を合格率として可視化できるエージェント。
doda X	ヘッドハンティングと求人紹介を併設。幅広い転職活動に対応するサービス。

役員からの転職が難しいと言われる5つの理由

役員または役員クラスのポジションからの転職活動は、一般社員の転職活動とくらべて難しいといわれています。転職が難航する多くの理由は、役員の転職活動特有の実情や背景によるものです。

はじめに、役員からの転職活動が難しいと言われる5つの理由を解説します。

表立った募集が少なく求人応募まで至れない

会社法により定められた「役員」としての求人募集は、「（代表）取締役」「会計参与」「監査役」の3ポジションのみです。

会社法施行規則では、指名委員会等設置会社における「執行役」も役員とされていますが、これを加えてもわずか4ポジションとなり、募集されるポジション自体が少ないという背景があります。

また、字面から混同されがちな「執行役員」は、実務面での最上級管理職ではありますが、あくまで従業員が任命される職位であり、役員には含まれません。

役員は、会社の経営判断など重要な意思決定プロセスをつかさどるポジションです。役員が交代するとなれば、社員の士気低下や各取引先への影響回避などの理由から、あえて公表せず内々に人材募集を行うケースも多々あるでしょう。

募集が公表されないことで、役員の求人件数がさらに限られてくるため、役員として転職先を見つけることがよりいっそう難しくなっています。

経験値・スキルの期待値が高 く適性を厳しくみられる

役員というステータスを維持したままの転職という、いわゆる「ハイクラス転職」の性質上、選考で求められる期待値が高いことも大きな要因です。

役員を務めたこれまでの経験・スキルを保有していることを前提条件として、志望先企業で役員を務められるだけの適性が充分あることも証明しなければなりません。

また入社後の貢献度についても、経営に直結する都合上、社員以上に即戦力として高いレベルで手腕を発揮することが求められます。現在の会社とまったく異なる業界で働きたい場合は、特に熟考して自己分析を行い、アピールを練り上げなければならないでしょう。

既存役員・社員との関係 構築を慎重に検討される    

既存の役員との意思のすり合わせや、社員との折り合いについても難航が予想されます。転職先にはすでに醸成された企業風土が存在し、その中から生え抜きで出世してきた役員の間ではなおさらです。

その中枢へ役員として飛び込み、アウェイの状態から即戦力として経営に関与する苦労は計り知れません。上述したような数少ない募集ポストを勝ち取ったうえに、こうした逆境にも立ち向かわねばならない点が、「役員の転職は難しい」といわれる理由のひとつです。

給与・報酬テーブルのミスマッチ

前職と同等の給与・報酬水準を得られるとは限らない点も、役員の転職を難しくしている要因です。

国税庁では「 民間給与実態統計調査」の中で、年間の役員報酬額についても統計を発表しています。しかし役員報酬の相場は、企業の成長時期や業態によって大きく異なり、統計を一概に当てはめることができません。前職と同じポストであっても同等の収入が維持できるとは限らず、報酬額のミスマッチが起こりやすいのが現状です。

とくに、新規事業に着手するスタートアップのシード期などにおいては、取締役であっても手取り300万円前後、業況によってはそれ以下というケースも考えられます。前職においてミドル期以降の役員として安定した役員報酬を受け取っていた場合、ギャップは大きく感じられるでしょう。

条件に合う数少ない企業とのマッチングを目指すか、それとも一時的に生活水準を下げるかという、二者択一を迫られる難しさも役員の転職特有の問題です。

シニア層は年齢で断られるケースも

一般的に、役員は業界経験豊富なシニア層・生え抜きの古株である場合が多く見受けられますが、転職の際には年齢がネックとなる可能性も考慮しておきましょう。

組織の新陳代謝を促すため、一般社員における定年退職・役職定年と同様、役員にも定年が定められている企業は珍しくありません。役職定年の目安はおおむね50代後半～60歳前後と言われており、定年後の再任用を希望する場合は、相談役などの補助的ポジションに収まる例が多いようです。

役職定年が近い年齢層を役員として採用することは、企業において積極的な経営関与を期待できず、費用対効果が薄いと判断されてしまうケースも多いでしょう。

参考：民間企業における役職定年制・役職任期制の実態

役員が転職を考えるきっかけとは

役員が転職を考えるきっかけには、経営トップに対する不信やポジションに対する不満など、いくつかのパターンが存在します。

ここでは、よくある役員が転職する際のきっかけについて解説します。

経営方針や経営者とのズレ

役員が転職する主な理由としては、成熟期・安定期に入った企業において「経営者の方針と、自身が考える経営方針について、将来のビジョンの乖離を自覚したとき」があげられます。

中央集権型でトップダウンの性格が強い企業においては、経営者の鶴の一声で経営方針が大きく変わるため、そうした乖離が生まれやすくなります。大企業だけでなく、経営者の意向が如実に反映されやすい中小企業においても同様の傾向です。

ポジションの行き詰まり

在任中にこれ以上の昇進が望めず、ポジションに行き詰まりを覚えることもひとつの要因です。

人材の新陳代謝のペースが遅い企業風土で、代表取締役の周辺ポストが固定化されてしまっていたり、人材が過剰で競争率が高く、役員の空席が生まれづらかったりといった事情が考えられます。

また、経営者の家族・親族などが上のポストに参画し、経営への関与が強まるなどして、キャリアの将来性が望めなくなるケースも行き詰まりに該当するでしょう。このようなケースでは自身の能力や実績に関わらず、外部要因でキャリアが閉ざされてしまうため、現ポストに見切りをつけて転職を考える可能性が高くなります。

人間関係の不和やストレス

これは役員特有の理由というわけではありませんが、人間関係やストレスも転職の一因となりえます。先述した経営方針のズレは、いわゆる派閥争いのような形で表面化し、経営者の方針に同調する役員・社員との不仲に直結する可能性があります。当然、業務効率にも悪影響を与えるため、日々の負担やストレスが増大することもあるでしょう。

さらに大企業では、仕事量の多さや経営に関与する職責からくるプレッシャー、実務担当者との意見の相違といったストレスが大きい傾向があります。ストレスが心身の不調につながることも多いため、決して軽視できない要因です。

役員の転職には制限がある？

先に述べた環境的な要因とは別に、役員の転職に関する法律面・制度面の制限について説明します。

また、円満退職に向けた対策についてもご紹介します。

法的な制限は存在しない

法的には、企業の役員を務めているという理由で転職が制限されることはありません。

憲法22条に規定される「職業選択の自由」は、会社役員においても同様です。公共の福祉に反しない限り、どのような業種・職種への転職も自由となっています。また、会社法356条では「競業及び利益相反取引の制限」として、取締役が協業取引・利益相反取引を行うことを禁じています。    

（競業及び利益相反取引の制限）
第三百五十六条　取締役は、次に掲げる場合には、株主総会において、当該取引につき重要な事実を開示し、その承認を受けなければならない。
一　取締役が自己又は第三者のために株式会社の事業の部類に属する取引をしようとするとき。
二　取締役が自己又は第三者のために株式会社と取引をしようとするとき。
三　株式会社が取締役の債務を保証することその他取締役以外の者との間において株式会社と当該取締役との利益が相反する取引をしようとするとき。
２　民法第百八条の規定は、前項の承認を受けた同項第二号又は第三号の取引については、適用しない。

引用元：会社法

しかし同条文は、役員に在任している期間のみを対象とするため、離職してから別会社へ転職するケースでは適用されず、転職の足かせにはなりません。

競業避止義務には要注意

前述のとおり、役員の転職に法規制はありません。ただし社内規定や、会社と取り交わした契約書・誓約書の内容によっては、転職に制限がかかる場合もありますので注意しましょう。

企業は社員の入社時・退社時などに、本人同意の元に契約・誓約を交わすことで「競業避止義務」を課すことができます。

この義務により、競業・利益相反取引を企業としても禁止し、違反時には罰則を設けるのみならず「同業他社への転職可能期間」や「離職後の同業起業」に制限をかける場合もあります。

仮に入社時・就任時に同契約を結んでいた場合、役員在任中の公の転職活動は企業との関係悪化をもたらす可能性があるため、契約内容を再確認したほうがよいでしょう。

また、競業避止義務は「退職金の積み増し」などの交換条件によって、企業側の正当性が引き上げられているケースもあるため、そのような場合はとくに注意を払う必要があります。

円満退職に向けて対策しよう

可能であれば諸々の事情を勘案してトラブルを避け、円満退職を実現したいものです。とはいえ業務の根幹をなす役員が想定外のタイミングで退任することは、企業にとって重大な損失であることは間違いありません。

企業倫理や社内規定、ビジネスマナーに反するかたちでの転職強行は訴訟に発展するおそれもあり、各関係先のみならず転職者自身にとっても多くの不利益をもたらします。転職活動を円滑に進めるには、転職先の選定や選考対策に終止せず、在任中の企業に対するフォローも欠かさないようにしましょう。

役員が転職を成功させる3つのポイント

このような環境下で、役員がハイクラス転職を成功させるにはどのような点に気をつければよいのでしょうか。

ここでは、転職の事前準備の中で重要となるポイントを3点に絞り込んで解説します。

自身の市場価値を把握する

あらゆるビジネスにおいてマーケティングが不可欠であるように、転職においても市場の分析は欠かせません。まず転職市場における求人の傾向と自身の価値を把握しましょう。

役員であっても実務への理解度を再確認しておくことは、企業へのアピールに役立ちます。管理職歴・役員歴が長い場合、現場を離れていたことでスキルのアップデートが追いついていないケースもありますので注意が必要です。

自身の市場価値の把握については、自己分析や職務経歴書の作成を通じてのスキル・資格などの振り返りが有効ですが、求人の傾向は自分で調べるには限界があります。ハイクラス転職市場に詳しい、転職エージェントやコンサルタントといった専門家に相談することも検討しましょう。

自身の強みを明確にする

自身の持っているスキル・経験・資格の総ざらいが完了したら、その中から志望業界の役員ポジションで活かせる、明確な強みを洗い出していきます。

リーダーシップ・経営分析力・語学力といった幅広い分野に応用しやすいスキルをはじめ、各業界のトレンドや動向に合ったスキルから、志望先企業の風土に合ったスキルなど、アピールするべき強みを絞り込んでゆくとよいでしょう。志望先企業の企業理念・モットー・クレド等と合致するような経験を持っている場合は強調してアピールすると良いでしょう。

ハイクラス向けの転職サービスを活用する

ハイクラス転職を取り巻く環境には、一般の就職・転職市場とは異なる特有の難しさがあります。

求人数が少なく、非公開で募集活動が行われることが多いハイクラス転職市場において、効率的に転職活動を進めるには、ハイクラス転職に特化した転職サービスを利用するのが近道です。

希望条件にマッチする企業への紹介はもちろんのこと、サービスによっては市場価値や強みの把握に関してもサポートを行ってくれます。得意とする業界・業種、また企業につなげる手法においても転職サービスそれぞれで異なるため、自身に合うものを選択しましょう。

役員の転職活動を円滑に進めるポイント5つ

ここからは実際に役員が転職活動を行うにあたり、在任中の企業にも配慮しつつ円滑に進めていくためのポイントを5つご紹介します。

同業他社への転職は避ける

これまで積み上げてきた経験やスキルを活かすため、同業他社へ転職したいと考えるのは自然な発想です。しかし役員の転職の場合は、一般社員として同業他社へ転職する場合に比べ注意を払わなければなりません。

会社と競業避止義務契約を結んでいるケースでは、在任中の同業他社への転職の意向が明らかになった場合、協業・利益相反取引と見なされる可能性があります。

罰則が適用されるだけでなく、志望先企業からの印象が悪化するおそれもあるため、同業他社への転職は避けるか、退任までは転職先を公表しないほうが賢明でしょう。

前職との利害関係にも気をつける

役員が業務上で知りうる顧客情報・機密情報は、会社の利益にかかわるものが多くを占めます。

倫理的・法的にも、任期中の情報漏洩には細心の注意が必要です。さらに退任後の転職先で前職の顧客を引き抜いたり、機密情報を利用して商品開発を行ったりといった、前職に多大な損害を与えるような行為も慎みましょう。

特に顧客情報は知的財産権に分類されることから、仮に漏洩の事実が明るみになり訴訟を起こされた場合には、莫大な損害賠償を請求されるリスクもあります。役員としての立場が悪化するばかりか、転職先の業績悪化・倒産に直結しかねないため、あらゆる観点から見て避けるべきでしょう。

離職のタイミングは任期満了時がベター

役員は定款・就業規則・服務規程による縛りがあり、通常2年の任期満了までは中途で離職することは望ましくありません。退任できたとしても後任者が現れない場合、本来の任期満了までは転職にも制限を受ける可能性があります。

前職の企業との関係悪化を防ぎ、訴訟などのリスクを避けるためにも、可能な限り任期が満了となったタイミングで退任・離職するようにしましょう。

なお、離職の際に企業から競業避止義務に関する契約・誓約書の締結を求められた場合でも、法的な拘束力はないため拒否することも可能です。トラブルになりそうな場合は、企業法務に強い弁護士への相談も視野に入れましょう。

自分に合った企業風土を選ぶ

転職先選びにおいては、企業風土に馴染めそうかどうかも重要な判断基準です。新たな役員として経営に関与する以上、既存の経営陣と社員から企業理念・経営方針などへの共感・理解が求められます。

業界の慣習や企業特有の事情も考慮し、自身の価値観に合っているか、長期的に仕事へのモチベーションを保つことができるかを検討しておきましょう。

ポジション・報酬額は妥協も視野に

求人件数が少なく難易度の高い役員の転職では、ポジション・報酬額といった条件はある程度妥協することも考慮に入れましょう。とくにポジション面では、将来の役員候補のポジションや、上場企業において2人以上の設置が義務付けられている「社外取締役」を選択肢に含めることで、転職の間口をある程度広げることが可能です。

社外取締役は、業務執行に関わる権限を持たない役員です。投資家・従業員・取引先など、各ステークホルダーを不正・不祥事から守るための助言・監督を行います。利害関係のない企業同士であれば他企業の社外取締役との兼務も可能です。知見を活かしたアドバイスで企業の意思決定に関与できるため、選択肢として一度考えてみることをおすすめします。

役員からの転職時におすすめの転職エージェント・スカウトサイト10選

役員としての豊富な経験・高いスキルをもっていても、自身の力のみで転職活動を進めることは困難が伴います。最後に、役員への転職時に活用できるハイクラス向けの転職サービスをご紹介します。

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、ハイクラス転職支援を提供しているスカウトサービスです。

転職時だけでなく、その後のキャリア形成を中長期的に見据えた会員制スカウトサービスで、レジュメ（職務経歴概要）を登録することで企業またはヘッドハンターからスカウトが届きます。

また、ヘッドハンターのプロフィールを転職希望者が閲覧することができ、自発的にヘッドハンターを選んでの転職活動が可能なことから、細かな条件設定にも対応しやすいサービスです。

関連記事：リクルートダイレクトスカウトの評判｜リアルな口コミや特徴・利用の注意点も徹底解説

BEET-AGENT

BEET AGENTは、管理部門・バックオフィス系職種に特化した転職エージェントです。上場企業の管理部門・IPO準備中のリーダーポジション等、非公開で募集されている管理部門求人に強い転職エージェントとなっています。

市場価値診断のサポートも充実しており、面談対策・日程調整・給与交渉といった仲介役も担ってくれるため、マッチング精度とサポート体制の両立したエージェントをお探しの方におすすめです。

ビズリーチ

ビズリーチは、「選ばれた人だけのハイクラス転職サイト」がキャッチフレーズのスカウトサービスです。

転職希望者の登録時に審査があり、募集企業が安心感を持ちやすい点が特徴です。登録ヘッドハンターも精力的に活動しており、年収1,000万円を超える求人が1/3以上を占めています。

審査を通過し職務経歴書の内容を充実させることで、スカウトが豊富に届く可能性が高まります。本格的な転職活動の前に、試しに自分の市場価値を知りたいという方にもおすすめです。

関連記事：ビズリーチの評判・口コミからわかるメリットと注意点

ランスタッド

ランスタッドは、1960年オランダにて創設された総合人材サービスです。

国内企業のみならず外資系企業にもコネクションを持ち、人材紹介やエンジニア派遣をはじめとした業種別派遣のほか、ハイクラス・管理職の転職求人も取り扱っています。

業界に精通したプロのコンサルタントのアドバイスを受けられることから、目指す業界がはっきりしている方にとって心強い転職サービスといえるでしょう。

関連記事：ランスタッドの評判は本当？口コミから分かる利用するメリット・デメリット

エンワールド

エンワールドは、国内向け新卒採用・転職サービス「エンジャパン」のグループ企業で、外資系企業や日系グローバル企業のミドルクラスからハイクラスを得意とする転職エージェントです。

アジア太平洋地域3箇所に拠点を有し、グローバル人材に特化したサポートが特徴となっています。エンジャパンの人材情報ネットワークや、独自のバイリンガル人材ネットワークとの連携により、幅広い役員候補・管理職募集へアンテナを立てることができるでしょう。

関連記事：エンエージェントの評判は？特徴やメリット・使い方まで徹底解説

ロバート・ウォルターズ

ロバート・ウォルターズは、1985年にイギリス・ロンドンで創設された人材紹介会社です。

「自らの可能性を諦めない人々に力を」という理念のもと、日本では東京・大阪にそれぞれオフィスを構え、外資系に強い転職支援・キャリアアップ支援を展開しています。

英文履歴書作成・英語面接対策のほか、バイリンガル人材に対する意識調査など外資系へ注力したサービスが特色となっており、外資系ハイクラスにターゲットを絞って転職活動を進めたい方に有用です。

パソナキャリア

パソナキャリアは、株式会社パソナが運営する人材紹介サービスです。

採用支援実績の40%をハイクラス人材が占めており、メーカー・IT・金融をはじめ、主に管理部門系の職種に強いサービスです。業界専任コンサルタントも在籍しており、専門職求人のサポート体制も整っています。

法人と転職希望者のマッチング、双方を1人のコンサルタントが担当するため、保有スキル・意向をしっかりと汲んでもらったうえで、精度の高いマッチングを求める方におすすめです。

関連記事：パソナキャリアの評判はやばい？悪い？口コミから分かるメリット・デメリットを徹底解説

ミドルの転職

ミドルの転職は、「エン転職」の派生サービスとしてエンジャパンが提供しています。30代・40代の転職希望者に求人を紹介する、ミドル世代専用のハイクラス転職スカウトサービスです。

年収1,000万円以上という、他サービスと比較しても高い報酬条件の非公開求人を取り扱っており、本サービス独占の厳選求人スカウトも存在します。ポジション・報酬面で妥協はしたくないミドル世代の転職におすすめのサービスです。

関連記事：enミドルの転職の評判を徹底比較｜プロがリアルな情報を解説

AMBI

AMBI（アンビ）は前述の「ミドルの転職」と同様にエン転職の派生サービスですが、こちらは若手ハイクラス志望者に向けた求人・転職サービスとなっています。

募集企業またはヘッドハンターから「合格可能性」が数値化されたスカウトが届き、自分のリアルな市場価値を可視化しながら転職活動を進めることができます。20~30代の若手のうちから年収アップやハイキャリアへの道を志望する人に人気のサービスです。

doda X

doda Xは、パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービスです。

ハイクラス向けの「ヘッドハンティングサービス」「求人紹介サービス」の2方式のサービスを併設しており、どちらも会員登録と職務経歴書の登録のみで利用することができます。

自分に合った方法・ペースで転職活動を進められるため、スカウト方式にこだわりがなく、自発的に転職活動を進めていきたい方に適したサービスといえるでしょう。

まとめ

キャリアを積み上げた役員であっても、経営者との方針のズレやポジションの頭打ちなどから、転職を考えるケースは少なくありません。しかし、役員というポストの希少性・重要性といった事情からハイクラス転職の間口は狭いため、条件の妥協が必要な場合もあります。また、在任中企業・転職先企業の双方に損害を与えないよう慎重に行動することが大切です。

役員の転職活動においては、専門的なサポートが受けられる、ハイクラス向けの転職エージェント・スカウトサイトの利用がおすすめです。

さまざまなサービスを活用しつつ、非公開求人の情報を効率的に収集し、希望条件にマッチした企業への転職を成功させましょう。