大手企業の人事・採用担当に転職するには?大手で求められるスキルや経験・おすすめの転職エージェントまで

編集者
佐藤達也
【キャリアアドバイザー】国弁護士・公認会計士・税理士等の士業や、管理部門特化の転職サポートを行う人材紹介会社に在籍。士業・バックオフィスに特化した転職ノウハウ・企業調査を担当しています。分野特化だからこその、勘所を押さえたリアルな情報を発信できるよう心がけています。
人事が大手企業に転職するには?必要なスキル・経験と活動のポイント
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人事として多様な経験を積む中で、これまでの経験を活かして大手企業の人事部に転職したいと考える方は少なくないでしょう。

大手企業では対象となる人材の人数が多く、プロジェクトの規模も大きいため、やりがいを感じやすい環境です。

とはいえ求人件数が多いわけではなく、採用要件も厳しいため、転職を成功させるのは簡単ではありません。

大手人事部の求人状況や業務内容をよく理解したうえで、戦略的に転職活動を進める必要があります。

そこでこの記事では、大手人事部の役割や業務内容を確認しながら、求められるスキル・経験や転職活動のポイントを解説します。

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関連記事:人事の転職に強い転職エージェントサイトおすすめ9社徹底比較|転職成功のコツまで

目次

大手企業における人事職の転職・求人状況

まずは、大手企業の人事部の求人状況について解説します。求人数や転職難易度を確認しましょう。

大手企業の人事求人は少ない

大手企業の人事部の求人は少ない状況が続いています。

求人が少ない理由として、大手企業の人事はもともと新卒採用や異動による配置が主流なので、中途採用を実施するケースがそれほど多くないことが挙げられます。

近年は市場全体がもつ人手不足感により中途採用に積極的に取り組む大手企業も増えましたが、中小企業などに比べるとまだ新卒一括採用やジョブローテーションによる配置を行う傾向が強く見られます。

また大手企業では、給与水準が高く残業が少ないなど働きやすい環境であることが多く、辞める人が少ないためなかなかポジションに空きがでない場合があります。

ポジションに空きが出た場合でも、豊富な資金力をもとに派遣社員や契約社員などの採用で代替できることも理由のひとつです。

求職者からの人気と競争率が高い

中途採用の募集があった場合でも、大手人事部への転職ハードルは高めです。大手企業の人事部は求職者からの人気が高く、ほかの求職者との競争が激しいからです。

大手企業が人気の理由として、ブランド力・知名度に加えて安定した年収や好待遇、ワークライフバランスを維持しやすいといった理由があります。

教育や研修制度、キャリアアップのための制度が充実しているため、自身のスキルアップやキャリアアップを実現しやすいことも理由です。

もっとも、これらは企業によって異なるため、どの大手企業でも必ずよい労働環境や労働条件であるとは限りません。

また大手企業以外にも、働きやすい環境の中小企業やメガベンチャーなどが多数存在します。

高いスキルや経験を求める傾向が強い

大手企業では新卒や異動ではまかなえない人材がいる場合に中途採用を行います。

つまり、自社にはいない優秀な人材が欲しいというニーズなので、おのずと人材に対する要求水準が高くなります。

応募条件も厳しいため、応募すら難しいというケースも少なくありません。応募できたとしても、大手企業が求める水準をクリアするには高いハードルがあります。

関連記事:採用担当に転職するには?成功ポイントと注意点、おすすめエージェントをご紹介

大手企業で働く人事職の役割・業務内容

大手企業の人事部へ転職したい場合、人事部の役割や業務内容をよく理解しておく必要があります。

人事部の業務範囲は幅広いですが、大手人事部の場合は業務が細分化されているため、ひとつの業務を担当するケースが多いでしょう。

採用業務

人事部のメイン業務のひとつが採用業務です。新卒採用と中途採用の両方がありますが、いずれも自社のビジョンやミッションに共感できる、優秀な人材を獲得することが目的です。

採用業務の具体例は以下の通りです。

  • 採用部署からのヒアリング、ペルソナの設定
  • 求人媒体の選定、媒体担当者とのやり取り
  • 募集要項の作成
  • 書類選考対応
  • 面接の日程調整、合否通知
  • 内定者への通知、内定式の準備
  • 採用後オリエンテーションの準備

など

評価制度の構築・運用

評価制度の構築や運用も人事部の重要な業務です。

評価制度の構築とは、評価基準や方法、期間や頻度などを設計して従業員に周知させることです。

たとえば「業務目標の達成度」や「スキルレベル」といった評価基準や、「自己評価」や「上司評価」などの評価方法を設計します。

設計した評価制度をもとに、従業員と評価者との面談を実施する、評価結果を管理するといった運用も行います。

評価制度が効果的に機能することで、従業員はモチベーションを維持し、高い成長を遂げてくれます。結果的に組織全体の成長にもつながります。

社員教育体制の構築や研修の立案・実施

人事部では従業員の能力開発やキャリア形成を支援するために、教育体制の構築や研修の立案・実施などの業務を行います。

たとえばスキルや知識を向上させるための教育プログラム、社員のニーズやレベルに応じた研修などを企画します。

教育・研修内容の選定や、外部講師や教材の手配、研修の効果測定や評価・改善なども行います。

労務

労働法や社会保険法などの法律にもとづき、従業員の労働条件や福利厚生、労働安全衛生などに関する制度を策定・運用するのが労務の役割です。

具体的には以下のような業務を行います。

  • 給与計算、勤怠管理
  • 社会保険の手続き
  • 就業規則の作成や管理
  • 労災の予防や労災申請など労働安全衛生管理
  • 健康診断やメンタルヘルス対策など従業員の健康管理
  • 退職金の計算、退職金制度の運用
  • 社内イベントの企画・運営などの福利厚生業務
  • 労働組合との交渉・協議など労使関係調整

など

関連記事:労務に向いている人の4つの特徴|実際の仕事内容や役立つ資格

HRBPHuman Resource Business Partner

HRBPHuman Resource Business Partner)とは、人事とビジネスの観点から自社の成長をサポートする、戦略人事のスペシャリストのことです。

近年、経営やビジネスを取り巻く環境の変化により、従来の人事制度や評価基準では従業員のモチベーションやパフォーマンスを高めることが難しくなっています。

そこで注目されるようになったのがHRBPです。

HRBPは事業部と連携し、人事戦略の立案や実行を支援する役割を担います。

単に人材を採用・育成するのではなく、事業部のニーズや課題を把握したうえで、効果的な人事戦略にもとづき採用・育成などを行うのが特徴です。

これにより、組織のパフォーマンスや成長に貢献します。

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大手企業の人事職に求められるスキル・能力

大手企業の人事部に転職するために必要なスキル・能力について以下に解説します。

いずれも大手企業に限らず必要となるスキルや能力ですが、大手企業の場合はより高度なレベルで求められます。

コミュニケーションスキル

大手企業の人事部はチームメンバーや他部署の従業員、応募者、会社説明会の参加者などさまざまな人と関わることが多い部署です。そのため、コミュニケーションスキルが欠かせません。

たとえば採用活動では、コミュニケーションスキルを発揮することで、応募者の適性や志望動機を見抜くことができます。応募者に魅力的な企業イメージを伝えることも可能なので、応募者の入社意欲を高められます。

教育・研修の実施場面では、コミュニケーションを通じて従業員の能力や志向を把握できます。適切な教育や研修の提供、従業員のモチベーションや満足度の向上につなげられるでしょう。

データ分析力

データ分析力も必要です。データ分析を行うことで採用活動や従業員の能力評価といった人事業務を効率的かつ効果的に行うことができます。

たとえば採用業務では、過去の採用実績や市場動向などのデータを分析し、採用予算や人員計画、求人媒体の選定などを行います。応募者の離脱率や採否率などのデータを分析することで、採用プロセスのボトルネックや改善点を発見できる場合もあります。

従業員の能力評価では、評価基準に沿って従業員のデータを収集・分析することで、従業員の強みや弱み、改善点や発展可能性が明らかになります。分析した結果を従業員へのフィードバックやコーチングなどに活用することで、従業員のモチベーションやパフォーマンス向上につながります。

これらの分析は手作業で行うのではなく、採用管理システムやツールを活用して行うのが一般的です。とくに大手企業は対象となる人材数が多いためシステムやツールの活用が進んでいます。

そのため大手人事部への転職では、システムやツールを使いこなせるスキルも必要です。

プロジェクトマネジメント能力

大手の人事部は社内外のさまざまな人たちと連携し、複数のプロジェクトを同時に進める必要があるため、プロジェクトマネジメント能力が求められます。

プロジェクトマネジメント能力とは、プロジェクトの目的や範囲、期限や予算などを明確に定義し、計画・実行・評価・改善する能力のことです。人事部の業務をスムーズに進めるだけでなく、組織の目標達成や競争力向上にも貢献します。

たとえば人事制度の改善・構築、社員教育・研修プログラムの企画・運営といった場面で発揮できる能力です。

自社のビジネスや企業戦略に対する深い理解

人事には自社のビジネスや企業戦略に対する深い理解をもち、それにもとづき人材管理を行うことが求められます。人事が自社のビジョンやミッションに沿った人材を確保して育成することで、組織の成長力や競争力を高められるからです。

また、自社のビジネスや企業戦略に応じて人材の配置や教育・研修を実施することで、組織の変革やイノベーションを促進できます。たとえば、人材戦略や人員配置の最適化、人材育成プログラムの策定などの場面で必要となります。

資格は必須ではない

大手企業の人事部では、必ずしも資格は求められません。資格がなくても人事業務に就くことは可能です。

資格を必須要件に掲げている人事求人もあまりありません。したがって、大手企業の人事部に転職するため、という理由だけで資格を取得するのはおすすめできません。

ただし、人事部経験が少ない人や未経験で大手企業の人事部にチャレンジする場合、訴求ポイントを増やすために資格を取得するのはひとつの方法です。

資格に加えて意欲や人柄なども評価されれば転職可能性を高められます。

関連記事:人事のキャリアパスとキャリアを広げる方法とは?役立つスキルや資格も紹介

大手企業の人事部への転職で役立つ資格3つ

人事業務に役立つ資格は複数存在しますが、大手企業の人事部では以下のような資格が評価される可能性があります。

経営学修士(MBA

MBAは経営のプロフェッショナルを短期間で育成することを目的とした学位です。大手人事部への転職では、

ビジネスに関する幅広い知識があり、ビジネスの視点から人材管理を行えるという点で有利に働く可能性があります。

また経営戦略に沿った人材育成や人事評価の方法論などについて理解しているという点で、評価を受ける場合があります。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは能力開発やキャリア形成に関するコンサルティングを行える国家資格です。

大手の人事部では、従業員の能力開発やキャリア形成、人材育成に関する業務が多くあります。

キャリアコンサルタント取得者は、従業員のキャリアニーズや適性を把握し、適切なアドバイスやサポートができるといった評価を受ける可能性があります。

社会保険労務士

社会保険労務士は労働・社会保険分野において、各種手続きや相談対応を行える国家資格です。

社会保険労務士資格があると、労働や社会保険に関する法律や制度の知識があり、人事管理や労務管理に関する相談や手続きを行えることを証明できます。

人事部には従業員の給与や福利厚生、労働条件や労働安全衛生などの業務があります。これらの業務では法律や制度に関する深い知識が必要なので、評価される可能性があるでしょう。

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大手企業の人事に転職するためのポイント

大手企業の人事部への転職難易度は高いですが、ポイントを押さえることで転職可能性を高められます。

すぐに転職できないことも多いので、長期戦を視野に入れてじっくり取り組むことも必要です。

念入りに情報収集を行う

まずは情報収集です。応募先の企業や業界の研究をしっかり行いましょう。

応募先の事業内容やビジネスの強み、業界内での立ち位置、業界動向や市場規模といった情報を幅広く収集します。これにより、面接で熱意が伝わりやすく、的確なアピールができます。

応募先で求めている人材像や必要とされているスキル・経験、業務内容などの情報も必要です。とくに大手企業の場合は人事業務が細分化されるため、どの業務を行うポジションの募集なのかもよく確認しておく必要があります。

これらの情報を収集することで、自分が応募先・ポジションにマッチしているかどうかの確認ができ、ミスマッチの回避につながります。

自己分析とキャリアの棚卸しを徹底的に行う

次に、自己分析とキャリアの棚卸しを行います。

自己分析をすることで自分の強みや弱みが明らかになり、応募先に対して最適なアピールが可能になります。

応募先への適性や志向なども明確になるため、転職先を決めるうえでの判断材料にもできます。

キャリアの棚卸しをすることで、過去に経験した業務やプロジェクトを振り返り、どのようなスキルや知識を身につけたかが整理できます。

どんな成果や貢献ができたのか、やりがいや苦労があったのかなども明らかになるでしょう。これらは、自己PRや面接で役立ちます。

関連記事:転職の相談は誰にするべき?おすすめの相談先と避けるべき相談先について解説

応募先のニーズに合った経験・スキルをアピールする

集めた情報と、自己分析・キャリアの棚卸しの結果を照らしあわせます。そして「応募先のニーズ」と、「応募先のニーズにマッチする経験・スキル」を明らかにしましょう。

採用側は自社で求める人材像を明確に定義しているため、選考ではそれに該当する人材かどうかを見られます。

つまり、自分の経験やスキルの中から、応募先のニーズに合った経験やスキルをピックアップして示すことで、効果的なアピールにつながります。

写真や面接では「見た目」にも気を配る

応募書類の写真や面接での服装や髪型など、外見にも気を配ることが大切です。清潔感や身だしなみに気をつかうことで、採用担当者に好印象を与えられます。

また、大手の人事部は企業の顔として、合同企業説明会への参加や学校訪問などを行います。

面接や社内教育・研修といったさまざまな場面でも社内外の多くの人と接するため、信頼感や説得感を得やすい見た目であることが大切です。

たとえば新入社員向けの研修で身だしなみの大切さを伝えるには、人事本人が身だしなみに気を配っている必要があります。

転職エージェントを活用する

大手人事部への転職はハードルが高いため、転職エージェントの活用がおすすめです。

大手人事の求人は少ないので、自分で探しているといつになっても見つからない可能性があります。

転職エージェントを活用すると、要望など個人に合った求人を紹介してくれるため、自分で探す必要がありません。

また大手の人事部は採用要件が厳しく、ほかの求職者との競争も激しいため、選考対策をしっかり行うことが必要です。

転職エージェントは応募書類の添削や面接対策を実施してくれます。

応募先企業と密にコミュニケーションをとることで、応募先が求める人材像を把握しているため、それに合ったアプローチが可能です。

結果的に選考通過率を高められます。

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大手企業の人事に転職するなら活用したいおすすめの転職エージェント

最後に、人事部への転職でおすすめの転職エージェントを4社紹介します。

BEET-AGENT

BEET_人事

BEET-AGENTは、人事・労務をはじめとする管理部門の転職に特化した転職エージェントです。

管理部門の働き方を熟知した専任コンサルタントがキャリア相談を丁寧に行い、最適な求人を紹介しています。

上場企業の管理部門系職種や年収600万円以上の求人など好条件の求人を扱っているため、大手人事への転職を希望する方は相談してみるとよいでしょう。

とくにエンジニア採用経験者は条件のよい求人に出会える可能性があります。

公式サイト:https://beet-agent.com/

MS Agent

MS-Japan

MS Agentは人事や総務などの管理部門と、弁護士や会計士などの士業に特化した転職エージェントです。

特化型で30年以上の実績がある老舗のエージェントなので、安心してサポートを依頼できます。

上場企業の70%にあたる約2,600社からの依頼実績があるため、大手企業の人事部へ転職を希望する方にも向いています。

MS Agentだけが扱っている独自の非公開求人も多数あります。

リクルートエージェント

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、多様な業界・職種を扱う大手総合型の転職エージェントです。

非公開求人が20万件と業界最大規模の求人数を誇るエージェントなので、多くの候補の中から自分に合った求人に出会える可能性があります。

圧倒的な知名度と業界内ネットワークを活かし、大手企業の求人も多いのも魅力です。

関連記事:リクルートエージェントの評判や口コミから分かるメリット・デメリットを解説

パソナキャリア

パソナキャリアは、ハイクラス人材向けの転職エージェントです。

求人の約半数が年収800万円以上のハイクラス求人なので、大手企業への転職を目指す管理職や高度な専門性のある人事人材に適しています。

業界内で長年培ってきたノウハウと、企業とのパイプを活かした専門性の高いサポートが魅力です。

関連記事:パソナキャリアの評判はやばい?悪い?口コミから分かるメリット・デメリットを徹底解説

まとめ

人事が大手企業へ転職するためのハードルは高いですが、情報収集を丁寧に行い、応募先のニーズに合ったアピールをすることで転職可能性を高められます。

求人探しや情報収集の精度を高めるには転職エージェントの活用も欠かせません。

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佐藤 達也のアバター
キャリアアドバイザー

佐藤 達也

弁護士・公認会計士・税理士等の士業や、管理部門特化の転職サポートを行う人材紹介会社に在籍。士業・バックオフィスに特化した転職ノウハウ・企業調査を担当しています。分野特化だからこその、勘所を押さえたリアルな情報を発信できるよう心がけています。