「東京でおすすめの就労移行支援はある？」
「東京でおすすめの就労移行支援の選び方が知りたい」

就労移行支援は、障害のある人で社会復帰を果たし、長く働き続けるために最適な就労サポートを受けられる魅力的なサービスです。

東京都に在住している人は、就労移行支援が多すぎて選べないと悩みを抱えている場合が少なくありません。

自身に適した就労移行支援を利用するためには、適切な選び方について確認しておくと安心です。

本記事では、東京でおすすめの就労移行支援や適切な選び方を詳しく解説します。

東京でおすすめの就労移行支援12選

東京でおすすめの就労移行支援は、次のとおりです。

それぞれ特徴やサービス内容を詳しく解説します。

どのようなサービスを利用するべきか悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。

welbe（ウェルビー）

 welbe(ウェルビー)は、都内の障害者就職においてトップクラスの実績をあげている就労移行支援事業所です。

2025年4月現在で全国に121センターを構えており、就職者が累計8,480人います。半年定着率は91.0%と高水準を記録（2022年10月～2023年9月）しており、2018年から2023年までの長期で見ても、常に約90%の定着率を維持しています。このことから、求職者への高水準の支援、および求職者にマッチした企業の紹介がされていることがわかります。

就職を目指す方に向けて「社会人基礎力」「実践力」「持続力」の3つの力を身につけられるカリキュラムが用意されています。パソコン訓練やベーシックトレーニング（軽作業）など、就職先で長く働けるスキルが習得でき、一般企業のオフィスを再現したセンターで「働く」ことをイメージしながらトレーニングできます。

利用者の体調などを考慮し通所日数や時間を調整しつつ、正しい生活リズムが整うような配慮も行ってくれます。健康面を考慮し、栄養バランスが取れたランチを提供してくれる点も嬉しいポイントです。

就職後は、利用者へのフォローだけでなく、企業に対し「利用者との接し方」「配慮方法」などに関するアドバイスを提供しています。そのため、企業も利用者への正しいコミュニケーション方法がわかり、結果的に利用者本人の定着率アップにつながっています。

デイゴー求人ナビ

デイゴー求人ナビは、「就労移行支援・障害者雇用の求人・就労継続支援」の3つを紹介してくれるナビサイトです。

2024年9月にサービスが開始され、精神障害や知的障害、身体障害を持っている方向けの求人を紹介してもらうことができます。人材紹介サービスの経験と障害福祉事業所のノウハウを持った専任のキャリアパートナーが、利用者の特性やスキル、経験に合わせたマッチングを行ってくれるので安心です。

入社後の健康・心理状態などのヒアリングを行っているなど、就労後のサポートも充実しています。障害雇用の求人も紹介しているため、将来的に一般企業で働きたい人にとっても使いやすいでしょう。

運営会社は、介護・障害福祉士事業者向けに経営改善サービスなどを展開しているため、障害者の働き方に関する知見が豊富です。こうした豊富な知見を活かし、全国から質の高い就労移行支援を紹介してもらえるでしょう。

各地域別でおすすめの就労移行支援の事業所一覧も紹介しているため、自宅近くの施設を探す際に活用しましょう。

東京都23区の就労移行支援の一覧が検索できるほか、エリアや駅、対象障害などから絞り込みができる点も魅力の一つです。

関連記事：デイゴー求人ナビの評判は？メリットやデメリット・特徴を口コミとともに解説

障害者雇用バンク

関連記事：障害者雇用バンクの評判はどう？口コミから判明したメリット・デメリットや有効活用するコツを徹底解説

atGP

また、atGPではIT・Webのスキルを身につけたい人向けの「ジョブトレIT・Web」を提供しています。

Webサイト制作に必要なスキルや、システム開発で求められるDBやコーディングに関するスキルなどが身につけられるため、IT関連で働きたい人におすすめです。

さらに、障害者の就職・転職支援実績の豊富なキャリアアドバイザーから求人紹介や書類作成、面接対策などのサポートが受けられる点も大きなメリットといえるでしょう。

関連記事：atGPの評判は？利用するメリット・デメリットや有効活用するコツまで徹底解説

LITALICOワークス

LITALICOワークスは、累計15,000人以上の就職者数を誇る就職実績豊富な東京でおすすめの就労移行支援です。

全国4,500社以上の職場実習先を提供しており、職場の雰囲気や自身との相性などを確認する際に役立てられます。

自分理解を深める方法やIT系などを含む200以上の多彩なプログラムから、自身に適したものを選べる点も大きなメリットです。

また、LITALICOワークスでは就職後に最長3年半の定着支援が受けられます。

入社後も安心して長く働き続けたい人は、定着支援の充実したLITALICOワークスがおすすめです。

関連記事：LITALICOワークスの評判の真相は？実際の口コミや利用するメリット・デメリットを解説

リエンゲージメント

 リエンゲージメントは、就労移行支援では珍しい専門家が直接支援をおこなう東京でおすすめの事業所です。

「臨床心理士」「公認心理士」「精神科医師」から協力を得ており、心理学や医学の考え方から心身を改善するプログラムを提供してもらえます。

専門家から助言がもらえるほか、親切に相談に応じてもらえるため、利用者の多くが個別面談に満足している点も魅力です。

また、リエンゲージメントでは定期的なバイタルチェックに加えて、自律神経計測器やバイオフィードバックの利用が可能であるため、不安障害・発達障害の人も安心です。

より自身の障害についての理解を深めたい人や、改善を望む人は、専門家から最適なサポートが受けられる リエンゲージメントがおすすめできます。

錦糸町就労支援センター

 錦糸町就労支援センターは、東京都の墨田区に事業所を構える就労移行支援です。

就労移行支援就労継続支援B型が併設された多機能型事業所のため、早めの就職から時間をかけて就職したい人など、幅広いニーズに応えています。

医療機関が運営している点も特徴の一つであり、現状や就職に向けた課題を把握したうえで、最適なサポートが受けられます。

また、専門性の高いスタッフが多数在籍している点も魅力です。

医療福祉専門職やマナー講師、PCの専任講師から指導を受けられるため、就職のために必要なスキルが安心して身につけられるでしょう。

就職後も期限の定めなく定着支援をしてもらえることから、長く安定して働き続けたい人に錦糸町就労支援センターはおすすめです。

株式会社リヴァ

株式会社リヴァは、休職・離職中の人が自身に適した働き方を見つけて復職するためのサービスです。

1,600名以上の社会復帰をサポートした実績があり、豊富なノウハウから復職・就職のための最適なサポートが受けられます。

生活習慣の改善や疾病・ストレス対処法など、さまざまなプログラムが用意されており、取り組めば就職後も長く働き続けられる可能性が高くなるでしょう。

在宅勤務を想定したプログラムを提供している点も大きな特徴であり、ZOOMを使用したプログラムやスタッフとの面談が可能です。

詳細なサポート内容については、無料でオンライン説明会を実施しているため、ぜひ参加してみて事業所の雰囲気をつかんでみると良いでしょう。

アクセルトライおおた

アクセルトライおおたは、精神・知的・身体障害などがある人を対象に就職サポートや働くためのスキルを身につけられる就労移行支援です。

ストレスマネジメントやウォーキングなどに加えて、海外生活の経験があるスタッフからの英語講座が受講可能です。

就職支援のみではなく、うつ病や適応障害などが原因で休職中の人を対象に復職支援（リワーク支援）も実施しています。

また、アクセルトライおおたではPC訓練や資格取得のための勉強など、個々が興味のあることに集中できる個別学習の時間を設けています。

カリキュラム以外にも取り組みたいことがある人は、自習時間を提供しているアクセルトライおおたの利用がおすすめです。

Kaien

Kaienは、過去10年の就職者数が約2,000人と就職支援実績が豊富な東京でおすすめの就労移行支援です。

プログラムの中で体験できる職種は、経理や人事、データ分析などを含めた計100種類以上と豊富な点が大きな特徴になります。

プログラミングやデザインを勉強したい人は、クリエイティブコースの受講も可能です。

在籍するスタッフは、さまざまな分野の知識・経験があるため、安心してサポートを受けられる点も魅力の一つです。

また、Kaienは発達障害や精神障害に理解ある企業200社以上と連携しています。

より自身に適した環境で長く働き続けたいと考えている人は、Kaienの利用がおすすめです。

ここるポート

ここるポートは、2012年よりサービスを開始し、2024年10月までの時点で4,380名以上の就職・復職をサポートした実績のある就労移行支援事業所です。

豊富な支援で蓄積されたノウハウから、障害のある人は最適なサポート受けられるため安心できます。

就職後の定着率が90%以上と高い点も特徴の一つであり、多くの利用者が納得のいくサポートを受けられた可能性が高いことがわかるでしょう。

また、ここるポートでは外部講師を招いて睡眠や食事、運動などの日常生活に欠かせない要素について詳しく学べます。

受講したその日よりはじめられるコツを紹介してもらえるため、生活リズムを改善したいと考えている人は、ここるポートの利用がおすすめです。

manaby

manabyは、障害のある方を対象とした就職支援サービスです。障害者手帳の有無にかかわらず利用可能です。

個々の病状や希望に合わせて、就業を目指しサポートしてくれます。就業先に合わせたスキルが身に付いたら、就業に向けて生活リズムを整えたり、メンタルケアの方法を教えてくれたりします。

保有している就職先は、フルタイムだけではなく、週3日や時短、在宅勤務が可能な企業など希望に合わせて選ぶことが可能です。

また、就職活動の書類や面接などの選考対策もサポートしてくれるので、初めての就職でもスムーズに進められるでしょう。

東京でおすすめの就労移行支援の適切な選び方

東京でおすすめの就労移行支援は、次のようなポイントを押さえて選ぶようにしましょう。

それぞれ詳しく解説します。

自宅からの通いやすさを確認する

就労移行支援を利用する場合は、自宅からの通いやすさを確認しておくようにしましょう。

自宅からの距離が遠かったり、駅からの距離が遠い、駐車場がなかったりすると通所が負担に感じるため、通い続けることが困難になる可能性があります。

そのため、就労移行支援事業所の周辺や駐車場の有無などをよく確認し、通いやすい事業所を選ぶようにしてください。

プログラム内容が自身のニーズを満たしているか

就労移行支援によって提供しているプログラムはさまざまであるため、自身のニーズを満たしているかどうかよく確認するようにしてください。

たとえば、プログラミングやWebデザインなどの専門スキルを身につけたい場合は、IT特化の就労移行支援を利用するのが望ましいです。

とくに、自己理解や専門スキル、障害理解など提供するプログラムは異なるため、自身に適した内容の就労移行支援事業所を選ぶようにしてください。

就職実績を確認する

就労移行支援を利用する際は、就職実績も確認するようにしてください。

就労移行支援を利用する目的は、自身の適性に合う企業や職種へ就職することです。

就職実績が豊富にある場合は、多くの利用者が満足のいくサポートを受けられた可能性が高いため、信頼できる事業所といえます。

また、就職後の定着率もあわせて確認しておくとより安心です。

事前に公式サイトや見学の際にスタッフに聞くなどをし、就職実績を確認しておくようにしましょう。

支援制度が充実している事業所を選ぶ

就労移行支援に通所している期間は、基本的にアルバイトができません。

そのため、費用の負担を少しでも抑えられる支援制度が充実している事業所を選ぶようにしましょう。

事業所によっては、交通費の補助や昼食を無料提供しているところもあります。

また、PCの無料貸し出しや資格取得費用の補助をしている事業所もあるため、公式サイトから支援制度について事前に確認しておくようにしましょう。

専門性の高いスタッフが在籍しているかどうかを確認する

就労移行支援に通所する中で、生活や就職後の不安・悩みなどの心配事を少しでも減らすためにも、専門性の高いスタッフが在籍しているか確認しましょう。

公認心理士や臨床心理士などの資格を保有するスタッフが在籍していると、的確なアドバイスや最適なサポートが受けられるため安心です。

また、専門スキルを身につけたい場合は、エンジニアやデザイナーなどの専門職経験のあるスタッフが在籍する事業所を選びましょう。

東京の就労移行支援を利用する手順

東京の就労移行支援は、次の手順で利用できます。

それぞれのステップについて詳しく解説します。

インターネットで事業所を探して資料請求

就労移行支援を利用する際は「就労移行支援 東京」などで検索し、事業所の公式サイトを確認してするようにしましょう。

自身に適していると感じた場合は、公式サイトからパンフレットを請求すると良いです。

見学・体験

自身の目的に適したサービスを提供していると感じたら、見学・体験に申し込みましょう。

見学や体験の申し込みは、電話や公式サイトの予約フォームからおこなえます。

実際の雰囲気を味わうことができるため、長く通所できるかどうかを判断するために見学・体験をした方が良いでしょう。

役所に利用申請

通所する就労移行支援事業所が決まったら、利用申請をおこないましょう。

就労移行支援を利用するためには「障害福祉サービス利用受給者証」が必要となるため、役所への利用申請が求められます。

手続きの流れについては、事業所の担当者から丁寧に教えてもらえるため、不明点がある場合は聞いておくようにしましょう。

サービス開始

役所での利用申請が認可され、障害福祉サービス利用受給者証が発行されれば、就労移行支援の利用開始です。

利用初日に事業所の担当者から契約の案内があるため、契約書や重要事項説明などにサインや押印をして正式に利用開始となります。

東京の就労移行支援に関するよくある質問

東京の就労移行支援に関するよくある質問は、次のとおりです。

それぞれ詳しく解説します。

同様の悩みを抱えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

就労移行支援を利用しても就職できないことはあるの？

厚生労働省によると、就労移行支援を利用した人の就職率は57.2％であり、過半数の人は就職できています。

下記記事で詳しく解説しているので、就職できる側になるためにぜひ参考にしてください。

関連記事：なぜ就労移行支援で就職できない？原因と具体的な解決方法

就労移行支援はやめとけって聞くけどホント？

結論から言うと、事業所選びを間違えると後悔する場合もあります。

就労移行支援が「やめとけ」と言われる主な理由は、事業所によって支援の質にばらつきがある、自分に合わない訓練内容だと成果が出にくいからです。

正しく選べば有効な支援です。詳しくは下記の記事をご覧ください。

関連記事：就労移行支援はやめとけって本当？体験談をもとに通うべき人の特徴を解説！

就労移行支援と就労継続支援A型/B型の違いを教えてください。

就労移行支援は一般企業への就職を目的に、原則2年間の期間限定で就職支援をおこなう制度です。

通所中に賃金や工賃は発生しない点が大きな特徴です。

一方就労継続支援は、一般企業への就職が困難な人に働く機会を提供して、成果物や作業内容に対して賃金や工賃を支払う制度になります。

就労移行支援は無料ですか？

就労移行支援事業所によって異なりますが、1回あたり500円～1,400円程度発生します。

しかし、所得に応じてつきの負担上限金額が決められているため、無料で就労移行支援を利用している人も多いです。

厚生労働省の調査では、障害福祉サービスを利用する98.5万人の約92.7%が無料で利用していることが報告されています。

就労移行の対象者は？

就労移行支援は、次の条件を満たしている人が利用可能です。

障害や難病に関しては障害者手帳がなくても、主治医の意見書・指示書があれば就労移行支援を利用可能です。

就労移行支援の利用可能期間はどのくらいですか？

就労移行支援は、原則として最大2年の利用が可能です。

利用期間に関しては、人によって異なるため、2年間必ず利用しなければならないわけではありません。

就労移行支援を受ける条件は？

就労移行支援の対象者としては、障害や難病を抱えている人が挙げられますが、ここで言う障害とは具体的に以下のようなものを指しています。

精神障害	統合失調症 躁うつ病やうつ病 神経性障害 ストレス関連障害など
発達障害	自閉症 アスペルガー症候群 注意欠陥多動性障害（AD/HD） 学習障害など
知的障害	例 込み入った文章や会話の理解ができない 日常生活における計算などができない
身体障害	視覚障害 聴覚障害 肢体不自由 内臓の障害により日常生活が著しく制限される状態

就労移行支援の月給はいくらですか？

就労移行支援は「一般企業などへの就職を目的とした訓練や勉強」が目的であり、「事業所で働くこと」を目的としたものではありません。このため、就労移行支援に通っても月給は支給されません。

就労継続支援と混同しがちですが、就労継続支援は「就職した後に働き続けること」を目的としているため、月給や工賃が支払われます。

就労移行支援はなぜ2年までしか利用できないのですか？

就労移行支援は働いていない人を対象としており、生活保護受給世帯や住民税非課税世帯の利用料金は無料です。

また、それ以外の世帯についても利用料金は抑えたものになっています。事業所から見ると利用者から運営コストを回収するのは困難であり、国から出る給付金を活用しているのが実態です。

給付金が使われているため、利用者の利用期間は国が決めた2年になっています。

一方で、2年が経過した場合でも、自治体が期間延長の申請を承認した場合は1年間に限り延長可能です。

ハローワークと就労移行支援の違いは何ですか？

ハローワークがおこなうのは求人情報の提供と就職活動支援のみです。

一方で、就労移行支援では、求人情報提供と就職活動支援に加えて職業訓練・企業実習・内定企業との業務内容調整などもやってくれます。

ハローワークは就職先を探すことだけに特化しており、就労移行支援では就職先を探すことに加えて付随するサポートまでやってくれることが特徴となっています。

まとめ | 東京でニーズを満たせる就労移行支援を選んで就職を有利に進めよう

今回は、東京でおこなわれている就労移行支援について解説しました。

東京には複数の就労移行支援がありますが、自身に適した企業へ就職するためには適切な選び方を確認しておく必要があります。

自宅からの通いやすさや就職実績などを事前によく確認し、自身に適した就労移行支援事業所を選ぶ必要があるでしょう。

どのような就労移行支援がおすすめかわからない場合は、本記事で紹介した事業所を比較検討してみてください。