「理学療法士から他職種に転職してみたいけど、できるのだろうか？」といった悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、理学療法士が転職して活躍できる、11の他職種について紹介します。また、他職種に転職するコツやメリット・デメリットもあわせて解説します。

理学療法士の資格を活かして他職種で働いてみたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

関連記事：理学療法士（PT）におすすめの転職エージェント12選！選び方のコツや転職の流れを解説

理学療法士は他職種へ転職できる！おすすめの仕事11選

理学療法士は、他職種への転職において、大きく活躍できる可能性を秘めています。

なぜなら職業柄、以下のような強みをもっている方が多いからです。

このように、理学療法士は他職種でも活躍できるスキルや考え方が身についています。

では次に、理学療法士の資格を活かせる11種の仕事を見ていきましょう。

福祉用具貸与・販売事業所

福祉用具貸与・販売事業所での仕事は、福祉用具専門相談員として以下の業務に従事します。

理学療法士は、人間の動きを専門的に評価できる知識と技術があるため、個人の状態に適した福祉用具の選定が可能です。使用状況を見ながら、より安全な生活を送るための的確なアドバイスも得意です。

「理学療法士の資格をもった福祉用具専門相談員」という希少価値を活かせば、ケアマネジャーや他サービス事業者からの信頼も得られやすくなるでしょう。

医療機器メーカー

医療機器メーカーは、医師の診療やリハビリなどに関連する機器を取り扱う仕事です。

医療機器メーカーには、以下の仕事内容があります。

理学療法士は、物理療法機器や歩行測定機器などの使用経験があり、商品のメリットやデメリットを経験ベースで伝えられます。

経験を基にした営業は、説得力が増すため成績にもよい影響を与えるでしょう。

ハウスメーカー

理学療法士がハウスメーカーの仕事で求められるのは、医療・福祉的な視点からの住環境整備アドバイスや、それを基にした住宅営業です。

理学療法士は、患者さんが退院する際に、自宅で安全な生活が送れるよう家屋評価をすることがあります。

たとえば、手すりを取りつける最適な位置は、使用する方の体格や歩行状態によって異なるため評価をおこない、手すりの取り付け位置をアドバイスします。

こういった適切な家屋環境について根拠をもって説明できるのは、理学療法士が専門的な知識をもっているからこそです。

普段から住環境整備に関わっている理学療法士の臨床経験は、ハウスメーカーでの仕事に活かせるでしょう。

医療事務

理学療法士の多くは、日々の業務の中で医療保険や介護保険に触れて仕事をしているため、診療報酬や介護報酬の知識が豊富です。そのため、医療事務として活躍する道もあります。

医療事務の仕事内容は、以下のとおりです。

医療事務として働くために、特別な資格は必要ありません。

しかし、未経験から始める場合、以下の理由から大変と感じる方もいます。

一方、理学療法士の経験があれば、保険制度や専門用語についてある程度の理解があります。

さらに、普段から患者さんへの対応もおこなっているため、転職しても即戦力として期待される可能性が高いでしょう。

「理学療法士の業務が大変」「臨床以外で患者さんと関わる仕事がしたい」と考えている方は、医療事務として病院の経営を支える働き方も、選択肢のひとつです。

医療経営コンサルタント

医療経営コンサルタントとは、病院や介護施設などの経営に関するコンサルティング業務をおこなう職種です。

医療経営コンサルタントの具体的な業務内容は、以下のとおりです。

医療・介護業界は、定期的に診療報酬・介護報酬の改定があり、その度に基本報酬や加算項目などが変わります。

報酬改定後は、各社の経営方針や人員配置などを見直す必要があるため、市場ニーズや効率性を考慮した経営アドバイスが必要です。

企業によっては、リハビリ部門に特化したコンサルティングをおこなっているところもあります。

リハビリ経験者のコンサルタントを採用しているため、転職すれば活躍が期待できるでしょう。

行政職

行政職としての仕事には、主にふたつの転職方法があります。

理学療法士として入社する場合は、高齢者の健康相談や介護予防事業の運営などが主な業務です。

行政側も、理学療法士の資格専門性に期待して募集をかけているため、これまで培った知識と経験を存分に活かした仕事ができるでしょう。

一方、一般の市区町村職員として入社する場合、理学療法士の専門性とはあまり関わりのない仕事をおこなう可能性があります。

ただし、自分が好きな地域のさまざまな仕事に携われる点は、メリットといえます。

「臨床の経験を活かした働き方がしたい」「行政の仕事を幅広く経験したい」といったように、自身の希望に応じて転職の方法を検討しましょう。

ただし、地方公務員は自治体によって年齢制限が設けられているため、募集要項をよく確認しておくことが大切です。

認定調査員

認定調査員とは、要介護認定の一次判定に必要な調査をする仕事です。

原則として市区町村の職員が選任されますが、高齢化により要介護認定の需要が増え、保健・医療・福祉の専門職に委託する場合もあります。

理学療法士が認定調査員になるためには、以下ふたつの条件を満たさなくてはなりません。

認定調査で確認する項目は、心身機能や日常生活動作、認知機能や社会性などさまざまです。

また、必要に応じて主治医と連絡をとって情報を得ることもあります。

「初対面の方と話すことが苦痛ではない」「要介護認定の制度を支える仕事に興味がある」という方であれば、やりがいをもってできる仕事です。

スポーツジム

スポーツジムでは、パーソナルトレーナーとして利用者のトレーニング指導をおこないます。

パーソナルトレーナーになるための資格は特にありませんが、医学的知識をもっている方が活躍しやすい業界です。まったく知識や経験のない方では、ハードルが高いでしょう。

一方で理学療法士の資格があれば、

• 解剖学
• 生理学
• 栄養学

といったトレーニングに関わる知識や技術をもっているため、信頼性が高くなります。

理学療法士資格は、単体での開業は認められません。

しかし、以下の名目であれば、理学療法士の資格にかかわらず開業可能です。

はじめはスポーツジムに転職して仕事内容や経営について学び、経験や知識を得た段階で開業するのも選択肢のひとつです。

ヘルスケア

ヘルスケア関連の仕事には、以下があります。

ヘルスケア関連の仕事は、社会の健康増進に関わる重要な仕事です。

医療従事者としてサービスを提供する側から、構築する側として働きます。

ほかにも、病気やけがによって就業が困難な方へおこなう健康指導も業務のひとつです。

特に、運輸交通業や貨物取扱業などの重い荷物を取り扱う業種では、腰痛の発生件数が多いといわれています。

理学療法士がヘルスケア領域で活躍し、腰痛予防の指導ができれば、医療費の抑制にもつながるでしょう。

養成校の教員

理学療法士養成校の教員として働く選択肢もあります。

上記のような思いがあれば、養成校の教員を目指してみましょう。

教員の仕事内容には以下があります。

養成校の教員は、専門学校と大学で、就職のための要件が異なります。

専門学校教員の要件は、理学療法士に関する業務経験が5年以上、かつ厚生労働大臣の指定する講習会を修了することが要件です。

一方で大学教員になるためには、以下いずれかの要件を満たす必要があります。

自身が満たしている要件に応じて、専門学校・大学のいずれかを選択しましょう。

ライター・監修者

ライター・監修者は、Webメディアや雑誌・書籍・広告などの出版物に掲載される文章を書く仕事です。

理学療法士の資格を活かしたい方は、医療や介護に関する文章の執筆をおこなうと、取り組みやすいでしょう。

Webメディアでの執筆は、企業や病院が運営するサイトに掲載する記事を書くのが主な仕事で、商品やサービスを紹介したり、コラム記事を書いたりします。

出版物の制作では、編集者から依頼を受けて、テーマ決め・構成作成・執筆などをおこなうのが主な仕事です。

ライター・監修者は、出版社やWeb製作会社に所属して働くか、個人事業主として独立する働き方があります。

「文章を書くことが好き」「文章で専門知識を活かしたい」と思う方は、やりがいをもって働ける仕事といえるでしょう。

理学療法士が他職種へ転職を考える理由

理学療法士は、以下の理由から他職種への転職を考えます。

それぞれ見ていきましょう。

給料が安い

転職理由のひとつとして、給与の低さがあげられます。理学療法士は、日本の給与所得者の平均よりも給与が低い職種です。

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者の平均給与は458万円と報告されました。

一方、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」の報告によると、理学療法士の給与は約430万円です。

年収が平均よりも低く、働くモチベーションが上がらないのも理学療法士が転職を考える理由のひとつです。

参考：令和4年分民間給与実態統計調査│国税庁
令和4年賃金構造基本統計調査│厚生労働省

人間関係がつらい

人間関係の悩みはどの仕事でも共通してあるものですが、理学療法士も例外ではありません。

日本理学療法士協会の理学療法白書2016によると、離職のもっとも大きな理由に「職場での人間関係」と答えた方は、離職者の12.8％を占めていることがわかりました。

理学療法士は、医師や看護師、介護士など、さまざまな職種と仕事をともにします。同じチームで働くリハビリ職や上司と相性が合わないこともあるでしょう。

特に、規模が小さい職場ではコミュニティが狭く、人間関係の悩みが問題になりやすい傾向にあります。

人間関係は修復するのに時間がかかるため、精神的につらく、転職を考える理学療法士が多いのです。

向いていないと感じる

「理学療法士の仕事が向いていない」と感じるのも、転職を考えるひとつの要因です。

向いていないと感じる理由には、以下があります。

通常のリハビリ業務をおこなった後に、書類業務や実習生指導、勉強会などをおこなうことが多く、体力が求められます。

また、一生懸命勉強しているにもかかわらず、思うようにリハビリの効果が出ず、報われないと感じることもあるでしょう。

理学療法士が担当する患者さんのほとんどは、高齢者です。年代のギャップにより会話がうまく続かなかったり、認知症の方とうまくコミュニケーションがとれなかったりすることが、苦痛に感じることもあります。

自ら希望して理学療法士の道を歩んだものの、臨床に出てみると「自分には向いていない」と感じるのも、転職を考える理由のひとつです。

仕事にやりがいを感じない

仕事にやりがいを感じないことから、転職を考えるケースです。

実際に働き始めると、思い描いていた理学療法士の働き方とはほど遠く、ギャップを感じてしまうことがあります。

臨床以外にも書類作成やカンファレンス、実習生指導など多くの仕事をこなし、心身ともに疲弊してしまうこともあるでしょう。

そんな日々が続くことで、どんどんやりがいを失ってしまいます。

将来に不安を抱えてしまう

理学療法士の将来を考えると、不安になってしまう方もいます。

「理学療法士はやめとけ」「理学療法士は将来性がない」といった声を聞くことがあるからです。

実際に厚生労働省の「理学療法士・作業療法士の需給推計について」では、理学療法士の供給が増えてきていると報告されました。

理学療法士は、2024年現在ですでに需要を供給が上回っています。2040年には、需要に対して供給数が1.5倍にもなるという試算です。

供給が上回ると、以下の懸念が生じます。

どの職場にいっても、理学療法士の数が多くなると予測され、転職難や賃金が上がらないなどの可能性があるでしょう。

仮に昇進を目指したとしても、競争率の激しい理学療法士の世界では、成功するのは一握りになってしまいます。

このように、需要がなくなっていくことに将来性の不安を抱えてしまうのです。

参考：理学療法士・作業療法士の需給推計について│厚生労働省

理学療法士が他職種へ転職するメリット

理学療法士が他職種へ転職するメリットは、以下のとおりです。

それぞれ見ていきましょう。

年収が上がる可能性が高い

理学療法士の年収は、すでに解説したように日本の平均給与額を下回っているため、他職種へ転職すると、年収が上がる可能性が高くなります。

また、厚生労働省の「令和5年賃金引き上げ等の実態に関する調査」によると、医療・福祉職のひとり平均賃金の改定額は3,616円、改定率は1.7％と報告されました。

以下の産業別比較表を見ると、医療・福祉業界の改定額と改定率の低さがわかります。

産業	ひとり平均賃金の改定額	ひとり平均賃金の改定率
鉱業、採石業、砂利採取業	18,507円	5.2％
建設業	12,752円	3.8％
製造業	9,774円	3.4％
電気、ガス、熱供給、水道業	10,131円	3.3％
情報通信業	15,402円	4.5％
運輸業、郵便業	6,616円	2.7％
卸売業、小売業	8,763円	3.1％
金融業、保険業	10,637円	3.2％
不動産業、物品賃貸業	11,560円	3.7％
学術研究、専門・技術サービス業	10,642円	3.2％
宿泊業、飲食サービス業	8,401円	4.4％
生活関連サービス業、娯楽業	6,832円	2.5％
教育、学習支援業	7,682円	2.7％
医療、福祉	3,616円	1.7％
サービス業（他に分類されないもの）	6,343円	2.2％

この調査結果から、理学療法士は他職種に転職すると、年収が上がる可能性が高いとわかります。

自分の力だけで生き抜くスキルが身につく

理学療法士は、医療や福祉の専門的な知識・スキルはあるものの、開業権がないため独立できません。

つまり、病院や施設などに勤める必要があるため、個人で生き抜くために必要な営業活動を自らおこなわなくていいのです。

一方で、医療器メーカーやスポーツジムのトレーナー職では、自ら営業して顧客を獲得する必要があるため、「営業力」「提案力」「特化したスキル」などが身につきます。

他職種に転職すると、理学療法士とはちがう苦労はあるものの、営業力や提案力など、生き抜くスキルが身につくメリットがあります。

自己実現を図れる

自己実現とは「自分の好きなことをして、それが社会に役立っている状態」という意味です。

理学療法士は、リハビリをとおして患者さんから感謝され「役に立っている」という実感を得られることから、自己実現に至る可能性があります。

しかし、中には「嫌々やらされている」「ただ与えられている」と感じながら仕事を続ける理学療法士もいるでしょう。

相性の合わない同僚や、リハビリ単位の取得ばかりを強要する上司などとの人間関係に疲弊していると、自己実現はできません。

一方で、自ら達成したい目標や本当にやりたいことを見つけて他職種に転職した方は、常に前を向いています。

自らの意志で社会に貢献し、その対価として給料をもらい、役に立っている実感を得られたときは、自己実現を果たしたといえるでしょう。

理学療法士が他職種へ転職するデメリット

理学療法士が他職種へ転職するデメリットは、以下のとおりです。

それぞれ見ていきましょう。

ビジネスマナーを身につける必要がある

理学療法士は、一般企業に求められるビジネスマナーが身についていない可能性があります。

その理由は、以下のとおりです。

病院のように閉ざされた環境での勤務経験しかない場合、取引先との名刺交換や、ビジネスメールによるコミュニケーションなどを経験することはほとんどありません。

外部の方と接する機会が少なく、同職種と仕事する時間が長いため、簡単なあいさつや専門用語ばかりの話でもコミュニケーションが成り立ってしまうのです。

そのため、同年代の社会人とくらべると、一般的なビジネスマナーが身についていない方が多いように感じます。

しかし、転職先からは一定の社会人経験があれば、「最低限のビジネスマナーは当たり前に身についている」と思われています。

もし接遇やビジネスマナーに自信がなければ、書籍を読んだり講習会に参加したりして、必ず身につけておきましょう。

ノルマを課されることがある

他職種の仕事では、ノルマを課す業種もあります。ノルマがあると、社員のモチベーションや生産性が上がるメリットがありますが、一方で以下のようなデメリットもあります。

そもそもノルマとは、会社が売上を増やし利益を上げるために設定されるものです。達成できなければ、評価が下がってしまうおそれがあります。

しかし、ノルマの達成自体が目標になったり疲弊したりしてしまえば、何のために転職したのかわからなくなってしまいます。

ノルマに振り回されて、自分の目標や夢を見失わないようにしましょう。

必ず年収が上がるとは限らない

他職種に転職したとしても、必ず年収が上がるとは限りません。その理由は、以下のとおりです。

理学療法士の業界では、成果よりも勤続年数や年齢で給料が決まりやすいため、実力がなくても安定した給料をもらえます。

しかし、転職先によっては成果によって報酬額を決める「成果報酬型」の場合があり、成果が出ていない月は給与が大幅にカットされるケースがあります。

また、企業によっては残業を認めていない会社もあることから、転職前とくらべて収入が下がることもあるでしょう。

転職したからといって、年収が上がる保証がない点も、デメリットのひとつです。

理学療法士が他職種への転職を成功させるコツや注意点

理学療法士が他職種への転職を成功させるコツや注意点は、以下のとおりです。

以上を意識するだけで、転職の成功率は格段に上がります。

転職活動の失敗例や成功のコツを詳しく知りたい方は、下記の記事も参考にしてください。

【関連記事】【理学療法士(PT)転職】転職活動の失敗例や成功させるコツを紹介

他職種に転職したい理学療法士はエージェントを利用するのも手

理学療法士から転職を決めた際におすすめの転職エージェントを紹介します。

PTOTSTワーカー

レバウェルリハビリ

PTOT人材バンク

まとめ│理学療法士から他職種への転職に挑戦してみよう！

理学療法士は、他職種へ転職しても活躍できる可能性を秘めています。

待遇や人間関係に不満を抱きながら続けるよりも、自分の強みを活かせる職場を探してみてはいかがでしょう。

他職種の仕事は覚えることも多く、今まで求められなかったマナーやスキルを身につける苦労もあります。

しかし、それを大きく上回るやりがいや年収、自分の力で生き抜くスキルが身につくといったメリットがたくさんあります。

理学療法士の仕事で培った知識や経験は、他の仕事でも役に立つ可能性が高いため、ぜひ、他職種への転職に挑戦してみてください。