給料が少ないと感じたら|原因と給料アップの方法4選まとめ

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「自分の給料は少ないのかもしれない…」「どうやったら給料が増えるんだろう」社会人として働いていると、給料の悩みは誰もが持つものですよね。

もし、周りと比べて稼いでいる給料が少なければ、もっと収入をアップしなければと考えるかもしれません。

そこでこの記事では、「給料が少ない…」と心配している方に向けて、平均給与をまとめました。本記事を参考に、あなたの給料が多いのか少ないのか判断してください。

さらに、記事の後半では給料をアップさせる方法もまとめています。もっと給料をアップさせたいと考えている方は参考にしてください。

目次

「給料が少ない」と感じたら…まずは知っておきたい平均給料

「給料が少ない」と感じたとしても、本当に少ないとはいいきれません。まずは、統計から平均給料を確認しておきましょう。

ここでは、年齢別、地域別、企業規模別など、さまざまな属性で平均給料をまとめました。

年齢別平均給料

年齢男性女性
19歳以下18万7,000円17万8,000円
20~24歳22万円21万6,000円
25~29歳25万9,000円24万円
30~34歳29万7,000円25万4,000円
35~39歳33万5,000円26万8,000円
40~44歳36万3,000円27万5,000円
45~49歳38万8,000円27万8,000円
50~54歳41万円27万9,000円
55~59歳41万6,000円28万円
60~64歳32万1,000円23万7,000円
65~69歳27万4,000円21万6,000円
70歳以上24万5,000円21万7,000円
全体平均34万2,000円25万8,000円
【参考記事】第2表 性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差|厚生労働省

年齢に応じた平均給料は上記の通りです(端数切捨て)。

19歳以下の平均は男女ともに20万円以下となっています。その後、20歳を超えると給料も20万円を超えるようです。

その後、男性は55~59歳まで増加し、41万9,000円でピークを迎えます。その後はだんだんと減少し、70歳以上では24万2,000円まで下降するようです。

一方の女性は、20歳以降55~59歳まで増加していますが、増加量は男性よりも少なく、ピークでも28万円で留まります。

地域別平均給料

地域平均給料
東京都37万5,000円
神奈川県33万5,000円
大阪府33万円
愛知県31万2,000円
兵庫県31万2,000円
奈良県31万円
千葉県30万9,000円
京都府30万5,000円
埼玉県30万5,000円
茨城県30万5,000円
滋賀県30万3,000円
中略-
岩手県25万2,000円
沖縄県25万2,000円
宮崎県24万9,000円
青森県24万7,000円
全国平均31万1,000円
【参考記事】都道府県別賃金(男女計)|厚生労働省

地域別の平均給料は上記の通りです(端数切捨て)。

全国平均は31万1,000円で、この平均を超えているのは東京都、神奈川県、大阪府、愛知県、兵庫県の5都府県に限られています。

最も高いのは東京の37万5,000円、一方、最も低いのが青森県の24万7,000円でした。その差は約13万円ありますから、地域が異なるだけで給料に大きな差があることがわかります。

企業規模別給料

左右にスライドできます
年齢大企業中企業小企業
19歳以下18万7,000円18万2,000円18万3,000円
20~24歳22万7,000円21万6,000円20万9,000円
25~29歳26万6,000円24万5,000円23万8,000円
30~34歳30万7,000円27万2,000円26万1,000円
35~39歳34万9,000円29万9,000円28万8,000円
40~44歳37万5,000円32万5,000円30万1,000円
45~49歳39万7,000円33万9,000円31万1,000円
50~54歳42万2,000円35万4,000円31万5,000円
55~59歳42万7,000円36万3,000円31万8,000円
60~64歳31万1,000円29万3,000円28万5,000円
65~69歳27万5,000円25万3,000円25万4,000円
70歳以上24万5,000円24万円23万5,000円
全体平均34万8,000円30万3,000円28万4,000円
【参考記事】企業規模、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び企業規模間賃金格差|厚生労働省

企業規模別の平均給料は上記の通りです(端数切捨て)。

全体平均では大企業が34万8,000円、中企業が30万3,000円、小企業が28万4,000円となっています。企業規模が大きいほど、給料も高くなる傾向にあるようです。

給料の上昇については、企業規模に限らず55~59歳でピークを迎え、以降はなだらかに下降しています。

産業別給料

産業平均給料
鉱業、採石業34万7,000円
建設業33万5,000円
製造業30万1,000円
電気・ガス・水道40万2,000円
情報通信業37万8,000円
運輸業28万5,000円
卸売・小売業31万4,000円
金融・保険業37万4,000円
不動産業33万9,000円
学術研究・専門技術サービス業38万5,000円
宿泊業・飲食サービス業25万7,000円
生活関連サービス・娯楽業27万1,000円
教育・学習支援業37万7,000円
医療・福祉29万6,000円
複合サービス事業29万8,000円
サービス業(他に分類されないもの)26万8,000円
【関連記事】産業、性、年齢階級別賃金及び対前年増減率|厚生労働省

産業別の平均給料は上記の通りです(端数切捨て)。

産業別に見れば、「電気・ガス・水道」が最も高い給料となっています。次いで、「学術研究・専門技術サービス業」「教育・学習支援業」と続きます。

最も高い産業と低い産業を比べると、約14万5,000円もの差があることから、産業による給料差も大きいといえるでしょう。

給料が少ない原因は?

上記で紹介した平均給料と比べると、「自分の給料が少ない」と感じた方もいるでしょう。

では、そういった方にはどういった原因が考えられるのでしょうか。ここで確認してみましょう。

正社員として働いていない

平均と比べて給料が少ないと感じる原因の1つは、正社員として働いていないことです。

というのも、厚生労働省の統計によれば、正社員の平均給料が32万8,000円なのに対して、正社員以外の平均給料は22万1,000円と10万円以上の差があるからです。

これだけの差がついていますから、正社員でないことは、給料が少ないことの大きな原因になっているといえるでしょう。

【参考記事】雇用形態、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差|厚生労働省

給料平均が低い業界で働いている

同年代と比べて給料が低いと感じている方は、給料平均が低い業界で働いている可能性があります。上記の「産業別給料」のところでもあった通り、業界でも給料平均に違いがあるのです。

次のように、給料平均のトップ3とワースト3を比べてみると、大きな差があることがわかります。

ランキング産業平均給料
トップ1電気・ガス・水道40万2,000円
トップ2学術研究・専門技術サービス業38万5,000円
トップ3情報通信業37万8,000円
ワースト1宿泊業・飲食サービス業25万7,000円
ワースト2サービス業
(他に分類されないもの)
26万8,000円
ワースト3生活関連サービス・娯楽業27万1,000円

トップ1とワースト1では、約14万5,000円もの差があるのです。このように、どの業界で働いているか自体も、給料の高い低いに影響を与えることがあります。

みなし残業代で働いている

これまでの統計とは関係なく、「長時間労働のわりに、給料が少ない」と感じている方もいるでしょう。そういったケースでは、みなし残業代で働いていることが原因かもしれません。

みなし残業代とは、前もって「一定の残業分」を想定して、当該残業分の残業代を支払う制度です。一定時間の残業代が固定給の中に含まれている制度だと理解してください。

ただし、みなし残業代で働いていたとしても、「一定の残業分」を超えた時間については、別途、残業代が支払われます。もし、「長時間働いているのに給料が少ない」なら、この超過分の残業代が支払われていない可能性があるでしょう。

なお、この未払い残業代を請求するには、ただちに弁護士に相談してください。必要な証拠を集め、会社との交渉や裁判所を通じた手続きなどを進めてくれます。

【関連記事】ベンナビ労働問題

ビジネススキルが低い

「長年働いているのに、給料がなかなか上がらない」と感じている方もいるでしょう。もしかするとあなたのビジネススキルが低いことが原因かもしれません。

給料は、仕事の対価として支払われます。高い成果を出せばその分給料が増えますが、成果を出せなければ、給料には反映されません。

つまり、仕事で成果を出すためには、何もよりもビジネススキルが重要なのです。

もし、長年働いているにもかかわらず給料が増えないと感じているなら、自分自身のビジネススキルを向上させることも視野に入れた方が良いかもしれません。

給料が少ない現状を打破するためには

では、給料が少ないと感じている現状を解決するには、どのような行動をすればよいのでしょうか。一つひとつ解説します。

昇給を目指す

給料を上げる代表的な方法は、昇給を目指すことです。どうすれば昇給するかは会社によってケースバイケースです。ただし、昇給の条件が「就業規則」に記載があることも少なくありません。

まずは、どうすれば昇給するかの条件を確認して、その条件を達成できるように行動しましょう。とはいえ、仕事で成果を出せば昇給するものが一般的です。

実直に仕事に取り組んだり、スキルアップしたりして、仕事で成果を出すように行動してみましょう。

給料アップの交渉をする

会社によっては昇給の規定がないところもあるかもしれません。そういった場合は給料アップの交渉をしてみましょう。

とはいえ、何ら会社に貢献していないにもかかわらず給料アップを交渉しても、あしらわれてしまうのが通常です。

もし、現状会社に貢献できていないのであれば、交渉の前に成果を出しておくことが重要でしょう。会社に貢献したうえで上司に交渉し、粘り強く給料アップのアピールを続ける姿勢が大切です。

副業をする

会社の給料アップが見込めないのであれば、副業をするのも1つの手段です。ただし、一口に副業と言っても、簡単に稼げるものから、一定のスキルが必要なものまでさまざまです。

どの副業が適しているかは、副業に割ける時間やあなたのスキルなどを総合的に考慮する必要があるでしょう。

なお、会社が副業を禁止している場合もあります。後に発覚すると解雇などの不利益を被る可能性があるので、事前にしっかり確認しておきましょう。

また、副業の収入の合計が年間20万円を超えると、確定申告が必要になります。ただし、この「20万円ルール」は所得税に限ったもので、住民税は別です。

確定申告をする必要がなかったとしても、住民税については申告を忘れないようにしなければなりません。

転職する

会社で昇給が見込めなかったり、給料アップの交渉をしても応じてもらえそうになかったりするのであれば、思い切って転職を検討してみましょう。

もちろん、転職によって、これまでよりもスキルの高い仕事を求められたり、これまでのキャリアからガラッと方向性を変えなければならなかったりすることもあるはずです。

とはいえ、本気で給料が少ない状態から脱却したいのであれば、新たなチャレンジをするつもりで覚悟を決める必要があるでしょう。

転職で年収アップを目指すなら転職エージェントがおすすめ

現職ではなかなか給料が上がらない方は、転職して環境を変えたほうが早く年収を上げることができるかもしれません。

しかし、年収を上げることだけを目的にしても転職は上手くいかない可能性があります。

もし、あなたが本気で年収アップを狙い、転職を成功させたいのであれば、「転職エージェント」を利用してください。

ここでは、転職エージェントの概要と、どの転職エージェントがおすすめかについて解説します。

転職エージェントとは

転職エージェントとは、転職を希望する求職者と、採用を希望する企業とをマッチングさせるサービスです。

企業からは募集したい人材のスキルや人物像、給料などの条件面をヒアリングして、求人情報として保有します。一方、求職者には転職先の希望条件をヒアリングして、保有求人から適した企業を紹介します。

転職エージェントの利用は無料で、登録から面談、求人の紹介から内定まで、費用は一切かからず利用できるのがメリットです。

なお、転職エージェントは民間企業が運営していて、全国におよそ2万8,000社以上あります。

いろんな業界を幅広くカバーしている「総合型」と、Web業界、金融業界、外資系、医療系など、各業界に特化している「特化型」などの2つに大別され、それぞれ特徴が異なります。

あなたに適した転職エージェントを見つけるのが、転職エージェント利用の第一歩だといえるでしょう。

【参考記事】民営職業紹介事業所数の推移|厚生労働省

転職エージェントのメリット

転職エージェントの利用をおすすめする理由は、次のようなメリットがあり、安心して年収アップを目指せるからです。

  • 希望条件のヒアリングがある
  • 非公開求人にエントリーできる
  • 履歴書作成・面接対策のサポートがある
  • 給料交渉をしてくれる

ここでは、転職エージェントにどのようなメリットがあるのか、一つひとつ確認してみましょう。

希望条件のヒアリングがある

転職エージェントに登録後は、まず、キャリアアドバイザーと呼ばれる担当者と面談をおこないます。このとき、これまでのスキルや経歴などの棚卸のほか、転職先に求める条件のヒアリングもあります。

つまり、給料アップを狙うのであれば、希望条件をヒアリングされる際に「年収~万円以上」と伝えておけばよいのです。

キャリアアドバイザーがあなたの経験やスキルを考慮したうえで、希望年収を満たす求人のみを紹介してくれるので、一から条件に合う求人を探す手間が省けます。

非公開求人にエントリーできる

非公開求人にエントリーできるのも、転職エージェントを利用するメリットです。非公開求人とは、ネット上などで公開されていない求人のことです。

求人を非公開にするのは、「経営戦略の根幹に関わる人事なので競合他社に知られたくない」「条件が良いので希望者が殺到するのを避けたい」などいくつかの理由があります。

非公開求人は高収入なものも多いので、給料アップを狙うならぜひエントリーしたい求人だといえるでしょう。

履歴書作成・面接対策のサポートがある

転職エージェントを利用すれば、履歴書作成や面接対策のサポートがあるのもメリットです。

履歴書や面接では、あなた自身の長所をアピールする必要がありますが、苦手としている人も少なくないでしょう。

多くの転職エージェントでは、キャリアアドバイザーが履歴書作成や面接対策を実施しており、採用担当者の目に魅力的に映るよう、丁寧にアドバイスをしてもらえます。

キャリアアドバイザーにサポートしてもらうことで内定を得られる確率がぐっとアップするのです。

給料交渉をしてくれる

内定が出た後も、転職エージェントのサポートは続きます。その中でも見逃せないのが、「入社日の調整」や「年収」の交渉です。

給料アップを目的に転職を考えている方には、この年収交渉のサポートはありがたいはずで。自分で直接交渉するのはためらいがある上、専門的なノウハウが求められるためです。

キャリアアドバイザー年収交渉の経験と知識を有しているので、安心して交渉を任せられます。自分で手間をかけずとも、希望の給料アップを目指すことが可能です。

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給料が少ないと感じる理由を紹介しました。「正社員として働いていない」「業界平均の給料が少ない」など原因はいくつか考えらえます。

もし、本気で給料アップを狙うのであれば、本記事で紹介した昇給を狙ったり、副業を始めたりするのがおすすめです。

また、転職して給料アップするのもよいでしょう。そのときは転職エージェントに登録してキャリアアドバイザーのサポートを得ながら転職活動をしてください。

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転職サイトやエージェントは何を選ぶかではなく、『どう使いこなすか』にフォーカスしたWEBメディア。株式会社アシロの転職メディア編集部による、転職エージェントの賢い『使い方』とキャリアアップ実現の方法論を解説。