ベンチャー企業でどのくらい稼げるのか知りたい
ベンチャー企業の年収で将来暮らしていけるか不安
上記のように、ベンチャー企業の年収について気になる方が多いのではないでしょうか。
企業は大まかに「大手企業」「中小企業」の2つに分類されますが、世の中に革新的な製品やサービスなどを提供しようとして立ち上げられた新しい会社を「ベンチャー企業」と一般的に呼びます。
ベンチャー企業は、比較的若い会社であるため入社することに不安を感じる方も少なくありません。そのため、就職活動や入社をする際の判断材料として、ベンチャー企業の年収を理解することが重要です。
そこで本記事では、ベンチャー企業の年収を徹底解説します。また、ベンチャー企業のメリットやデメリット、特徴も紹介します。
就職活動や転職活動をする中でベンチャー企業が気になっている方は、ベンチャー企業に転職することにどのようなメリットやデメリットがあるのかを判断する参考にしてください。
ベンチャー企業とは革新的な事業を行う会社
ベンチャー企業とは、明確に定められた定義はありませんが、設立年数が浅くまだ世の中にない革新的な製品やサービス等を提供する事業を展開している企業のことを主に指します。
ベンチャー企業は、イノベーションを起こして今まで世の中になかった価値を与えている一方、「安定しない」「残業が多い」「辛そう」など、働き方についてネガティブな印象を持つ方も多いのではないでしょうか。
しかし、大手企業に入社したからといって、企業自体が安定していても、労働者が安定した雇用を得られるとは限らない時代になりました。
30年間日本人の給料は伸びていないのにも関わらず物価の高騰や消費税の増税が起こっています。
このような社会背景を理由に、武田薬品やサントリーなどを筆頭に大手企業は早期退職などで定年まで会社にぶら下がる人材を追い出したがる傾向にあり、トヨタの社長や経団連は終身雇用を否定し始めています。
そのため、安定した生活をするためには、自分自身のスキルを高めた上で年収が高い業界・職種・企業に就職していけるよう自身の市場価値を高める必要性があります。
そこで、自身のスキルを磨いて市場価値を高められる環境であると注目され始めているのがベンチャー企業です。また、ベンチャー企業の平均年収を把握しておけば、就職活動で自身の描くキャリアプランと照らし合わせながら検討できるでしょう。
今のままでは将来が不安だと感じて就職活動をしている方は、ベンチャー企業の平均年収を必ず確認しておきましょう。
ベンチャー企業はフェーズによって年収が大きく異なる
ベンチャー企業は、大きく「ベンチャー企業」と「メガベンチャー企業」に分けられます。メガベンチャー企業は、ベンチャー企業よりも規模感が大きく、主に上場している企業を指します。
ベンチャー企業での収入の高さを分ける要素として、会社に資金がどれだけ充足しているかもあります。そこで、「投資ラウンド」を一つの参考にすることで、現状だけでなく中長期で期待できる年収を推測することができるでしょう。
投資ラウンドとは、投資家が企業に対して投資をする際、投資先の会社がどんな経営状況なのかを段階に分けて把握する指標です。
投資ラウンドの分類は企業によって異なりますが、一般的には6段階に分けられます。投資ラウンドが高くなれば投資してもらえる金額は高額になります。
ベンチャー企業は、メガベンチャーほど規模が大きくないため、事業に投資をするには、事業収益の他に資金調達によるキャッシュが必要な場合が多いです
。そのためには、事業を成長させて投資家からより事業が成長して収益性が上がっている企業だと認知されることで、より高額な資金調達額を達成することが求められる場合があります。
高額な資金調達ができれば、人材にも大きく投資できるようになるため、年収が上がることが期待できます。メガベンチャー企業は、基本的に上場しているので証券市場からも資金を調達しているため、受けた投資額も大きく年収が高い傾向にあります。
【実力別】ベンチャー企業における平均年収ランキング
ベンチャー企業の平均年収を、全体の平均年収と比べて高いのか低いのか比較しましょう。また、実力別の平均年収が分かると、将来のキャリアを見据えて就職活動ができます。
将来に向けてキャリアステップをより実現しやすくするためにも必ず押さえておきましょう。
全体の平均年収
まず、全体の平均年収を見ていきましょう。日本の平均年収とベンチャー企業の平均年収は以下のとおりです。
- ベンチャー企業：約382万円
- 日本企業全体の平均年収：約443万円
ベンチャー企業と日本の平均年収を比べると、日本企業全体の方が約60万円ほど高い傾向にあることが分かります。ただし、前述した通りベンチャー企業の平均年収は、会社のフェーズと個人の実力によって異なります。
そのため、ベンチャー企業の平均年収が低いからといって稼げないわけではありませんが、どういったベンチャー企業に入社するかは重要であることがわかります。
参照元：国税庁 令和3年度分 民間給与実態統計調査結果について
新卒社員の平均年収
新卒社員における日本の平均年収とベンチャー企業の平均年収は以下のとおりです。
- ベンチャー企業：約300万円
- 日本の平均年収：約225万円
新卒社員の平均年収を比較すると、ベンチャー企業の方が約87万円高いです。日本の平均年収の場合、中小企業や大手企業も含めているため、下がる傾向があります。
しかし、ベンチャー企業は大手企業と違い、即戦力となる人材を雇うため、年収を高く設定するケースが多いです。一方、大手企業や中小企業は、しっかり育成をして戦力とするケースが多いです。
どの企業も、市場価値が高い人材には給与を高く設定します。もちろん、実績や経験が不足している人材であれば給与は低くなります。
そのため、即戦力となる人材を雇用するベンチャー企業の平均年収は高いのだと考えられます。
就活の教科書「【意外と高い!?】ベンチャー企業の年収推移と企業ランキング | 業界別一覧,高年収になる方法も」
入社3年目の平均年収
入社3年目社員における日本の平均年収とベンチャー企業の平均年収は以下のとおりです。
- ベンチャー企業：約513万円
- 日本の平均年収：約331万円
入社3年目社員の平均年収を比較すると、ベンチャー企業の方が約163万円高いです。
入社3年目の社員になると、社会経験もあり個人によってスキルや知識、経験に差が生まれます。ベンチャー企業の場合、入社から即戦力として活動するため、それぞれの意識次第でスピード感のある成長ができます。
一方、大手企業や中小企業の場合、研修期間が長く段階を踏んでスキルや能力を得るため、成長スピードが遅くなってしまうケースがあります。
そのため、より自分自身の能力を高められるチャンスを求めてベンチャー企業に属した人材の方が、年収が高い傾向にあるようです。
そのため、若いうちからスピード感を持って成長し、年収を上げたい方にはベンチャー企業がおすすめだと言えるでしょう。
参照元：doda 平均年収ランキング（年代別・年齢別の年収情報）【最新版】
役員の平均年収
役員社員における日本の平均年収とベンチャー企業の平均年収は以下のとおりです。
- ベンチャー企業：約1,649万円
- 日本の平均年収：約1,386万円
役員社員の平均年収を比較すると、ベンチャー企業の方が約1,093万円高いです。
役員社員は、課長や部長クラスになるため、平均年収が高くなるイメージが多いですが、上記のように大きく差が開いています。
ベンチャー企業の場合、少数精鋭で会社経営を行うため、1人当たりに分配される給与が高いです。一方、大手企業や中小企業は人数が多いため、1人当たりに分配される給与は分散する傾向にあります。
ただし、大手企業の中でも利益が高く、社員への還元率が高い場合は年収も全体的に高いです。あくまでも、日本の平均年収であることは理解しておきましょう。
また、大手企業や中小企業で役員社員になるには、一般的に40代からのケースが多いです。一方、ベンチャー企業の場合、人数が少ない時期から務め、実力さえ身につければ20代で役員社員になれるため、20代で年収1,000万円を達成できます。
参照元：FASTGROW 90社354名を徹底調査。ベンチャー上場時の役員報酬はいくらなのか？
年齢別の平均年収
年齢別の平均年収は以下のとおりです。
【年代別平均年収】
| ベンチャー企業 | 中小企業 | 大手企業 | |
| 20代前半 |
約370万円 |
約210万円 |
約222万円 |
| 20代後半 |
約513万円 |
約238万円 |
約262万円 |
| 30代前半 |
約527万円 |
約266万円 |
約300万円 |
| 30代後半 |
約627万円 |
約294万円 |
約338万円 |
年代別の平均年収を比較しても、ベンチャー企業が高い金額を誇ります。スキルや知識、能力の成長が早いことが平均年収を高くしている主な要因と考えられるでしょう。
また、前述で解説した年次別平均年収をまとめると以下のとおりです。
【実力別平均年収】
| ベンチャー企業 | 日本の平均 | |
| 平均年収 |
約382万円 |
約443万円 |
| 新卒社員 |
約300万円 |
約225 万円 |
| 入社3年目社員 |
約513万円 |
約331 万円 |
| 役員社員 |
約1649 万円 |
約1,386 万円 |
【業界別】ベンチャー企業における平均年収ランキング
続いては、業界別のベンチャー企業の平均年収を解説します。本記事で解説する業界は以下のとおりです。
- IT業界
- 人材業界
- 不動産業界
- Web業界
ベンチャー企業でも業界によって平均年収は異なるため、志望する業界の年収を理解すれば、判断材料が増えた上で就職活動ができます。興味がある業界の平均年収は必ず確認しておきましょう。
IT業界
IT業界におけるベンチャー企業の平均年収は、約600万円前後です。近年、IT業界では日本だけでなく世界的にDXが進み、需要が増え続けています。2030年までには、約79万人のIT人材が不足するとも言われているため、需要がある業界に就職したい方にはIT業界がおすすめです。
ITメガベンチャー企業の平均年収は以下のとおりです。
| 社名 | 平均年収 |
|
Zホールディングス株式会社 |
1080万円 |
|
株式会社リクルートホールディングス |
958万円 |
|
株式会社ディー・エヌ・エー |
774万円 |
|
LINE株式会社 |
770万円 |
|
グリー株式会社 |
759万円 |
参照：年収マスター
ソフトバンクグループの連結子会社であるZホールディングス株式会社と株式会社リクルートホールディングスはITベンチャー企業の中でも飛び抜けて高い平均年収です。また、他のITベンチャー企業も日本の平均年収より高くなりやすい傾向にあるため、全体的に水準が高い業種と言えそうです。
人材業界
人材業界におけるベンチャー企業の平均年収は、約509万円前後です。近年、働き方の多様化により企業が優秀な人材を確保する難易度があがっているようです。そのため、企業に求職者を繋げる人材業界では、需要が高まっています。
人材系ベンチャー企業の平均年収は以下のとおりです。
| 社名 | 平均年収 |
|
株式会社リクルートホールディングス |
951万円 |
|
株式会社平山ホールディングス |
872万円 |
|
株式会社JACリクルーメント |
800万円 |
|
AIMSインターナショナルジャパン株式会社 |
755万円 |
|
株式会社アトラエ |
739万円 |
人材ベンチャー企業の平均年収は、IT業界ほど大きな差がある訳ではないようです。株式会社リクルートホールディングスは、ITだけでなく人材業界にも属しています。
人材業界の需要は伸び続けているため、近年の動向によって平均年収が上がることが期待できそうです。
Web業界
Web業界におけるベンチャー企業の平均年収は、約500万円前後です。Web業界は近年、アフィリエイト広告やSNSマーケティングが主流となってきているため、まだまだ伸び代がある業界です。
そんな、Web系ベンチャー企業の平均年収は、以下のとおりです。
| 社名 | 平均年収 |
|
株式会社サイバーエージェント |
734万円 |
|
株式会社デジタルホールディングス |
693万円 |
|
株式会社テー・オー・ダブリュー |
655万円 |
|
株式会社デジタルガレージ |
637万円 |
|
バリューコマース株式会社 |
600万円 |
参照：年収マスター
Web業界の平均年収は、ITと人材業界に比べるとやや低いですが、役職や実績に応じて年収1,000万円が充分に狙える業界です。また、個人事業やフリーランスなど独立するためのスキルを身につけたい方にも、Web業界はおすすめです。
ベンチャー企業で年収が上がる3つのポイント
ベンチャー企業で年収が上がる要因には、主に以下3つの特徴が挙げられます。
- 会社の業績次第で年収が変わる
- 年次以上に成果と実力の要素を年収査定において重視する
- 残業で年収が増加している可能性がある
ベンチャー企業で年収を上げやすくするポイントを理解すると、大手企業や中小企業で求められるスキルと比較しやすいため、自分の希望を叶えやすくするための判断材料が増えるでしょう。ベンチャー企業への興味関心がある方は、押さえておきましょう。
会社の業績次第で年収が変わる
大手企業や中小企業の場合、あらかじめ決められた月収とボーナスで決定するケースが多いです。
一方、ベンチャー企業の場合は会社の業績に応じて年収が変動するケースや、会社への利益貢献度に応じて収入が増える「インセンティブ制度」を設けているケースが多いです。
インセンティブ制度について詳しく解説すると、企業の売上に応じて規定の利益の何%かを給与やボーナスとして還元する仕組みです。そのため、ベンチャー企業は、利益が上がった分だけ給与として還元されるため、業績に応じて年収が変動します。
ただし、内定承諾時に交わした契約書に金額等の記載がある場合は、最低限その分は保証されるため、安心して取り組めるでしょう。
ベンチャー企業には、自身の実力を正当に評価してくれる制度を採用している企業が多いです。頑張った分だけ報酬が欲しい方は、そのようなベンチャー企業に向いていると言えるでしょう。
実力に応じた年収が得られる
ベンチャー企業は、前述の通り、スキルや知識、経験を活かして成果さえ上げられれば年収も上げられます。即戦力となる人材はどんな企業でも重宝され、実力に応じて適切な年収を受け取れます。
会社は学ぶ場ではなく、企業に利益をもたらす場であるため、売上や貢献度が高い人材は自然と評価されて年収が高くなるでしょう。そのため、若いうちから高い年収を受け取りたい方は、スキルや専門性を磨く必要があると言えます。
また、自身の市場価値を高めるには、「1つのスキルに特化する」場合と「多様なスキルを習得する」の2パターンに分かれます。
また、特化したスキルを持つ人材は、企業のスペシャリストとして扱われ、多様なスキルを習得した人材は、能力に精通する業界であればどの企業でも高い評価を獲得できるでしょう。
そのため、ベンチャー企業だけでなく、自社の売上に貢献してくれる人材に対しては、高い報酬を支払う仕組みが多いです。
残業で年収が増加する可能性がある
ベンチャー企業の場合、少数精鋭で社内体制が整っていない可能性があるため、残業が多くなる場合があります。一方、大手企業や中小企業は、人数が多く社内体制が整っているため、傾向としては残業が少ない可能性が高いです。
そのため、残業が多いベンチャー企業は、残業代が増えて年収が高くなるケースも想定されます。ただし、企業の中には、平均年収の記載欄に例えば「固定残業代45時間分込み」などと記載している場合があるので注意が必要です。
これは、月の残業時間が5時間でまたは30時間でも、もらえる給与は同じという意味です。そのため、固定残業代込みと記載がある場合は、残業代では稼ぎにくいため注意しましょう。
ベンチャー企業で年収が上がらない人に当てはまる5つの特徴
ベンチャー企業で年収が上がらない人に該当する特徴は以下のとおりです。
- 主体性がない
- 売上に貢献しない
- 先輩社員からの評価が低い
- スキルや経験が少ない
- チーム活動ができない
年収が上がる方法は理解できても、上記に該当すると年収が上がりづらいため、把握しておきましょう。
主体性がない
ベンチャー企業は、行動すればした分だけスキルや経験が積めます。そのためには、主体性が必要不可欠です。
主体性の有無によって成長スピードや出世スピードは大きく変わります。ただ指示を受けているだけの人と、自ら仕事を探し獲得する人では評価に差が生まれるでしょう。
ここで注意してほしいポイントは、ただ行動すればいいわけではありません。主体性があるからといって何も考えずに行動をすると、意味のない仕事になる可能性が考えられます。
そのため、ただ行動するのではなく、何が必要で何をすれば売上が伸びるのかPDCAを回しながら活動することが重要です。
PDCAサイクルを回し主体性を持って行動すれば、自然と結果はついてくるでしょう。
売上に貢献しない
会社の売上に貢献できない人材は、年収が上がりづらいでしょう。ベンチャー企業だから年収が上がると思い入社をしても、利益を出さなければ給与は上がりません。
もちろん、全員が営業などではないため、職種によっては直接売上を立てるということは難しいでしょう。
そのため、まずは自身の目標を達成できるように力を尽くしましょう。自身の目標達成をコントロールできるようになってくると、マネジメントなど昇進が見えてくるでしょう。
問題行動が目立つ
会社への貢献度が高く主体性があっても、年収が上がらないケースがあります。それは、問題行動などが目立つ場合です。
売上をいくら上げていても「寝坊する」「会社の規則を守らない」「トラブルを起こす」などの問題が多いと評価されにくいです。
年収を上げていくためには、自分だけでなくより多くの人材の管理ができるようになる必要があるため、問題行動があるとポストが上がりません。
年功序列のように、一大出世はできなくても年収は上がっていく、というようなこともあまり期待できないでしょう。
企業は組織であるため、売上を上げながら多数の人の上に立てる模範的な人材になることも重要な価値になるでしょう。
スキルや経験が少ない
スキルや経験が少ないと年収は上がりづらいです。
売上に貢献しなければ年収は低いままなので、スキルや経験を身につけるのは重要だと言えます。また、ベンチャー企業だけでなく、他の業界や会社にも精通するので、年収を上げたい方は、とにかくスキルや経験を誰よりも積みましょう。
チームで活動できない
ベンチャー企業は、少数精鋭部隊である環境が多いため、チームプレーは大切です。主体性は必要ですが、自己中心的な行動には注意しましょう。
主体性は、チームプレーの中で自身が貢献できる仕事を率先して行うことですが、チームを無視して自身の成果や満足のために周りに迷惑をかけてしまうような自己中心的な行動は問題です。
少数精鋭であるベンチャー企業では、大きく和を乱すような行動を取ると、大人数の企業以上にその影響度が大きいです。必要以上に深入りすることもありませんが、チームの力を活用して業績を上げていけるように最低限の連携は取れるようにはするべきでしょう。
ベンチャー企業におけるメリット5選
ベンチャー企業には以下5つのメリットが挙げられます。
- 裁量権が得やすい
- 実力応じて評価されやすい
- 経営に関われるチャンスが多い
- 成長が実感しやすい
- 管理職のポジションを狙える
ベンチャー企業で得られるメリットを理解して、就職活動に役立てましょう。
裁量権が得やすい
ベンチャー企業には、大手企業や中小企業とは異なり、挑戦できる環境が整っています。そのため、挑戦したい仕事には積極的に活動できます。
また、先輩社員も信頼して仕事を任せてくれるので、大手企業や中小企業以上に裁量権を持ちやすいでしょう。若いうちから責任感を持って仕事に挑戦し、早い段階で出世したい方は、裁量権を持って取り組みましょう。
実力に応じて評価されやすい
ベンチャー企業は、新卒社員や中堅社員、管理職に関係なく、実力があれば正当な評価をしてくれることが多いです。どんなに成果を上げても「頑張ったね」と、ただ褒められて終わりになってしまってはつまらないでしょう。
多くのベンチャー企業では、スキルを身につけて実績を出せば、先輩社員よりも高い役職につくことも可能です。実力を正当に評価して欲しい方には、ベンチャー企業がピッタリです。
経営に関われるチャンスが多い
ベンチャー企業は、少数精鋭であるためより経営者に近い位置で仕事ができます。大手企業や中小企業では、経営層・役員・管理職ポジションが固定化されていて、経営に関われるチャンスが少なかったという声もあります。
また、一般的な企業では説明会でしか社長の顔を見たことがないというケースも少なくありません。一方、ベンチャー企業の場合は会社の規模にもよりますが、社長と同じフロアで仕事をしたり、経営に関わる機会などがあります。
タイミングによっては、上場に立ち合える可能性もあります。上場をすると、自社の株を購入や、そのタイミングで執行役員のポジションが狙えるなどメリットが多いです。
また、一部の古株社員になればストックオプション制度などで貯めてきた株式を上場と同時に市場で換金し、数千万単位の大金を狙えるケースもあります。
経営に関われば、その経験を活かして転職活動を行えば、さらに高年収が期待できます。
成長を実感しやすい
特徴の一つとしては、ベンチャー企業では新卒社員や中堅社員でも裁量権を持って仕事がしやすいと解説しました。そのため、若手の段階からでもさまざまな仕事に挑戦できます。
どんどん挑戦を重ねて結果を残せれば、高い評価を受けて昇格や昇進などが期待できるでしょう。役職が上がれば、年収も上がり成長ができていると実感しやすいです。
特に大手企業などでは、あまりに業務が分業化されていると、体系立ったスキルが形成されていると感じにくく、成長を実感しにくいです。
成長を重視したい方にとっては、若手のうちから裁量権を持って幅広く業務をこなせるようになることで早く成長をすることができるでしょう。
管理職のポジションが狙える
ベンチャー企業では、20代でも管理職のポジションを狙うことは可能です。なぜなら、上が詰まっていないだけでなく、ポストに空きがでる、新しい部署などと新しいポストが生まれるなどのチャンスが期待できるためです。
実力に応じた評価を受け、部長から役員クラスへと出世していければ年収1,000万円を目指すことも現実的に可能と言えるでしょう。
年功序列のシステムで昇進する企業であれば、20代では管理職を目指すことは中々難しいでしょう。
ベンチャー企業はこれから成長していくフェーズのため、新しい管理職のポジションが発生することも充分に期待できます。また、実績によっては元々の管理職の社員が降格になったタイミングで自身がそのポストを任されることもあります。
若いうちから管理職を狙いたい方は、ベンチャー企業でスキルを磨き挑戦し続けましょう。
ベンチャー企業におけるデメリット3選
ベンチャー企業のデメリットは以下のとおりです。
- ノルマが求められる
- マルチタスクが要求される
- 定時に終わらない可能性がある
若手のうちから成長しやすい環境にあることが魅力のベンチャー企業ですが、デメリットも存在します。就職活動における判断材料を増やすために確認しておきましょう。
ノルマを求められる
ベンチャー企業は、売上を伸ばさないと倒産してしまう可能性があるため、ノルマが求められるケースが多いです。
営業社員であれば売上などですが、例えば開発などであっても「いつまでに何を完成させる」など明確な納期設定は当然あります。
課せられたノルマの重みは企業ごとに異なるため、選考時の説明会や座談会時にリアルな声を確認するのがおすすめです。
また、会社の利益を追い求めるのが苦手な方は、公務員や営業以外の大手企業なども働きやすいかもしれませんが、若いうちから出世して実力をつけたい人にはベンチャー企業は向いていると言えるでしょう。
マルチタスクが要求される
ベンチャー企業の場合、1つの仕事だけでなく複数の仕事やプロジェクトを任せられる場合があります。大手企業や中小企業と違い、社内体制に不備や人材不足があると、任せられる人がいないためマルチタスクになりがちです。
そのため、さまざまな仕事を一度にこなすために臨機応変に対応するスキルも重要です。マルチタスク自体が悪いわけではなく、仕事を振られるのは期待を受けていることの現れ でもあります。
仕事を任されたときは、出世をするチャンスだと思い取り組みましょう。
定時に終わらない可能性がある
ベンチャー企業の場合、従業員も少なければ事業も成長段階であるため、残業があるケースが多いです。そのため、定時で帰宅できる可能性は低いでしょう。
一方、大手企業や中小企業は、従業員も多く地盤が安定しているため定時に帰宅できる可能性が高いです。
仮に、20代で年収1,000万円や管理職を目指す方は、ベンチャー企業が向いています。一方で、ワークライフバランスを重視するのであれば、大手企業や中小企業が向いているでしょう。
ベンチャー企業への就職で気をつけるポイント3選
ベンチャー企業へ就職する際は以下3つのポイントに気をつけましょう。
- 年収だけで判断するとミスマッチになってしまう可能性がある
- 長期的なキャリアを考えて判断する
- 面接時とは異なる業務になる場合がある
これらはベンチャー企業への就職を検討している方に限りませんが、ベンチャー企業では特に上記の影響が大きいケースがあります。ベンチャーに入社しても問題ないか必ず確認しましょう。
年収だけで判断するとミスマッチの可能性がある
ベンチャー企業の中には、新卒や転職者でも年収を高く設定している企業があります。年収だけを求めて就職をしてしまうと、業務内容が精神的にきついと感じたり、激務な働き方についていけなくなったりしてしまう可能性が考えられます。
稼げる仕事を選ぶのは大切ですが、企業や業界、仕事との相性が悪いと結局のところ長く仕事を続けられず、別のジャンルで仕事を選ぶことになってスキルなどを活かせないということも考えられます。
また、入社してから辞めるまでが短いと、「採用してもまたすぐに退職するんじゃないか」と思われるケースも考えられます。
年収も重要ですが、仕事内容や働き方などについて調べ、相性を確かめてから決定するのも大切です。
長期的なキャリアを考えて判断する
ベンチャー企業は成長が早いため、実力に応じてキャリアステップが異なります。そのため、自身が描く将来像を明確にする必要があります。
将来像を決める際、目の前のキャリアだけでなく短期・中期・長期と3つのキャリアに分けて将来像を描くと決めやすいです。
自身のキャリアプランに応じて、ベンチャー企業が自分にとって良い選択肢となるのか検討するようにしましょう。
面接時とは異なる業務になる場合がある
大手企業では、最低限の従業員が足りているため、ジョブローテーションを採用していない企業であれば、入社後に配属先が変わる可能性は低いです。一方、ベンチャー企業では、新事業を行う際や人手が足りないときは、当初の配属先とは異なる業務に配置転換される可能性があります。
業務範囲が増えるのは新しいスキルや知識を身につけるチャンスでもありますが、職種や部署に拘りがある場合は避けたいところでしょう。
面接の段階で、部署や配属先が変更になる可能性を確認しておいてもよいかもしれません。
ベンチャー企業は20代でも年収1000万円は可能
20代の憧れとして、年収1,000万円という目標を掲げる方も多いのではないでしょうか。ベンチャー企業であれば、憧れではなく実現可能性のある目標として活動できます。
大手企業や中小企業の場合、出世をするには時間を要するため早くても30代、一般的には 40代から50代となる可能性が高いです。一方、ベンチャー企業は、実力重視のため、スキルや能力さえあれば20代で管理職ポジションを務め、年収1,000万を得ることも可能です。
どの年齢の段階でどの程度の年収を得たいのかを希望するキャリアステップと照らし合わせながら企業を検討してみましょう。
