「パワハラにあっていて悩んでいる」
「パワハラされやすいのはどんな人？」

こんなふうに感じていないでしょうか。

真面目でおとなしい人、コミュニケーション能力が乏しい人などは、パワハラにあいやすいと考えられます。

パワハラは心身に大きな影響を及ぼすため、早めに対策することが重要です。

この記事ではパワハラされやすい人の特徴や、パワハラされないための対策を紹介しています。パワハラされた場合の対処法も解説しているため、参考にしてください。

事前に読みたい⇒パワハラ（パワーハラスメント）の定義とは？3つの要件と6類型を徹底解説

パワハラとは？定義や具体例を紹介

そもそもパワハラとは何なのか、定義や具体例について見ていきましょう。

パワハラの定義

次の3つをすべて満たす場合、職場におけるパワーハラスメントと認定されます。

「優越的な関係」とは、仕事で立場が上の人と下の人の関係です。

たとえば次のような関係が当てはまります。

上記の関係性であっても、業務上必要であり、適正な範囲でおこなわれる指示や指導であれば、パワハラには該当しません。

パワハラの具体例

パワハラの具体例としては、おもに以下の6種類があります。

種類	行為
身体的な攻撃	殴ったり蹴ったりする 物を投げつける
精神的な攻撃	人格を否定するような暴言を吐く 必要以上に長時間にわたって叱責する 同僚の目の前で叱責する
人間関係からの切り離し	集団で無視して孤立させる コミュニケーションを取らない 送別会など会社の行事に呼ばない
過大な要求	業務と関係のない雑用を押し付ける まだ教わっていない業務を一人でさせる
過小な要求	誰でもできる仕事しかさせない 業務外の仕事しかさせない
個の侵害	職場以外で監視したり私物を撮影したりする 家族や交際相手の悪口を言う

見た目にわかりやすい身体的な攻撃・暴力だけでなく、適切な仕事を与えなかったり、プライバシーに干渉してきたりすることもパワハラにあたります。

パワハラされやすい人の特徴6つ

パワハラされやすい人の特徴は次の6つです。

どんな人がパワハラの対象となりやすいか、確認しておきましょう。

真面目でおとなしい

真面目でおとなしい人は、自分の意見を前面に出そうとしない傾向があるため、パワハラの標的になりやすいでしょう。

上司から見ると、おどおどした態度や手抜きをしない姿勢が気に入らないと感じる可能性もあります。

真面目にやっていることで反感を買うのは皮肉な話ですが、「NO」をなかなか言えない人は注意が必要です。

受け身である

まわりに流されやすい受け身の人は、嫌がらせを受けてもじっと耐えてしまう傾向があります。

また、自分から行動しないがゆえに報連相（報告・連絡・相談）がきちんとできていないと、上司に目をつけられる恐れがあるでしょう。

コミュニケーション能力が乏しい

無口で何を考えているかわからない、同僚とうまくコミュニケーションが取れていない人も、パワハラの標的にされやすいといえます。

このような人は相談できる同僚もおらず、職場で孤立しやすいため、相手の望む状況を簡単に作れるのです。

業務上のミスが多い

業務上のミスが多い人も、まわりに負担をかけるためパワハラに遭いやすいといえます。

入社したてや研修期間で仕事に慣れていないならまだしも、何年も勤めていながら同じミスが続く場合は、周囲の反感を買ってしまうでしょう。

自分のペースで仕事をする

自分のペースで仕事をする人は、同調圧力が強い日本では浮いてしまいます。

たとえば、繁忙期でみんな残業しているのに、自分だけ定時で帰ろうとすると反感を買ってしまうでしょう。

まわりに合わせるのが苦手な人は、パワハラのターゲットになりやすいと考えられます。

容姿や能力が優れている

反対に、能力が高く目立ちやすい人は、周囲に妬まれてパワハラに遭う可能性があります。

見た目や成績が優れているとそれだけで目立ちやすく、上司に取り立てられる場面もあるでしょう。

すると、嫉妬心から嫌がらせをされたり、あらぬ噂を流されたりするケースもみられます。

パワハラされると心身に大きな影響が出る

パワハラを受けると精神的なストレスやダメージが大きく、自信の低下や怒り、恐怖といったマイナスの感情を引き起こします。

同時に不眠症状が出る、倦怠感で動けなくなるなどの身体症状が出ることもあり、会社に行けないどころかまともに起き上がれなくなる可能性もあるでしょう。

これらの症状を放置すると、うつ病やPTSD（心的外傷後ストレス障害）の引き金となり、最悪の場合は自殺につながる恐れすらあります。

そのため、パワハラには早い段階で対策することが重要です。

関連記事：パワハラで辞めたい方が最初にとるべき行動4選｜退職時に役立つ知識も紹介

パワハラされやすい人ができる対策4つ

パワハラされやすい人は、次の4つの対策を意識してみましょう。

パワハラの原因が必ずしも自分にあるとは限りませんが、できることから実践してみてください。

関連記：パワハラを泣き寝入りせずに解決する3つの方法！パワハラの現状や証拠収集のコツも解説

自分から動く姿勢や意志を見せる

受け身な人やおとなしい人は、まずは自分の意志を表現することが大切です。

これまで反抗しなかった人間が、言葉や行動で意志を示すことで、パワハラしてくる相手の優越感や立場を脅かすことにつながります。

人に合わせることも覚える

マイペースな人は、ある程度人に合わせることも覚えましょう。

とくに会社においては、決められたスケジュールを社員みんなでこなしていく必要があります。

会議や打ち合わせに遅れる、外出からなかなか戻らないなど、周囲の反感を買いやすい行為は控えてください。

まわりの人とコミュニケーションを取る

まわりの人とコミュニケーションを取ることも、パワハラ対策には重要です。

飲み会には絶対参加しない、業務外の会話は一切しないなど、頑なすぎる人は職場で孤立してしまいます。

職場で話せる人を作ると、パワハラの事実が広まることを恐れてターゲットにはされにくくなります。

仕事を覚えて円滑に進める

仕事の覚えが悪く、同じミスを繰り返す人は、仕事の精度を上げることが近道です。

安心して仕事を頼める人、なにかあったときにサポートにまわれるような人は職場で重宝され、パワハラのターゲットにはなりにくいでしょう。

パワハラされたときの対処法6つ

パワハラされたときは、次の対処法を実践してみてください。

一つずつ解説します。

相手と関わらないようにする

パワハラをしてくる相手のことは無視して、なるべく関わらないようにするのも方法の一つです。

いじめと同じで、反応するほど相手は喜ぶため、ひたすら無視して気にしていない素振りを続けましょう。

業務上の対応が避けられない場面があっても、仕事は仕事としてきちんとおこない、それ以外は無理して関わる必要はありません。

相手にしたり反応があったりすると、相手はますます図に乗ります。いちいち反応せず、無視してやり過ごしましょう。

第三者に相談する

第三者に相談することも有効です。

パワハラをしてくる人は、相手を孤立させたいと考えています。

そのため、同僚や家族など、味方を増やすことで相手がパワハラを止める可能性があるでしょう。

証拠を集めて残しておく

次のように、パワハラの証拠となるものを集めて残しておくこともおすすめです。

会社の上層部へ状況の改善を提言したり、労基へ訴えたりする場合、証拠があるかないかで説得力が異なります。

また、もしパワハラが原因で退職する場合でも、自己都合ではなくパワハラによる会社都合にできる可能性が高まります。

会社や外部の相談窓口に訴える

証拠を揃えたら、パワハラの事実を会社や外部の相談窓口に訴えることもおすすめです。

企業にはハラスメントの相談窓口の設置が義務づけられており、労働契約法第5条に「職場環境配慮義務」があるため、会社に対応を求めることが認められています。

それによって異動させてもらえたり、いじめが悪質であれば相手が懲戒解雇になったりする可能性もあるでしょう。

外部の相談窓口としては、主に次のものがあります。

自分の状況を伝え、どのように対処すべきか判断を仰ぐといいでしょう。

関連記事：パワハラの相談はどこでできる？相談できる窓口を7つ紹介

弁護士に相談する

パワハラを正式に訴えたい場合は、弁護士に相談する方法もあります。

とはいえ、弁護士費用は50〜100万円程度、慰謝料は30〜100万円程度が目安です。

そのため、慰謝料に対して弁護士費用が見合わない可能性があります。

また、損害賠償請求できるのはよほど悪質なケースであり、訴訟を起こしても請求が認められるとは限りません。

相手に法的責任をとらせたいという強い意志があっても、費用がかかることや負けるリスクがゼロではないことは覚えておいてください。

退職を検討する

どうしても耐えられないなら、退職代行を利用した退職を検討しましょう。

退職代行は費用がかかるものの、早ければ即日で退職できます。

もちろん法的にも認められている方法で、会社側が拒否したとしても、2週間経てば退職は成立します。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

（引用：民法第627条）

有給休暇が残っていれば、退職を申し入れたあとは出社する必要もなく、書類手続きや貸与品の返却をするだけです。

会社とのやりとりはすべて代行業者がおこなってくれるため、精神的な負担を軽くできるのが最大のメリットです。

パワハラのない職場でゼロからやり直したいなら、退職代行でスピーディーに退職するといいでしょう。

関連記事：パワハラで退職する際の退職理由は？退職前にやるべきことや退職の流れを解説

パワハラされて辞めたいときにおすすめの退職代行サービス3選

パワハラされて辞めたいときにおすすめの退職代行サービスは、次の3つです。

自分に合ったサービスを見つける参考にしてください。

関連記事：退職代行おすすめ23社比較ランキング【2024年最新】サービス内容や料金・評判を解説

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、24時間LINEで相談できる退職代行サービスです。

全国対応しており、地方に住んでいても利用しやすいでしょう。

また、労働組合と提携しているため、有給消化や残業代請求などの交渉も可能です。

希望に応じて後払いができ、返金保証もあるため、安心して利用できます。

関連記事：退職代行Jobsの評判はやばい？メリットや特徴を口コミをもとに解説

退職代行ガーディアン

退職代行ガーディアンは25年以上の運営歴があり、トラブル対応に長けた退職代行サービスです。

万が一、嫌がらせや出社の強要などがあっても、決められた費用以外はかかりません。

また、退職後も相談はずっと無料でできるため、万が一会社とのトラブルが長引いても安心です。

関連記事：退職代行ガーディアンの評判は？口コミをもとにメリット・料金や注意点なども解説

退職代行トリケシ

退職代行トリケシは、24時間対応で最短即日でのスピード退職がかなう退職代行サービスです。

20,000人以上の相談実績があり、全国対応しているため安心して利用できます。

労働組合と提携しており、必要に応じて有給消化交渉も可能です。

無料転職サポートや返金保証など、アフターフォローが充実しているのもポイントです。

関連記事：退職代行トリケシ（TORIKESHI）の評判｜口コミ・料金を解説

まとめ

職場におけるパワハラとは、次の3つすべてを満たすものを指します。

真面目でおとなしい人や受け身な人、マイペースな人などは、パワハラされやすい傾向があります。

パワハラは心身に大きな影響を及ぼすため、早いうちに対策することが重要です。

自分がターゲットになった原因を考え、周囲との円滑なコミュニケーションや仕事の進め方を意識してみましょう。

相談窓口の利用や証拠集めも有効ですが、それでもだめなら気持ちを切り替えて、新しい仕事を探すのもおすすめです。

退職代行を使ってスピーディーな退職をかなえ、新たな一歩を踏み出しましょう。