年収5,000万円を稼げる職業7選|達成するためのポイントを解説

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「稼ぎたい」という意欲は誰しもがあるものの、いったいどんな職業が年収5,000万円を稼げるのでしょうか

年収5,000万円を超える職業の人は、どのような生活を送り、どんな努力をしたのか気になる方も多いはずです。

そこで本記事では、年収5,000万円を超える職業の特徴やライフスタイル、目指すために欠かせない行動を解説します。

年収5,000万円を目指すためには、まず現在地を知ることが大切です。今の市場価値がいくらなのか調べることから始めてみましょう。

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この記事の執筆者
高橋宇内
高橋 宇内 氏人事&キャリアドバイザー経験者
採用コンサルタントとして企業の人事を複数担当。転職後キャリアドバイザーとして、新卒・中途の求職者の支援。
目次

年収5,000万円の職業7選

年収5,000万円の職業7選は、以下のとおりです。

  • 起業家
  • 投資家
  • 医者
  • トッププロのスポーツ選手
  • 人気芸能人・YouTuber
  • 有名大手企業の役員
  • 士業(弁護士・税理士・公認会計士など)

年収5,000万円稼ぎたい」「人より多くの収入を得たい」方は、ぜひ参考にしてください。

 

起業家

年収5,000万円を目指せる職業の一つが「起業家」です。

日本政策金融公庫が公表した「2020年末に行った新規開業パネル調査」によると、起業家の年収は、約585万円(月収48.8万円)でした。

経営者の一ヵ月当たりの事業からの報酬
引用元:個人投資家の証券投資に関する意識調査|日本証券業協会

この日本政策金融公庫の調査結果を見ると「5,000万円稼げていない」と考える方も多いですが、起業してから間もない会社も含まれているので、このような数値になっています。

起業家は事業が成功すれば、年収に上限はないため、年収5,000万円を実現できるかもしれません。

高橋 宇内氏

「お金を多く稼ぎたい」「サラリーマンのままでいたくない」方は、起業するのが選択肢の一つです。

 

投資家

年収5,000万円を目指せる職業の一つが「投資家」です。

様々な企業へ投資をおこなうことで、企業の成長とともに配当金を得ることができます。

投資家として稼ぐためには元手が必要なため、年収5,000万円までの道のりは決して簡単ではありません。

また、元本割れのリスクもあるので、投資を始める際はデメリットも十分に理解したうえで始めるといいでしょう。

 

医者

年収5,000万円を目指せる職業の一つが「医者」です。

厚生労働省によれば、一般病院医師の平均年収は1,491万円、一般診療所の院長は平均2,807万円という調査結果が出ています

医師の施設別平均年収
引用元:第22回医療経済実態調査結果報告に関する分析|厚生労働省

他にも、開業医が得られる収益を年収とみなす場合、平均年収は2,725万円と、勤務医の約2倍の収入が見込める結果もでています。

高橋 宇内氏

新型コロナウイルス感染症が流行する前に行われた調査のため、あくまでも目安として考えておくと良いでしょう。

 

トッププロのスポーツ選手

年収5,000万円を目指せる職業の一つが「トッププロのスポーツ選手」です。

スポーツ界で活躍すれば、所属するチームとの契約料やスポンサーからの契約料、大会の賞金などで、年収5,000万円も夢ではありません。

とはいえ、今から目指してもプロスポーツ選手になれる可能性は低いでしょう。

 

人気芸能人・YouTuber

人気芸能人・YouTuberになれば、年収5,000万円も夢ではありません。

芸能人の場合、CM契約ができたり、ドラマに出演したりすると、一度に数千万円というお金を得られる可能性があります。

YouTuberの場合は、動画の再生数が伸びたり、案件の増加、CM・テレビに出演できたりするようになると、芸能人と同じく数千万円という収入が得られるときがあります。

高橋 宇内氏

ただし、起業家や投資家同様に、年収5,000万円に達する人はひと握りです。

 

有名大手企業の役員

年収5,000万円を目指せる職業の一つが「有名大手企業の役員」です。

日本銀行の総裁や東証1部の企業で取締役に就任した場合、年収5,000万円に達する可能性があります。ただし、大企業でサラリーマンとして働いても、年収1,000万円程度が限度になるでしょう。

高橋 宇内氏

サラリーマンとして企業に属しながら年収5,000万円を目指したい方は、大手企業の役員を目指すのがおすすめです。

 

士業(弁護士・税理士・公認会計士など)

弁護士・税理士・公認会計士・行政書士などの士業も、年収5,000万円を目指せます

たとえば、弁護士の年収の中央値は1,200万円です。ただし、士業でも年収5,000万円に達する方は努力を続けられた方になるでしょう。

自分で事務所を立ち上げたり、大手事務所の代表や役員になったりする場合に、年収5,000万円を超える可能性があります。

 

年収5,000万円の職業に就くには今の市場価値を知ろう

年収5,000万円の職業に就くことは簡単なことではありません。

まずは現在地を知ってから、年収5,000万円を達成するための道のりを理解することから始めましょう。

ここでは現在の市場価値が分かるサービスを2つ紹介します。

 

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ミイダス」は、独自の可能性診断で、あなたが活躍できる可能性の高い企業からスカウトが届くアプリです。

転職エージェントではありませんが、自分にあったスカウトが届くので、キャリアチェンジにおすすめできます。

「市場価値診断」で、転職市場における価値がわかり、あなたに類似したユーザーの年収実績のほか、あなたに興味がある企業数がわかるのもメリットです。

さらに、「コンピテンシー診断」を利用すれば、あなたにとって適性が高い職種やマネージメントの資質などが分析できるのも見逃せません。

ミイダスを利用すれば、あなたにぴったりの仕事を効率的に探せるでしょう。

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ビズリーチは、圧倒的な知名度があるためハイクラス求人が非常に多く、保有求人の3分の1以上が年収1,000万円を超えています。

 

ビズリーチを使った転職活動は2つあります。

 

1つは採用企業から直接スカウトを受けることです。採用企業と直接やり取りできるため効率よく活動を進められます。
もう1つは所属ヘッドハンターのサポートを受けて活動を進める方法です。

 

希望の条件を伝えることでより希望にマッチした求人を提案してもらえる場合や、職務経歴書の書き方や面接対策などのサポートを受けられる場合があります。

 

なお、ビズリーチは転職サービスでは珍しい有料のサービスです。


一部無料でも利用できますが、有料プランでないと使える機能が限られるため、本格的に転職を考えている場合は有料プランの利用を検討しましょう。

 

有料というとデメリットと捉えられがちですが、有料である分、掲載企業や提携コンサルタントの利益のみを追求したサービスになりにくいのが魅力です。

 

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年収5,000万円の日本人口の割合は0.04%

令和3年の申告納税者数は国税庁の調査によると、約657万人のうち年収1,000万円以上は全体の14.2%にあたる、93万人です。

年収5,000万円〜1億円以下の人は、申告納税者全体の0.8%である約5万2,500人で、日本人口の割合では0.04%となります。

多くの職業について解説してきましたが、年収5,000万円に達するのは限られた方だけという事実がわかるでしょう。

そのため「高収入を狙いたい」「年収5,000万円になりたい」方は、自分のスキルを磨くのが不可欠になります。

所得階級悦の構成割合
引用元:令和3年申告納税者数 概要|国税庁

年収5,000万円の手取りは約2,650万円

年収5,000万円の手取りが約2,650万円となる理由は、日本では所得税に超過累進課税を採用しているからです。この制度は、課税所得が増えると税率も上がる仕組みとなっています。

【所得金額×税率-税額控除額】で求められ、年収5,000万円の場合の税金は、以下の計算となります。

年収5,000万-(所得税1,610万円+住民税458万円+社会保険料235万円)=2,697万円

ただし、扶養控除者がいる場合や、生命保険料の各種控除があると税金の計算が異なるため、年収5,000万円のすべての人の手取りが約2,600万円というわけではありません。

年収5,000万円を目指すために欠かせない4つの行動

年収5,000万円を目指すために欠かせない4つの行動は、以下のとおりです。

  • 一つの仕事を極める
  • 成長産業で働く
  • 転職してキャリアアップをする
  • 再現性のあるキャリアビジョンを設計する

それぞれの行動について、以下で詳しく解説します。

 

一つの仕事を極める

年収5,000万円を目指すうえで欠かせない行動の一つが「一つの仕事を極める」です。

なぜなら、年収の高い職業は弁護士や医師、スポーツ選手、トレーダーなど、一つの仕事を極めている方が多いからです。

そのため、専門性の高い資格を保有したり、スキルを磨いたりするのが重要になります。

自分の強みを把握して、どの分野を極めるかについては、自己分析や市場調査をすると良いでしょう。

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成長産業で働く

成長産業で働くのも、年収5,000万円を目指すうえで欠かせない行動です。

なぜなら、市場で必要となるスキルや経験を持っていると、希少性が高いビジネスパーソンになり市場価値が上がるからです。

たとえば、IT業界や医療、再生可能エネルギー業界が成長産業に該当します。成長産業では必要となるスキルを持っている方が少ないため、市場価値が高まり、年収も上がりやすくなるでしょう。

 

転職してキャリアアップをする

転職してキャリアアップをすることは、年収5,000万円を目指すために欠かせない行動です。

キャリアアップとは今より専門的な知識やスキルを身につけ、収入の高い仕事・地位向上を目的に転職することです。

キャリアアップするには「明確な目標を決めて行動する」必要があります。しかし、一人で正しい方向に向かって進むのは難しいでしょう。

自分で市場価値を判断するのは難しいため、年収5,000万円を目指すなら転職エージェントを活用し、正しいキャリアプランの作り方やアドバイスをもらうようにしましょう。

 

再現性のあるキャリアビジョンを設計する

再現性のあるキャリアビジョンを設計するのも、年収5,000万円を目指すために欠かせない行動です。なぜなら、再現性が低いと、実現するのが難しく途中で挫折する可能性が高いからです。

一方、再現性があるキャリアビジョンを設計すると、自分のやるべき行動が明確になり、実現しやすくなるでしょう。また、自己分析や企業・業界研究をしないと、興味がある業界・企業がわからないため、具体的な行動予定を立てられません。

一人で再現性のあるキャリアビジョンを設計するのが難しい場合は、無料で利用できるエージェントにまず相談してみましょう。

 

年収5,000万円の職業は自分次第で実現可能

結論、年収5,000万円の職業は自分次第で実現可能です。

年収5,000万円を目指すために欠かせない4つの行動をおさらいしましょう。

  • 一つの仕事を極める
  • 成長産業で働く
  • 転職してキャリアアップをする
  • 再現性のあるキャリアビジョンを設計する

年収5,000万円を目指している方は、自分のこれまでの行動を振り返り、本記事と照らし合わせて改善してください。

まずは現在の市場価値を把握することから始めてみましょう。

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転職サイトやエージェントは何を選ぶかではなく、『どう使いこなすか』にフォーカスしたWEBメディア。株式会社アシロの転職メディア編集部による、転職エージェントの賢い『使い方』とキャリアアップ実現の方法論を解説。