「広報」と聞くと、多くの方がメディアに向けた発信や取材対応をする華やかな姿をイメージするのではないでしょうか。

実際、その華やかなイメージから広報を希望する方は多く、非常に人気の高い職種です。そのため転職は簡単ではありませんが、いくつかのポイントを押さえて転職活動を進めることで広報への転職を成功させられる可能性があります。

この記事では広報の仕事の全体像を確認しながら、広報への転職で評価されるスキルや経験、転職活動のポイントなどを解説します。転職活動で活用するべき転職エージェントも紹介しましょう。

広報の転職に強い転職エージェントおすすめ６社一覧

まずは、広報への転職におすすめの転職エージェントを６社紹介します。

広報、管理部門特化型の転職エージェントとして、下記の3つは外せないエージェントと言えます。

1. 年収500万円以上、広報・PR・IRの経験者向けの転職エージェント『BEET-AGENT』
2. 求人の母数が多い『リクルートエージェント』
3. 未経験可能求人が多い『マイナビエージェント』

詳しくは後述します。

広報の転職に強い転職エージェントサイトの比較ポイント3つ

どの転職エージェントを利用するべきか迷ったときは、以下の3つのポイントを比較して検討しましょう。

求人件数が多いか

まずは広報の求人件数が多いかどうかを確認しましょう。

求人件数が多いことで、各求人を比較検討しながらよりよい選択ができます。求人件数が少ないと経験を活かせる求人に出会える可能性が下がり、なかなかフィットする求人が見つかりません。

広報・PR・IRの求人を豊富に扱っているかどうかは必ずチェックしましょう。

担当アドバイザーとの相性がよいか

担当のキャリアアドバイザーとの相性も確認が必須です。相性がよくないアドバイザーでは細かいニュアンスがうまく伝わらず、希望と合わない的外れな求人ばかりを紹介される可能性があります。

時間が無駄になってしまうので、相性が悪い場合は担当を変更するか、それが難しいならほかの転職エージェントの利用も検討しましょう。

広報・PR業務の現場を理解しているか

転職エージェントといっても得意分野はそれぞれあります。広報の転職を成功に導いてくれるのは当然ながら人事職への理解が深い転職エージェントです。

広報/PRの業務内容に詳しく、現場が求める人材に対する理解もあるエージェントであるかどうかを確認しましょう。

広報の転職を成功に導く転職エージェントサイトおすすめ6選徹底比較

広報の転職活動で活用するべき転職エージェントを6社紹介します。広報は求人が少ないので複数のエージェントをして求人を探すのがよいでしょう。

BEET-AGENT｜広報/PRの経験者向け・ハイクラス転職が叶う

『BEET-AGENT』は、広報・PRを含む管理部門に特化した転職エージェントで、広報・PR人材としてハイクラスの転職を叶えたい方におすすめです。

広報・PRの働き方について詳しいアドバイザーが対応してくれるため、ミスマッチの少ない転職活動がおこなえます。この先のキャリアについて悩んでいる場合にも、キャリア相談にのってくれるため、一度登録をして話を聞いてみるとよいでしょう。

公式サイト：https://beet-agent.com/

リクルートエージェント｜多様な広報求人を探すなら

大手総合型転職エージェントとして圧倒的知名度を誇るリクルートエージェントは、非公開求人が10万件以上と求人件数が多く、大手上場企業など広報職を置く企業の求人も豊富です。

長年にわたり人材紹介業界を牽引してきた実績があり、サポートも手厚いので、まずは利用を検討したいエージェントといえます。

公式サイト：https://www.r-agent.com/

ビズリーチ｜市場価値を測りたい方向け

ハイキャリア人材向けのスカウト型転職サイトです。

企業またはヘッドハンターからのスカウトをきっかけに転職活動する転職サイトなので、ご自身の転職市場価値を知りたい方やよい求人があれば応募したいと考えている方は登録を検討しましょう。

公式サイト：https://www.bizreach.jp/

doda｜未経験歓迎求人が多い

求人件数の多さでリクルートエージェントに匹敵するのがdodaです。転職サイト機能と転職エージェント機能の両方があるため、求人の選択肢を増やすことができます。

またdodaは丁寧なキャリアカウンセリングと充実したサポートに定評があるので、はじめての転職で不安が大きい方にも向いています。転職活動に活かせるツールも豊富なので情報収集に役立つでしょう。

公式サイト：https://doda.jp/

マイナビエージェント｜20代、広報へのチャレンジ

マイナビエージェントは各業界に精通したキャリアアドバイザーが転職をサポートしてくれるエージェントです。大手のほかに中小企業も多いので広報未経験の人でもフィットする求人に出会える可能性があります。

もともと新卒就職や若手の転職に強い会社なので、20代で広報職を目指す人にもおすすめです。

公式サイト：https://mynavi-agent.jp/

パソナキャリア｜年収700万円以上の方

パソナキャリアは利用した人からの評価が高い転職エージェントです。2019年～2022年にかけて顧客満足度4年連続1位を獲得しています。年収アップ率も高いので広報職として年収を上げたい方にもおすすめです。

非公開求人が全体の80%と多いので、表に出ない質の高い求人の紹介を受けられる可能性が高いでしょう。書類添削や面接対策など丁寧なサポートも受けられます。

公式サイト：https://www.pasonacareer.jp/

広報が転職エージェントを使う３つのメリット

広報は求人数が少なく、良い求人はすぐにクローズしてしまう。また未経験ではなりにくい職種なので、転職エージェント経由の応募が一般的です。

そのため、広報の転職には転職エージェントの利用が転職には最短ルートという点でおすすめです。

広報の非公開求人情報が入手できる

転職エージェントが保有する非公開求人には、人気企業や大手企業の求人、好条件の求人が多数含まれています。広報の求人を探していても、転職エージェントを使わなければこうした質の高い求人情報に触れることができません。

広報の場合、どんな企業が募集しているのかを知るには、転職エージェントの持つネットワークや情報量を頼るのがおすすめです。

エージェント経由の方が年収は上がる傾向にある

広報担当はPRやIR担当の業務に食い込む可能性があり、他の業務も兼任できれば年収が上がる可能性があります。

ただ年収などの条件交渉をするには自分の市場価値を客観的に把握する必要があり、自分で自分の価値を把握するというのは難しい部分があります。

転職エージェントに条件交渉をしてもらえば、客観的な視点から採用メリットを伝えてくれるので説得力が増します。

また、非公開求人への応募、即戦力採用をされた方が年収は上がる傾向にあるため、これまで転職エージェントを自社で使う立場の方でも、自分の転職の際はエージェント経由の方が年収UPは図りやすい傾向にあります。

CMO・リーダーポジションへの就任もしやすい

広報の最高ポジションであるCMO(Chief Marketing Officer)を狙っている場合も、転職エージェントの利用は有効です。

CMO[最高広報責任者／最高マーケティング責任者]は、経営陣の一人として戦略人事を実行するとともに、すべての広報・マーケティグ関連に責任を持つポジションです。

経営戦略の策定にも積極的に参画していきながら、広報業務を統括する立場ですので、優秀な人材を採用したい、もっと企業をPRしていきたいフェーズに企業へ転職を希望する場合、エージェントの活用を推奨します。

広報に転職するなら知っておくべき主な仕事内容

まずは、広報とはどんな仕事なのか全体像を把握しましょう。

広報は企業の顔であり縁の下の力持ち

広報は自社の商品やサービスを社会に広く認知させ、企業イメージやブランド価値を高めるための活動を行う「企業の顔」です。

イメージしやすいのはマスコミに向けた新商品の発表会や取材対応など華やかに思われる業務ですが、これらは広報の仕事のごく一部に過ぎません。

ほかにも社内外からの情報の収集や資料作成、危機管理対応などさまざまな業務を通じて企業価値の向上に貢献している縁の下の力持ちでもあります。

広報職のやりがい

自分が発信した情報がSNSで話題になったときや商品の売上げ・問い合わせ件数が伸びたときなど、目に見える成果が出たときにやりがいを感じられます。

またマスコミ・メディア、クリエイターなど多様な業界・業種に人脈が広がるため、さまざまな職業や考え方の人から刺激を受けたり新たな視点が見つかったりするところにやりがいを感じる方も多いようです。

広報職の大変なところ

広報と聞くと新商品の発表会やSNSでの商品紹介など楽しそうな仕事ばかりをイメージするかもしれません。しかし広報は自社や自社で扱う商品・サービスの情報であれば、社会から厳しい視線を受けるときにも表に立たなければなりません。

たとえば商品・サービスに対して大きなクレームが発生したときや役員の不祥事がおきたときの謝罪・マスコミ対応なども広報の仕事に含まれます。

広報がどんな対応をするのかによって社会からの自社に対する印象が変わるため、責任が重大で精神的な負担も大きい仕事です。

広報の平均年収

広報の平均年収は300万～500万円です。ほかの職種と比べても一般的な部類に入り、特別低くも高くもありません。もっとも、IR広報に限っては年収が400万～800万円と高くなります。後述しますがIRは専門性の高い知識やスキルが求められるためです。

社会人経験が求められるのでミドル層に適性がある仕事

広報はメディアや消費者、投資家などさまざまなステークホルダーを相手にコミュニケーションを取るので、社会人経験がなければ難しいでしょう。敬語の使い方から立ち居振る舞い、感じのよさなどあらゆる角度から見られている意識が必要です。

そのため社会人経験が豊富な30代以降のミドル層に適性があります。新卒や20代なかばまでの若手が広報になる場合は、アシスタントから入り、経験を積んでから主担当を任されることがほとんどです。

広報職は大きく分けると3つある

広報職は大きく3つに分類することができます。社外広報、社内広報、IR広報です。それぞれの概要を解説します。

社外広報

「社外広報」は、マスコミ・メディア、一般消費者など幅広い人に向けて自社の商品・サービスに関する情報を提供する仕事です。広報というと一般的には社外広報をイメージする人が多いでしょう。

主な業務内容としては商品発表会やその他イベントの企画・運営、プレスリリースの配信、取材対応などが挙げられます。近年ではSNSや動画配信などを用いて商品の紹介や企業活動の紹介などを行うケースも多数です。

社内広報

「社内広報」は自社の社員に向けて自社の新しい事業や取り組みなどを発信する仕事です。社内報を作成して、社員が社会的なイベントに参加する様子を掲載したり、今後全社的に取り組みたい活動を知らせしたりとさまざまな情報を提供します。

社員に役員の考え方や個性を知ってもらうために役員インタビューなどを実施する場合もあるので、上層部とのコミュニケーションも頻繁に発生します。

IR広報

IR（Investor Relations）とは株主や投資家に向けて自社の財政状況や役員交代など株価に影響を与える情報を公正かつ迅速に提供する活動のことです。「IR広報」は広報の中でもIRに関する情報提供を行う仕事を指し、社外広報・社内広報とは仕事内容が大きく異なります。

IR広報は自社の財政状況を正しく株主・投資家に知らせる必要があるので、財務会計の知識をはじめとして経営管理に関する知識や法律など多様な知識を得ていなければなりません。

株主や投資家との双方向のコミュニケーションも行うため社会人経験が豊富な人に適性があり、通常はプロパー社員のエース級が抜擢されます。そのため未経験から専任のIR広報に転職できるケースはほとんどありません。

広報への転職は難しいと言われる理由

広報への転職は経験者であっても転職の難易度は高めです。その理由を解説します。

広報は求人件数が少ない

広報職を置くのはマスコミやメディア向けの発信活動を積極的に行う企業なので、おのずと大企業や上場企業、有名商品を扱っている企業が中心となります。中小企業では広報職がいないケースも多いので、広報の求人を出す可能性が出す企業の絶対数が少ないのです。

また広報部のメンバーは5人以下が多く、規模が大きい企業であっても10人以下と少数で構成されています。そのため広報を募集する場合でも大量募集することはまずなく、基本的には欠員募集で1人ないし2人の募集になります。

花形職種であることから辞める人も多くないのでポジションに空きも出にくいのが現実です。

人気職種なので倍率が高い

企業の顔である広報は人気職種なので募集を出すと応募者が殺到します。広報経験がある人や優れた経歴がある人など多様な人材との競争になり、倍率も高いため、勝ち残るのは至難の業です。

またそもそも求人を出すのが大手や上場企業が多いので、学歴要件など応募要件も厳しめに設定されており、応募条件を満たさないケースもあります。

社内で経験を積んでから配属されるケースが多い

広報は自社のブランド価値やイメージ向上につなげるために社外にアピールする職種なので、自社商品やサービスに精通している必要があります。そのため外部から人を採用して広報に配属するよりは、プロパー社員の中で適性がある人材を任命するほうが的確な受け答えができます。

外部から採用した人材を広報として育てるのは非効率なので、その意味でも社内で任命するほうが効率的でしょう。こうした理由から広報職を置く企業の中でも求人を出す企業がさらに限定され、求人が少ないという状況になりやすいのです。

広報職に必要とされる能力・スキル

次に、広報職に求められる能力やスキルについて見ていきましょう。

情報収集力

広報は商品・サービスや自社の活動などを社会に広く発信する仕事なので、情報収集力が不可欠です。最新の情報をキャッチする必要もあるので、常にアンテナを張り、新しい情報にも敏感に反応する必要があります。

また情報過多の時代において、正しい情報を適切なタイミングで発信する必要性も高いため、情報を取捨選択してタイミングを見極めるための判断能力も求められます。集めた情報を自社のブランド価値向上にどう活かせるのかを常に考えていかなければなりません。

文章力・言語化する力

広報は商品の特徴や企業の取り組みを、大勢の人に向けてわかりやすい言葉にして伝える必要があります。プレスリリースやSNSでの配信などでは魅力的な言葉にできる文章力が、その他の場面でも正しい情報を伝わりやすいように言語化する力が求められるでしょう。

文章を書くことや、相手に合わせた言葉を使って説明するのが得意な人に適性があります。

コミュニケーション・プレゼン能力

広報は自社の商品・サービスに詳しくなる必要があるので、社内の開発部やその他の専門部署と頻繁にコミュニケーションを取ります。職種の特性上、経営幹部とのコミュニケーションも多いので目上の人に対しても失礼のないようなビジネスマナーも必要です。

社内外に情報を開示する際には言葉以外にも表情や話し方を工夫するなど、プレゼン能力も必要でしょう。

臨機応変な対応力

自社の不祥事やトラブルが起きたとき、広報が社外からの取材など対応にあたる場合があります。そうしたときの対応で企業イメージが左右されることも多々あるので臨機応変な対応力が求められます。

いざというときに迅速に対応できるよう、日頃から新聞やニュースなどに目を通し、企業のトラブル事例をよく学んでおくことも大切です。

企画力

自社をアピールするためのイベントなどを開催する場合があるので、企画力も必要です。どんな企画なら注目を集められるのか、興味を持ってもらえるのかを考えて企画し、実行できる能力が求められます。

マルチタスク能力

広報は専任で置かれているケースばかりではなく、ほかの職種と兼任するケースも多くみられます。社外広報・社外広報と兼任するケースが多い職種は、マーケティングや企画職、人事や秘書などが挙げられます。

IR広報は財務・経理、経営企画などとの兼任になるケースが多数です。いずれにしても兼任の場合はほかの職種の業務もこなす必要があるため、広報にはマルチタスク能力も求められます。

英語力

広報に英語力は必須ではありませんが、海外に向けたアピールや発信ができるという意味であると望ましいスキルにあたります。まだまだ英語力のある広報担当は少ないためほかの応募者と差別化できるでしょう。

ただしIR広報の場合は海外投資家に向けた開示が必要となる場面が多く、英語力があって当たり前という側面があるので、大きな差別化は図りにくいでしょう。

応募先の事業や企業理念に魅力を感じていることも重要

能力やスキルではありませんが、応募先の事業や企業理念に魅力を感じていることも広報には不可欠です。広報は自社を社内外に向けてPRするのが仕事なので、自社を好きになれない、自社のやり方に疑問があるといった考えだと続けられません。

転職の際には応募先の企業に魅力を感じられるかをよく検討することが大切です。

広報が転職する際に評価されるポイント・スキル

広報は経験者有利な職種ですが、未経験であっても転職できる可能性はあります。

広報未経験の場合は、これまでの経験の中で広報職としての適性をアピールできるものをピックアップして伝えることが大切です。未経験でも評価されやすい経験は以下のとおりです。

営業やマーケティングの経験

コミュニケーションスキルやプレゼン力、情報収集力といった点で広報と親和性が高いのが営業やマーケティング職です。

特に営業の場合は、新興企業で経験を活かしやすいでしょう。広報は問い合わせや取材対応など受動的な業務が多い職種ではありますが、それは大手や有名企業に限ります。

新興企業の場合はメディアなどに対してこちらから積極的にアピールする必要があるため、営業として培った経験を活かしやすいでしょう。

PR会社やメディア関係での経験

PR会社やメディア関係で勤務経験があり、プレスリリースや取材対応に慣れている人であれば業務経験を活かせると判断される可能性があります。社外に発信する際のポイントや注意点など基本的な知識を備えているので有利にはたらきます。

SNSの運用実績

上記のような職種や業界での経験がなくても、業務を通じてSNSを運用した実績があればアピールできます。個人でSNSを運用していた経験については、自ら工夫してTwitterのフォロワー数を増やしたなどの実績がある場合には評価の対象となります。

特にWebプロモーションに力を入れたいと考えている企業とマッチする可能性があるでしょう。

もっとも、前提として企業の顔として恥ずかしくないだけのビジネススキルは必要なので、単にフォロワー数が多いから広報になれるわけではない点は留意しましょう。

広報の転職を成功させるポイント７つ

広報への転職は難易度が高いので、転職を成功させるにはいくつかのポイントを押さえて転職活動を進める必要があります。

応募先で求められる役割や業務内容を把握する

企業が広報に求める役割や業務内容にはそれぞれ違いがあるので、企業研究が必須です。企業が求める広報像と自分がイメージする広報像に差があるとミスマッチが生じてしまうため、事前によく確認しておきましょう。 

また市場において、応募先の事業や商品・サービスがどんな立ち位置にいるのか、将来の展望はどうなのかをよく考える必要があります。採用担当者もこの点を注目していますので、企業研究に際してじっくり検討しておきましょう。

同じ業界内で転職する

広報は自社の商品・サービスだけでなく競合他社との違いや業界の動向にも精通している必要があるので、業界の深い知識がある人が好まれます。そのため同じ業界内で転職するのは成功の可能性を高める効果的な方法です。

広報未経験だった場合でも、業界内の情報に精通していれば社内外に効果的なアピールができる可能性があります。広報としての素養があれば採用されやすくなるでしょう。

大企業の広報にこだわりすぎない

大企業の広報ともなれば認知度が高く家族や知人に自慢できるかもしれません。しかし大企業の広報は表舞台に立つ機会が多くやりがいを感じている方も多い、給与や待遇もよいといった理由でなかなか人が辞めません。

するとポジションに空きが出ず、いつになっても転職できないので大企業にこだわりすぎるのも考えものです。

大企業でなくても、魅力的な商品やサービスを扱っている企業やこれから社会に認知されるよう努力を続けている企業はあります。その企業の商品や取り組み、企業理念などに共感できれば大企業にこだわる必要はありません。

規模が小さい企業であれば大企業のように分業化されることなく、広報業務の全体像を把握できるというメリットもあります。

未経験なら現職との兼務から始める

広報未経験であれば現職との兼務で募集をかけている求人に応募するのが効果的です。企業としても、兼務する職種で即戦力として活躍してもらいながら社内に詳しくなっていってもらえるので採用するメリットがあります。

応募者としてもこれまでの経験を活かしつつ未経験の職種にもチャレンジできるので失敗のリスクを低く抑えられます。

認定資格を受けて知識をアピールする

広報に必須の資格はありませんので、意欲や素養があれば誰でも広報になることができます。とはいえ転職において広報に関する知識があることをアピールするのはひとつの戦略です。広報に関する資格としては、主に以下の2つがあります。

PRプランナー資格認定制度

日本パブリックリレーションズ協会が主催する認定制度です。広報やPRに携わる人材の意識・知識・技能の向上を目的として実施されている認定資格であり、広報・PR担当者に必要な基本的な知識や実践的なスキルを得ることができます。
【参考記事】日本パブリックリレーションズ協会

プロモーション・マーケッター認定資格

日本プロモーション・マーケティング協会が実施する認定資格試験です。セールスプロモーションの設計や戦略立案などを体系的に学ぶことができるので広報職としての適性をアピールできます。

試験に合格すると、マーケティングの計画から実行に至るまでの専門的知識を有した人材として協会から認証を受けられます。
【参考記事】日本プロモーション・マーケティング協会

人脈を活用するのも方法

広報の求人は市場になかなか出回らないので、求人情報を集めるだけでも苦労するでしょう。そこで人脈を活用するのもひとつの方法です。広報経験者の場合は他社の広報担当などから、営業経験者の場合は担当のクライアントなどから、広報を探している企業の情報を得られる可能性があります

転職エージェントを使う

広報職は求人数が少なく自分で探すには限界があり、求人が出たタイミングを逃さず応募することが大切です。そのため転職エージェントを活用するのをおすすめします。転職エージェントは事前に伝えた希望や経歴をもとに、求職者に合った求人を紹介してくれます。

また広報は人気職なので職務経歴書を充実させ、面接対策をしっかり行う必要があります。転職エージェントを利用すれば職務経歴書のチェックや面接対策までサポートしてくれるので心強いでしょう。

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まとめ

広報はメディアや消費者、社員などさまざまなステークホルダーに対して自社の商品・サービスの魅力や活動を伝え、企業価値やブランドイメージの向上に取り組む仕事です。社外広報・社内広報・IR広報の3つがあり、コミュニケーション能力や情報収集能力など幅広い能力が求められます。

求人の数が少ないうえに人気職種なので転職は簡単ではありませんが、広報職に活かせる業務経験があればアピールできます。転職の際は転職エージェントを活用しながら長期戦も視野に活動を進めていきましょう。