会社を辞めたいと思っていても、心身に余裕がない状況であったり職場環境が劣悪であったりすると、適正な手続きで退職することに抵抗を感じ、どうすべきか途方に暮れている方もいるのではないでしょうか。

そのような状況に陥ると会社へ連絡をせず無断欠勤を続けて、仕事を飛ぶことを考える方は少なくありませんが、リスクが大きいため避けるべきです。

そこで本記事では、仕事を飛ぶ（バックレる）ことを避けるべき理由を解説します。また、デメリットや飛びたいと感じたときにおすすめの辞め方についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

仕事を飛ぶ（バックレる）のは避けるべき

仕事を飛ぶというのは勤務先に何も伝えず行かなくなり無断で退職することですが、デメリットが多いため避けるべきです。

会社を辞める際の一般的な流れは、直属の上司や人事部に退職する旨を伝え、有給休暇の消化や業務の引き継ぎについて話し合いをしたうえで退職届を提出します。

また、民法（627条）によると雇用期間の定めのない労働者は会社を辞める旨を伝えてから退職するまで2週間必要です。
これらの手続きを飛ばして会社を無断で辞めると、トラブルに発展しやすくさまざまなデメリットとリスクがあります。

ブラック企業に勤めていたりパワハラなどを受けていたりする場合でも、極力仕事を飛ぶのは避け適切な機関などに相談しましょう。

なお、会社側と直接やり取りをせずに退職したい場合は退職代行サービスの利用がおすすめです。

仕事を飛ぶデメリット5選

仕事を飛ぶとトラブルに発展しやすく、さまざまなリスクを抱えることになります。

仕事を飛ぶことの主なデメリットは次の5つです。

職場から連絡が来る

仕事を飛ぶと、職場の上司・同僚などから連絡が来ます。会社側からすると、連絡もなく突然会社に来なくなれば不審・心配に思うでしょう。

場合によっては事故や事件に巻き込まれている可能性も考えられるため、何度も連絡が来ることは珍しくありません。

また、何も連絡なしに出勤しなくなれば、仕事を飛んだ方が関係する業務が滞る可能性も考えられます。

ほかにも、施設などの鍵や入館・入室証といった備品を返却せずに辞められると困るという会社側の事情もあります。

上司や警察が家まで来る

個人の携帯電話を会社に知られている場合に連絡を無視し続けていると、上司が直接家に来る可能性があります。

基本的に、会社勤めをしていると現住所や緊急連絡先として実家の住所などを提出しているため、上司が自宅まで来ることは十分に考えられます。

会社側としても何かあったのかと心配になる、仕事に出てこないことを説得するために直接話したいと思うのは当然です。

また、事故や事件に巻き込まれていると思われたり、行方がわからなかったりすると警察に捜索願いを出される可能性もゼロではありません。

このような事態になると周囲に迷惑をかけることとなり、より一層問題が大きくなります。

懲戒解雇扱いとなり、転職に影響が出る

仕事を飛ぶと、会社側から懲戒解雇の処分をくだされる可能性があります。

懲戒解雇は会社員として最も重い処分で、会社の規則・ルールを破った際に課せられ、一方的に労働契約を解除するものです。

また、無断欠勤のほか、出社拒否、私生活上の犯罪なども、内容によっては懲戒解雇になることがあります。

懲戒解雇は社会的信用を失うことに等しく経歴として残るため、転職活動に影響が出る可能性が高いです。

採用されにくくなるだけでなく、履歴書に懲戒解雇を課せられた旨を記載せずに入社すると経歴詐称となり、解雇されるケースもゼロではありません。

その後の人生にとって大きなハンディキャップとなるため、仕事を飛ぶのは避け適切なステップを踏んで会社を辞めるようにしましょう。

退職金や給与の受け取りでトラブルになる

一般的な流れで退職した場合、退職金が支払われ退職日まで働いた分の給与を受け取れます。

しかし、仕事を飛んだ場合は円満退職になることは難しく、退職金や給与が十分に支払われず会社側とトラブルになることもあるでしょう。

無断で会社に出社せず仕事を飛ぶ以上、金銭面で大きなリスクを抱えることは覚悟しなければなりません。

退職金や給与の金額が少なくなることで、今後の生活において悪影響を及ぼす恐れがあります。

退職後に必要な書類がすぐ受け取れない

通常の流れで会社を辞めると、退職の手続きが滞りなく進み次の書類を受け取ります。

• 離職票・退職証明書
• 雇用保険被保険者証
• 源泉徴収票
• 年金手帳

離職票は失業保険の手続きに必要な書類です。

ほかにも、退職証明書は転職活動時に応募先から提出を求められる可能性があります。

仕事を飛ぶと会社側の判断で退職のタイミングが判断されるため、退職時に必要な書類をすぐに受け取れません。

たとえば、所持金が少なくお金に困っている状態でも、離職票がなければ失業保険の手続きは進められないのです。

また、仕事を飛んだあとの転職活動が上手くいっても、年金手帳などの必要書類がないと新しく入社する会社に提出できません。

これらを不審に思われ、経歴を詳しく調べられる可能性はゼロではないのです。

あなたは見せてない？仕事を飛ぶ人の特徴4選

仕事を飛ぶ人にはいくつかの特徴があります。

ここからは、代表的な4つの特徴について紹介します。

このような言動に心当たりがあると、周囲から不審に思われる可能性があるので注意してください。

病欠・欠勤が増える

仕事を飛ぶ人は病欠や欠勤が増える傾向にあります。

仕事を飛ぶ人の背景にあるものはそれぞれですが、業務や上司によるプレッシャーや、ストレスに耐え切れなくなり出社を拒むケースは少なくありません。

そのため、特に体調に問題がない場合でも病気を理由に休みがちになります。

もちろん、実際に体調を崩して休む人もいますが、仕事を飛ぶ人は何かしらの原因により会社に行きたくない・辞めたいと考えているため出社する頻度が低くなる傾向にあるのです。

なお、すでに退職の意思を伝え会社側が合意している、有給休暇を消化している場合は問題ありませんが、病欠・欠勤が増えるだけでなく連絡なしに休むことが増えれば、そのまま仕事を飛ぶ可能性は高くなるでしょう。

挨拶が減る

仕事を飛ぶ人は会社を辞めたいという気持ちが強くなっているため、今の職場の上司や同僚などとのコミュニケーションが億劫になり、挨拶が減る傾向にあります。

特に、今まではよく挨拶していたにもかかわらず、急になくなる場合は要注意です。

また、会社で元気に挨拶できなくなるほど精神的に追い詰められている可能性も考えられます。

このような場合は、やがて会社を休みがちになったり無断欠勤に繋がったりします。

ほかにも、会社を辞めるつもりであれば今以上に職場で共に働く社員とコミュニケーションを取ったり、人間関係を構築したりすることが無駄に思えるため、挨拶が減るだけでなく仕事に対するモチベーションが低下しているようにも感じやすくなるのです。

意見を言わなくなる

挨拶が少なくなるのと同様に、仕事を飛ぶ人は自分から意見を言わなくなる傾向にあります。

近い将来に辞める会社であれば、職場環境の改善や業務について考えることが無駄に思えるでしょう。

そのため、以前までは自分の意見をはっきりと主張していた人でも、退職を考えるようになるとモチベーションの低下や責任感が薄くなることで発言が少なくなりやすいです。

会議などで自分の意見をいわなくなるだけでなく、業務に関する会話の中でも自分の考えを発しなくなることもあります。

それ以外にも、明らかに仕事に対する姿勢が変わりやる気を感じられなくなるケースも珍しくありません。普段の業務への集中力低下によるミス、不注意が増えるでしょう。

上司と大喧嘩をする

上司と大喧嘩をしている人も仕事を飛ぶ可能性が高いです。

会社を辞める決心をした人であれば、職場での人間関係を考えずに行動する傾向にあります。

今までは大人しく上司に従っていた人でも職場や会社の将来を考える必要がなくなるため、退職を心に決めたことがきっかけで抑えていた反発したい気持ちが爆発するケースもあります。

また、職場の人間関係の悪化は会社を辞める大きな要因になり得るため、上司とのトラブルが原因で会社に来なくなることも珍しくありません。

以前とは変わり上司との喧嘩が増えている人がいれば、近い将来に会社を辞める可能性があります。

仕事を飛ぶよりも退職代行がおすすめな理由

会社に行きたくなくなり仕事を飛ぼうと考えている場合は、退職代行の利用がおすすめです。

退職代行を利用することで仕事を飛ぶデメリットを抑え、会社との関わりを最低限にできます。

ここからは、仕事を飛ぶよりも退職代行がおすすめな3つの理由を紹介します。

上司に会わずに退職の意思を伝えられる

退職代行は本人の代わりに会社へ退職の意思を伝えてもらえるサービスです。

会社を辞めたくても辞めさせてもらえないときや、引き留めに遭っている場合でもスムーズに退職できます。

ほかにも、職場でトラブルが起き会社に行きにくい、パワハラや嫌がらせを受けている場合にも有効です。

会社を辞める際に適切な手続きを踏まなければ懲戒解雇になるといったデメリットがありますが、退職代行を利用することでリスク回避に繋がります。

基本的な退職の手続きも含めて代行を依頼できるため、パワハラや嫌がらせを受けている場合に精神的な負担を軽減できるでしょう。

明日から会社に行かなくていい

通常の退職の流れとしては、退職日の2週間前までに会社に対し辞める旨を伝える必要があります。

また、業務の引き継ぎなどを考えると退職が完了するまでに1ヵ月～2ヵ月ほどの期間を要することが一般的です。

しかし、退職代行を利用すると本人に代わり会社を辞める意思を伝えてくれるため、そこで退職日が決まり翌日から出社せずに済みます。

退職日までは有給休暇の消化や欠勤扱いとなるため、実質的な即日退職が実現可能です。

明日から行きたくないため仕事を飛ぼうか考えている場合は、退職代行を利用することでリスクを抑えながら会社を辞められます。

未払い賃金や残業代の交渉が可能な業者もある

退職代行サービスのなかでも運営元が弁護士や労働組合であれば会社側との交渉が可能なため、未払いの賃金や残業代がある場合に支払いを要求できます。

また、有給休暇が多く残っている場合も、交渉のうえ全てを消化できるよう話をまとめられる可能性があります。

なお、これらの交渉によってトラブルに発展しそうな場合でも、弁護士による退職代行であれば法的なサポートも受けられます。

ブラック企業などに勤めている方で未払いの給与・残業代がある場合は、退職代行サービスを利用することで回収できる可能性が大いにあります。

飛ぶ前に検討したい退職代行業者4選

ここからは、おすすめの退職代行業者を4つ紹介します。

飛ぶ判断を下す前に、それぞれの特徴を把握し自分に適したサービスの利用を検討しましょう。

退職代行Jobs

料金	27,000円当サイト 限定価格25,800円 ＋労働組合費2,000円（税込）
決済方法	・クレジットカード ・コンビニ決済 ・現金翌月払い（Paidy） ・銀行振込
運営	株式会社アレス
返金保証	あり
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://jobs1.jp/

退職代行Jobsは株式会社アレスが運営している退職代行サービスで、顧問弁護士が監修・指導しているため安心し利用できます。

基本料金は25,800円で現金後払いに対応しているため、所持金が心もとないときでも利用しやすいです。

労働組合と連携しており、2,000円の組合費を支払うことで会社側と交渉できます。

そのため、有給休暇を全て消化したいなど希望を叶えたうえで退職したい方におすすめです。

もし退職できなかった場合でも、全額返金保証により退職完了まで期間無制限でフォローしてもらえるため安心感があります。

さらに、無料の求人紹介サービスも受けられるため、転職活動の支援を活用できます。

現在、社宅・寮に住んでいる場合であれば引っ越しサポートも利用可能です。

退職代行ガーディアン

料金	24,800円
決済方法	・クレジットカード ・銀行振込
運営	東京労働経済組合
返金保証	なし
後払い	可
対応時間	24時間
公式サイト	https://taisyokudaiko.jp/

退職代行ガーディアンは東京労働経済組合が運営する退職代行サービスです。

基本料金は24,800円で、追加費用はかかりません。

また、労働組合が運営しているため会社側との交渉が可能で、未消化の有給休暇や未払いの賃金がある場合でも安心です。

さらに、代行業務が終わっても無料相談を受け付けているため、不安を感じたときにフォローを受けられます。

対象は正社員以外にアルバイト・パートも含まれ、料金は一律です。即日退職にも対応していることから、スムーズに依頼・支払いをすることで利用したその日から出社する必要がない点も魅力に挙げられます。

利用者の状況や退職する際に希望する条件をヒアリングしたうえで代行業務を実施する点も、安心して利用できる理由です。

退職代行オイトマ（OITOMA）

退職代行オイトマは労働組合運営日本通信ユニオンが運営する退職代行サービスです。

労働組合が運営しているサービスであるため、会社側への交渉もできることから安心して任せられるでしょう。

また、今までの総退職代行数は5,000人以上、退職成功率は100％と実績は豊富です。

即日退職にも対応しているので、申し込みをした翌日から出社する必要はありません。

サービスが充実しているものの利用料金は24,000円と安価であるため、コストパフォーマンスがよい点も魅力です。

弁護士が監修した退職届も利用でき、ホームページ上の「退職届作成ツール」の必要事項を選択するだけで、自分の状況に合った退職届のテンプレートが完成します。

退職代行ニコイチ

退職代行ニコイチは、もともと電話代行を得意としている「株式会社ニコイチ」が運営している退職代行サービスです。

退職成功率100％という信頼できる実績だけでなく、弁護士による適正指導も受けています。

正社員以外にも、アルバイト・パート・試用期間中にも対応しており、料金は一律で27,000円です。

追加費用が発生せず、仮に退職できなかった場合は全額返金保証があるため費用面において安心感があります。

また、申し込みから最短10分で会社に連絡し、即日退職も実現可能な点も魅力です。

ほかにも有給消化サポートを提供しているので、会社側に代行で伝えてもらえます。

円満退社に向けた密な打ち合わせを実施しており、全て丸投げできるのでストレスなく会社を辞められるでしょう。

仕事を飛ぶときによくある質問

最後に、仕事を飛ぶときによくある質問を紹介します。

仕事を飛ぶと給料はもらえない？

原則として、仕事を飛んだとしても出勤し働いた分の給料は受け取れます。

仕事を飛んでいる間は、退職ではなく無断欠勤扱いになるため、その分の給料が差し引かれて支払われます。

ただし、会社によっては就業規則などで「無断欠勤に対しては給料を支払わない」と規定しているケースもあるため注意が必要です。

退職金と同様に、ブラック企業であれば給料の支払いに応じない可能性は高くなります。

しかし、このような場合でも働いた分の賃金を支払わないことは違法です。

会社と交渉することで給与の支払いを要求できますが、会社側は個人が相手の場合だと取り合わないケースが考えられます。

このような場合に備え、会社側と交渉できる弁護士・労働組合が運営する退職代行サービスを活用し、仕事を飛ばずに退職するほうが後々に影響を及ぼしにくいです。

仕事を飛んだあと会社から訴えられることはある？

無断欠勤を繰り返して仕事を飛ぶことは、会社側に損害を与えることになりかねません。

そのため、会社が訴訟を起こし損害賠償を請求する可能性はあります。

しかし、訴訟には費用と時間がかかるため、個人相手に訴えることはほとんどありません。

ただし、会社側へ大きな損害を与えているなど、状況によっては訴訟に発展することもあります。

たとえば、業務で大きなミスをして会社に損害を与えてしまったことが原因で仕事を飛んだ場合、会社側が連絡が取れないと判断すると強硬手段に及ぶ可能性があります。

これらのことから、会社に大きな損害を与えていないのであれば訴えられる心配は少ないでしょう。

それでも心配な場合は、法的な手段にも対応している弁護士が運営する退職代行サービスの利用がおすすめです。

そもそも「仕事を飛ぶ」とはどういう意味？

「仕事を飛ぶ」というのは「無断退職」という意味で使われるケースが多いです。

もともと「飛ぶ」は、ものがなくなる・途切れるという意味が含まれます。

また、犯罪者などが海外へ逃亡することを「高飛び」というように、「飛ぶ」には「逃げる」という意味があります。

これらから、仕事を飛ぶは大まかに「仕事から逃げる」と捉えることができるのです。

つまり、実際には辞めてなくても仕事から逃げる意味で無断欠席する場合も、「飛ぶ」ということがあります。

ほかにも、従業員だけでなく経営者が抱えている借金を踏み倒し、夜逃げするような場合も「飛ぶ」ということが多いです。

同様に、取引先の会社が倒産した場合にも使われます。

さいごに｜スグに辞めたいならプロの手を借りよう

本記事では、仕事を飛ぶ（バックレる）ことを避けるべき理由を解説しました。

仕事を飛ぶと職場から連絡が来るだけでなく、場合によっては警察に捜索願を出される可能性があります。

会社側から懲戒解雇の処分が下されるケースもあり、その後の転職活動をするうえで不利な要因になり得るでしょう。

また、懲戒解雇を受けたことを隠して新しい会社に入社すると、経歴詐称に問われる可能性もあります。

このようなリスクを回避しつつ、会社とのやり取りを最小限に抑えて辞めたい場合は、退職代行サービスの利用がおすすめです。

退職代行サービスを利用することで適正なステップを踏み退職でき、弁護士・労働組合が運営する業者であれば会社側との交渉も可能です。

仕事を飛ぼうか考えている方は自分に合った退職代行サービスを探し、適切な方法で会社を辞めてください。