近年CTOの需要は高まっていることもあり、「CTOになりたい」と目指す方は珍しくありません。

CTOは技術で会社の発展を支えることが役割で、IT関連企業を中心に注目を集めています。

本記事ではCTOの基本情報や仕事内容、役割について詳しく解説します。

必要なスキルやなる方法も紹介するため、CTOの仕事について知りたい方や目指している方は参考にしてください。

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CTOとは

CTOとは、Chief Technology OfficerまたはChief Technical Officerの略であり、最高技術責任者を指します。

IT関連企業で設けられていることが多く、もともとはアメリカで生まれた役職です。会社内では技術部門の最高責任者となるため、技術部長が担うケースもあります。

ここでは、CTOに似た言葉である「CEO」と「CIO」との違いについて解説します。

CEOとの違い

CEOとは「Chief Exective Officer」の略称で、日本では最高責任経営者を指す言葉です。

会長と兼任することも多く、経営方針や事業戦略の策定、企業全体の業務執行の統括をおこないます。

代表取締役と混同しがちですが、代表取締役は会社の代表であり、会社法上の執行権限が与えられている点が特徴です。

CEOは経営統括をおこなうのに対し、CTOは技術統括を担います。

CEOには会社法にもとづいた権限や責任がないため、執行した業務に法的効果は発生しません。

また、CEOは各部門の決定から最終的な決定を決める立場なので、CTOよりも上位に置かれるケースが一般的です。

CIOとの違い

CIOとは「Chief Information Officer」の略で、最高情報責任者を意味する言葉です。

経営理念に合わせた情報化戦略の立案・実行をおこない、ITリソースの最適化や業務プロセス改革などを担います。

近年のIT化により、情報戦略に対する注目度の高まりを受け、日本でもCIOを導入する企業が増加傾向にあります。

CIOとCTOはいずれも技術部門の管轄をおこなう点が共通しているため、CTOがCIOの役割を兼ねる企業も少なくありません。

CIOはIT（情報技術）に特化した役職であり、CTOよりも社内システムの構造や設計に深く関わります。

一方CTOは、ITを含めた企業の技術全般に対して幅広く管轄おこなう役職であり、IT・情報システム部門などのマネジメントなどを担います。

CTOの担当領域

CTOの担当領域は、企業の規模によって異なります。

ここからは、規模にわけてCTOの担当領域を解説します。

スタートアップ・小規模の企業の場合

スタートアップ・小規模の企業は、大企業と比較すると現場寄りで仕事をするケースが多いです。

CTOといえども、現場でプロジェクト統括やコーディングをしたり、営業に同行して打ち合わせをおこなったりすることも珍しくありません。

技術チームの育成や採用を担うこともあるため、採用面接を担当するケースもあります。

多岐にわたる細かい業務があるので、経営に関わるというよりも、技術部門の業務をマルチにこなすスキルが求められます。

作業量が多く大変ではあるものの、広範な技術知識や実装能力、ビジネスセンスが磨かれるでしょう。

また、携わるプロジェクトが会社の成長につながることで、責任ややりがいを大きく感じることができます。

大企業の場合

大企業の場合は、小規模の企業とは異なり、現場で作業をおこなうことはほとんどありません。

IT戦略の意思決定や、システム構築・運用の全体統括など、より戦略的な役割を担います。

事業の意思決定での影響力が大きくなるため、経営の上層部で業務を遂行します。

関わる社員が多くなるため、より高いコミュニケーション能力やマネジメント力が必要です。

幅広い技術知識だけでなく、組織管理能力や政治的スキル、グローバル展開を視野に入れた戦略立案能力も求められるでしょう。

CTOの役割・仕事内容

ここからは、CTOの役割・仕事内容の一部を解説します。

代表的な役割である3つを紹介するので、CTOに関しての理解を深めるために役立ててください。

技術戦略の意思決定

技術戦略の意思決定とは、技術分野における選定や最終意思決定をおこなうことです。

CTOの重要な業務のひとつであり、技術面のプロフェッショナルとして企業全体の技術開発をリードします。

また、経営陣の一員として、技術面から経営戦略の方向性についての提案や助言をおこなうのも役割のひとつです。

たとえば、業務を効率化するためにAI技術を導入する戦略や、技術を活用した新サービスの開発などの提案が該当します。

重宝されるCTOになるには、細部まで意識したうえで決定する姿勢が大切です。

反対に、技術現場の実態を把握できていなかったり、詳細はエンジニアに丸投げだったりするCTOは実力不足といえるでしょう。

プロジェクト管理

日々のプロジェクトの進捗管理や軌道修正などのプロジェクト管理も、CTOの大切な仕事です。

広い視野でメンバーのリソースやタスクの進捗状況を把握する必要があり、トラブル発生時には迅速な対応が求められます。

小規模の企業の場合、CTOが直接開発チームのマネジメントをするケースもあるでしょう。

そのため、チームをまとめるリーダーシップ性やメンバーと信頼関係を作るためのコミュニケーションスキルが必要不可欠です。

エンジニアの採用・育成

エンジニアの採用や育成に関わるCTOも少なくありません。

CTOが採用面接を担当したり、採用方針を策定して人事部に伝えたりするケースもあるでしょう。

会社内の開発力を高めるために、CTO自らが人材を見極め、開発チームを作り上げます。

そのため、エンジニアの採用に関わる場合は、開発チームの状況を詳細に把握する必要があります。

自社に不足している技術やチームバランスを知ることで、適切な人材の確保が可能です。

社内教育に関わるケースでは、教育プログラムの策定や研修講師として指導することもあります。

CTOに必要なスキル

ここからは、CTOに必要なスキルについて詳しく解説します。

マネジメント力

CTOは技術面の最高責任者として、技術チームをまとめる、マネジメント力が求められます。

全体的なプロジェクト進行の管理や人材の管理などをおこない、チームやプロジェクトを管理します。

チーム全体の生産性向上を実現するには、メンバーやタスク、リソースやコストなどをすべて把握することが重要です。

また、エンジニアのパフォーマンスを最大限にするために、エンジニアたちのモチベーションを上げるスキルも必要です。

幅広い視点で考えられるスキルや経験が求められるため、担当したプロジェクトの数よりも、大規模なプロジェクトの経験者が重宝される傾向です。

リーダーシップ

CTOは技術部門の最高責任者であるため、上に立つ存在としてリーダシップスキルがないと成り立ちません。

技術部の連携力やパフォーマンスは、CTOの技量が大きく影響します。

メンバーのスキルが最大限に発揮できる環境を整え、経営側が描くビジョンを浸透させることがCTOには求められます。

CTOのリーダーシップスキルによって、企業の目標達成のために協力し合える仕組みができあがるでしょう。

コミュニケーション能力

管理職として多くの人と関わるCTOは、経営層から社員まであらゆる人とのコミュニケーションが発生する役職です。

マネジメントでは部下とのコミュニケーションが不可欠であり、経営層と会議をする機会も少なくありません。

また、技術面の責任者として、クライアントと関わり折衝業務などを担うこともあるでしょう。

どのような人とも信頼関係を築き、意志疎通を図る必要があるため、コミュニケーション能力が必須です。

コミュニケーション能力を磨くには、考えや価値観が異なる人とも積極的に関わり、多様なコミュニケーションのパターンを理解することが大切です。

経営スキル

CTOに求められる経営スキルとは、IT技術だけではなく、企業経営やマーケティング、営業などの他部門に対する知識・理解です。経営幹部として企業の意思決定に携わることもあり、経営に対する理解や知識も必要です。

また、今後の事業展開や発展につなげるために、技術開発の方向性を決定するにも経営スキルが必須です。

起業を成功に導く意思決定をするためにも、技術だけでなく経営の観点から物事を捉えるスキルが求められます。

柔軟な思考力

柔軟な思考力とは、物事を柔軟に考えたり問題解決にあたったりする、固定観念に囚われない考え方を指します。

CTOはさまざまな視点から技術運用やマネジメントについて検討を進める必要があるため、柔軟な思考が欠かせません。

とくにIT技術は変化のスピードが速いため、インフレキシブルな考え方だと変化に対応できないでしょう。

CTOは新技術やアプローチの積極的な取り入れが求められるので、変化に柔軟に対応するスキルは必要不可欠です。

そのためには、最新技術トレンドの把握や、新しいアイデアを試す実行力、革新的なソリューションの創出などに強いことが求められます。

プログラミングの開発経験

大企業の場合、現場の作業が不要でも、プログラミングに関する深い技術的知見や、実践的な開発経験が求められます。むしろ、現場でプロジェクトを成功させ、実績がある人材こそがCTOに選ばれるといっても過言ではありません。

小規模の企業の場合は、自らがプレイヤーとして現場で働くこともあるため、プログラミング技術は必要であり続けます。

プログラミング技術に関する知識や経験がなければ、技術戦略の意思決定の際も判断が困難です。

さまざまな言語でのプログラミング開発経験が求められるので、複数のプログラミング言語の習得や、システムアーキテクチャの設計経験などの技術的スキルが求められるでしょう。

他にも、最新の技術トレンドを常にキャッチアップし続ける必要があるため、就任しても努力は欠かせません。

CTOになる方法

ここからは、CTOになる方法を解説します。

CTOになるにはいくつかの方法があるため、目指している方はぜひ参考にしてください。

現職の企業で昇進を目指す

現職にCTOの役職があるなら、昇進を目指すことでCTOになれる可能性があります。

次期CTO候補になるためには、現CTOの側で働けるように努力したり、プロジェクトやチームをまとめあげたりする経験を増やすことがポイントです。

スタートアップや小規模の企業でCTOがない場合は、CTOを設置する予定がないのか経営者と話し合うのも手です。

技術部門の中心人物であるなら、CTOの役職を与えられるかもしれません。

さまざまな実績のある人材をCTOに抜擢するケースが多いため、未経験のことでも積極的にチャレンジする姿勢が大切です。

現職で昇進を目指す際は、以下の流れで経験を積みます。

CTOは技術的なスキルはもちろん、経営に関する知識やマネジメントスキルなど多くのスキルが必要なので、積極的に経験を積んでいきましょう。

転職をする

現職にCTOの役職が設けられていない場合や昇進が難しい場合は、転職で目指す方法もあります。

近年CTOの需要は高まっているため、CTOのポジションの案件を出している企業は少なくありません。

一般的な転職サイトで募集していることもあれば、ハイクラス転職に特化したサービスや企業サイトに掲載があります。

転職はCTOになるために堅実な方法といえますが、その分要求レベルが高いことを覚悟しておきましょう。

CTOとして選ばれるには、業界や企業文化の違いへの適応力、短期間で成果を出す能力が求められます。

また、新しい環境で信頼関係を構築する必要があるため、より高度なコミュニケーション能力が必要です。

大企業に比べて、スタートアップ企業が募集しているCTOの求人は採用のハードルが低い傾向があるのでチェックしてみてください。

起業をする

現職で昇進を目指す方法や、転職でCTOになるには、ある程度時間がかかります。

しかし、自ら起業してCTOになれば、短期間でCTOになることが可能です。

CTOとして会社を立ち上げる場合は、資金調達や製品開発、マーケティングなどを必要とします。

技術力だけでなく経営者としてのスキルも重要になるため、簡単な道ではありません。

これまでより職務範囲が広がるケースも多く、責任や負担は重くなることもあるでしょう。

経営者としての意欲が高い方には向いている方法といえますが、起業をする場合は慎重な判断が必要です。

とはいえ、もっとも自らのビジョンを実現できる方法なので、魅力やメリットも大いにあるでしょう。

フリーランスとしてCTOになる

フリーランスとしてCTOになる「フラクショナルCTO」という選択肢もあります。

フラクショナルCTOとは、フリーランスで働く最高技術責任者 (CTO)であり、企業が必要なタイミングで一時的にサービスを提供する役職です。

スタートアップ企業や中小企業などで需要が高まっており、CTOだけでなくCTO補佐としての参画を求める案件もあります。

一時的でもCTOやCTO補佐の経験をすることは、今後CTOとして転職する場合に大きなアピールポイントになるでしょう。

フリーランスであれば柔軟な働き方ができるため、フルタイムで働くのが難しい方でも問題ありません。

また、複数の企業で経験を積むことで、幅広い業界知識を得られるでしょう。

しかし、フラクショナルCTOには短期間で成果を出す能力や、異なる企業文化への適応力などが求められます。

また、強固なネットワークや高い自己管理能力、非常に高度な技術力なども持ち合わせる必要があります。

CTOになるためのステップ

次に、CTOになるためのステップを理解しておきましょう。

1.技術やスキルを磨く

CTOになるには専門的な技術やスキルを必要とするため、技術力を高めることから始めます。

そのため、入社～3年程度までは、開発ができるようにプログラミング言語を身に付けることが大切です。

不明点は質問し、指示を仰ぎながら作業を繰り返しおこなうことで、技術が身に付くでしょう。

入社後4年～6年目には、周りに頼ることなくプログラマーとして独り立ちできている状態を目指します。

CTOに必要な技術力や知識は以下を参考にしてください。

実務で技術力や知識を身に付けるとともに、課題解決力も養いましょう。

2.リーダー経験を積む

入社後7年～9年目になると、後輩を指導する側に回り、リーダーもしくはプログラマの中でチームを先導する立場を目指します。

CTOは技術力だけでなくマネジメントが必要になるため、リーダー経験を積むことが重要です。

まずは小規模なプロジェクトのリーダーから実践し、チームリーダーやプロジェクトマネージャーとしての経験を積みます。

入社後13年～15年目には、複数のプロジェクトを推進できるプロジェクトマネージャーになれるとベストです。

リーダー経験を積むことで、メンバーのモチベーションを高める力や、チームを目標に導く力を養えます。

CTOには部署間の連携をスムーズにするコミュニケーション能力も重要なので、普段から意識しておくと良いでしょう。

3.ビジネススキルを身に付ける

CTOになるには、技術戦略とビジネス戦略を結びつけるスキルが不可欠です。

そのため、技術力を磨きながら、ビジネススキルを身に付ける必要があります。

技術とビジネスの両面を考慮した判断ができることで、企業の成長に貢献できます。

ビジネススキルを身に着けるには、以下の方法を実践してみましょう。

これらの方法でスキルを身に付けることで、CTOへの道が開ける可能性があります。

4.メンターから学ぶ

CTOにおけるメンターとは、若手CTOへ助言・指導をし、個人の成長や精神的なサポートする立場を指します。

経験豊富なメンターからアドバイスを受けることで、キャリア形成に役立ちます。

たとえば上記のことなどを、メンターに質問すると確実な成功や成長をものにしやすくなります。

メンターからの学びを通じて、次のキャリアステージへのステップが明確になるでしょう。

5.人脈を広げる

CTOになるには、幅広いネットワークが欠かせません。

技術コミュニティも大切ですが、同じくらいビジネス領域での人脈も重要です。

経営に有意義な意見を述べるためには、広い視野で物事を捉える能力が求められます。

そのため、以下の方法などで多様な人と交流し、考え方や視点を学び取ることが効果的です。

コミュニティ活動を通じて、自身の存在感を高めることもできるでしょう。

CTOに関するよくある質問

最後に、CTOに関するよくある質問をまとめました。

気になる質問がないかチェックしてみましょう。

CTOの平均年収は？

「Indeed」の情報によると、日本のCTOの平均年収は938万4,988円です。

しかし、平均年収は企業によって大きく異なり、1,000万円を超える方も多くいるでしょう。

また、担う責務と位置づけでも年収は異なるため、平均年収は目安として捉えてください。

CTOに役立つ書籍はある？

「2024 日本CTO協会 エンジニア育成WG」が紹介した「CTOたちによる、おすすめ書籍ランキング 2022年」では、以下の書籍が支持を集めています。

タイトル	出版社	分類
リーダブルコード	O’Reilly Japan	マネジメント
LeanとDevOpsの科学	インプレス	マネジメント
ソフトウェアアーキテクチャの基礎	O’Reilly Japan	設計・コードデザイン
How Google Works	日本経済新聞出版	プロセス
アジャイルな見積りと計画づくり 価値あるソフトウェアを育てる概念と技法	マイナビ出版	プロセス

書籍を読むことで幅広い知識を得られるため、今後の学習や育成などにも役立つでしょう。

CTOになるために資格は必要？

CTOになるために資格は不要ですが、幅広く深いスキルや知識が求められます。

技術分野の知識や技術を運用・活用するための思考力、リーダシップ、マネジメント力、経営に関する知識などがある方でないと、CTOへの抜擢は難しいでしょう。

CTOになるには経験やスキル磨きが重要！転職するならエージェントを活用しよう

本記事ではCTOの役割や必要なスキル、CTOになる方法を解説しました。

最高技術責任者であるCTOは、企業の規模によって担当領域が異なります。

大手企業のCTOであれば現場での作業は少ないですが、スタートアップや小規模の企業では現場で働くことも珍しくありません。

CTOの役割は技術戦略の意思決定やプロジェクト管理など多岐にわたり、エンジニアの採用に関わる仕事も多いでしょう。

また、CTOはマネジメント力や高度なコミュニケーション能力、経営スキル、技術力など、幅広いスキルを兼ね備える必要があります。

CTOは現職で昇進を目指す・転職・起業・フリーランスなどの方法でなれる可能性があるため、自分の能力や環境などを考慮して選択しましょう。

転職でCTOを目指す場合は、転職エージェントの活用をおすすめします。

転職エージェントは一般に公開されない非公開求人を紹介してもらえるため、条件に合う求人が見つかるかもしれません。

他にも転職に役立つサービスを無料で受けられるので、ぜひ選択肢のひとつとして検討してください。