「マツダ株式会社の年収はどのくらい？」
「トヨタやホンダと比べて年収は高い？低い？」
「昇進したらどのくらい年収が上がるの？」

そんな疑問をお持ちではないでしょうか。

本記事では、マツダ株式会社の平均年収や福利厚生、業界内での立ち位置や昇給の仕組み、他社との比較も交えながら、あなたの疑問を解決します。

さらに、マツダ株式会社への転職時のポイントについても詳しく解説していきます。

国内自動車メーカーへの転職や、今後のキャリア選択を判断するための材料を集めている方は、ぜひこの記事を最後までご覧ください。

マツダ株式会社の平均年収

マツダ株式会社の有価証券報告書によると、平均年収は2024年3月期で689万円となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2024年	689万円	42.4歳
2023年	659万円	42.2歳
2022年	638万円	41.8歳
2021年	629万円	41.5歳
2020年	664万円	41.2歳

40～44歳の平均年収は男女合計で501万であり、マツダ株式会社の従業員平均年齢である40代前半の年収と比較しても、高い水準であることがわかります。

参考：マツダ株式会社｜有価証券報告書
参考：国税庁｜令和5年分 民間給与実態統計調査

他社との平均年収比較

企業	平均年収
トヨタ自動車	900万円
日産自動車	877万円
本田技研工業	831万円
いすゞ自動車	789万円
三菱自動車	786万円
スズキ	702万円
SUBARU	691万円
日野自動車	689万円
マツダ	659万円

大手自動車メーカーの競合他社と比較をした際には、マツダ株式会社の平均年収は高いとは言えません。

ですが、マツダ株式会社の「SKYACTIV技術」や「ロータリーエンジン」などの業界でも注目される技術や、グローバルなキャリアを積む機会など、その他の部分に魅力を感じて転職を希望される方も多いのではないでしょうか。

年齢別平均年収

マツダ株式会社の年代別平均年収は以下の通りです。

年齢層	マツダ株式会社	民間企業平均
25～29歳	約460万円	394万円
30～34歳	約520万円	431万円
35～39歳	約570万円	466万円
40～44歳	約690万円	501万円
45～50歳	約760万円	521万円
50～55歳	約800万円	540万円

年齢層がひとつ上がるごとに、平均年収は50～120万円増加しています。

民間企業の平均年収と比較すると、20代後半ではそこまで大きな金額差がないものの、年々その差は広がっていき、50代前半では300万近い金額差があることがわかります。

あくまで、上記数値は「有価証券報告書」「厚生労働省｜賃金構造基本統計調査」のデータをもとに試算したものであり、性別、給与階級別、事業所規模別によっても年収は異なりますので、参考情報のひとつとしてご確認ください。

参考：マツダ株式会社｜有価証券報告書
参考：厚生労働省｜令和５年賃金構造基本統計調査
参考：国税庁｜令和5年分 民間給与実態統計調査

役職別平均年収

マツダ株式会社の役職別平均年収は以下の通りです。

役職	推定年収
部長級	約1,300万～1,400万円
課長級	約900万～1,100万円
係長級	約700万～800万円
一般社員（非管理職）	約500万～600万円

マツダ株式会社の役職階級種類は公表されていないため、一般的な日本企業の役職階級でまとめています。

前述をいたしました年齢別平均年収と比較すると、年齢による昇給よりも管理職クラス以上への昇進時に大きく年収が上がることが考えられます。

より高い水準の年収を目指したい方は、ひとつでも上の役職階級を目指していきましょう。

参考：マツダ株式会社｜有価証券報告書
参考：厚生労働省｜令和５年賃金構造基本統計調査

マツダ株式会社の基本情報

本章ではマツダ株式会社の基本情報も紹介をしていきます。

マツダ株式会社は国内の自動車メーカーで、CX-5を筆頭にSUVやロードスターなどの人気車種を世界中に展開しています。

世界で唯一量産化に成功したロータリーエンジンを電動車（MX-30 Rotary-EV等）にも活用しており、自動車が好きな方には技術面でも魅力のある自動車メーカーでしょう。

また、スカイアクティブ技術や「魂動」デザインなど独自技術で高い走行性能と優れたデザインを実現し、トヨタ・ホンダ・日産など競合他社と差別化をしています。顧客満足度では国産ブランド第1位に選ばれるなど評価も高いです。

現在は2030年EV比率25～40%を目標とする電動化戦略を掲げ、技術革新にも注力しています。

参考：2024年日本自動車セールス顧客満足度（SSI）調査

平均勤続勤続年数

マツダ株式会社社員の平均勤続年数は、約17.6年となっています。

企業	平均勤続年数
ホンダ	21.9年
スズキ	18.7年
マツダ	17.6年
トヨタ	16.0年
日産	15.0年

この数値は日本企業全体の平均勤続年数である12年～13年を大きく上回っています。

実際、マツダ株式会社の平均勤続年数は自動車業界の競合他社の中でも比較的高い水準で、ホンダやスズキには及ばずとも、日産やトヨタより平均勤続年数が長いことがわかります。

勤続年数18年前後という長さは、マツダ株式会社が自動車メーカーの中でも安定して働き続けられる企業だとも判断できるでしょう。

離職率

マツダ株式会社の公式サイトによると入社3年以内の離職率は1.7％であり、厚生労働省が発表している入社3年内の離職率38.4%と比較すると非常に低く抑えられていることがわかります。

勤続年数だけではなく、こうした離職率の低さからも、マツダ株式会社の働く環境は良好で安定していると考えられます。

ただし、マツダ株式会社の離職率は「3年以内の離職率」と公開されているデータなため、中途入社者の退職状況も含まれている可能性がありますので、参考としてご認識ください。

参考：厚生労働省｜新規学卒者就職率と就職後３年以内離職率

支援制度・福利厚生

「働きやすさ」というと支援制度・福利厚生を重視される方も多いでしょう。

マツダ株式会社の支援制度や福利厚生は以下のとおりです（一部抜粋）。

マツダ株式会社は基本的な考え方として以下のような内容を挙げています。

マツダグループは「最大の経営資源は人である」と考えており、どこよりも「人」がいきいきしている企業を目指しています。

引用：マツダについて｜基本的な考え方

すべての社員がいきいきと活躍するための取り組みとして、上記以外にもさまざまな福利公正がありますが、今回は「ワークライフバランスの促進」について触れていきます。

年次有給休暇

福利厚生に含まれていても、取得ができなければ休暇の意味がないですよね。

5分でわかるマツダによると年次有給休暇は17. 5日となっています。

年次有給休暇の平均取得日数は11日で、マツダ株式会社では年次有給休暇を取得しやすい環境が整っていることがうかがえます。

参考：令和６年就労条件総合調査│厚生労働省

リモートワーク

新型コロナウイルス感染を機にリモートワークが導入された企業も多くありますが、マツダ株式会社では出社頻度や実施場所等の制限を設けない制度として、リモートワークが取り入れられています。

終日リモートワークをした場合には200円/日の費用補助も支給されるなど、リモートによる電気代上昇も対策されています。

カフェテリアプラン

マツダ株式会社では、選択型福利厚生制度に利用できるポイントが年間58,000円分付与され、そのうち15,000円分は翌年への繰り越しも可能です。

ポイントの利用先には、作業服購入補助、通勤用駐車場、食堂などが対象となるコアメニューと、クリーニング補助、資格取得補助、人間ドックなど個人のニーズを満たすことを目的としたセレクトメニューの２種類が用意されています。

カフェテリアプランのシステムを活用することで、その時々に必要な福利厚生をカスタムできるのは非常に嬉しいポイントですね。

参考：マツダ（株）、「マツダ・フレックスベネフィット」を導入
参考：人的資本｜マツダ株式会社

マツダ株式会社への転職活動でのポイントや注意点

本章では、転職活動時のポイントや注意すべき点について解説します。

マツダ株式会社に特化した内容となっておりますので、マツダ株式会社への転職を検討している方は参考にしてください。

業界研究を徹底する

まず、自動車業界のトレンドやマツダ株式会社の強み・弱みを把握し、他社と比較をできるようにしておきましょう。

マツダ株式会社は自動車業界の上位に位置し、競合他社も多いです。

その中で、「競合他社ではなく、なぜマツダ株式会社を希望するのか」など「マツダ株式会社ではないとダメな理由」を説明できるようにしておくことが重要となります。

技術系志望者は専門知識を深める

設計・開発職では即戦力が求められるため、専門知識を高めることが必要です。

また、「今まで何を学び、経験し、それをマツダ株式会社でどう生かせるのか」ということまで言語化し説明できるよう、棚卸もしておくと良いでしょう。

英語力を強化する

マツダ株式会社は、年々世界での販売数が増加しており、2024年の海外販売台数は約113万台でマツダ株式会社の販売台数の約88%を占めています。

特に、多目的スポーツ車の販売数を伸ばした米国での販売台数は約42万台と海外販売の約3分の1を占め、マツダ株式会社が公開する情報の中でも過去最高の数値となりました。

今後もグローバル展開を進める中で、英語力の高さは評価ポイントとなるでしょう。

参考：マツダ、2024年12月および1～12月の生産･販売状況について

転勤の可能性を考慮する

マツダ株式会社への転職で注意すべき点として、転勤があげられます。

本社の広島勤務が基本ですが、研究拠点は5か所、生産拠点は9か所あり、海外にも展開しています。

転職を検討する際には、転勤する可能性も含めて判断しましょう。

マツダ株式会社の採用フロー

マツダ株式会社の採用フローは職種によって異なります。希望する職種に合った採用フローを確認し、適切な転職対策をしましょう。

職種は大きく分けて事務職、技術職、生産技能職の３つにわかれており、今回は事務職と技能職の採用フローについて紹介いたします。

引用：採用情報｜マツダ株式会社

生産技能職としてマツダ株式会社への転職を目指す際には、事前に採用フローの違いはないか、準備すべき書類に不足はないか等をしっかり確認してください。

書類選考

応募する際には履歴書と職務経歴書が必要になりますが、マツダ株式会社は転職先として人気の高い企業なので書類選考のハードルも高いことが想定されます。

希望職種の必須要件と歓迎要件を必ず確認し、書類選考を通過できるような書類を作成することが重要になるでしょう。

とはいえ、「どのような内容を書いたら良いかわからない」と悩まれる方もいらっしゃるでしょう。

そうした場合には転職エージェントを活用して、書類選考対策をするのもひとつの手段です。

中には業界・企業の経験者が在籍する転職エージェントもありますので、ノウハウを活かした書類の添削や相談をしてもらうことができます。

応募後は2週間以内にメールで合否が届きますので、確認が漏れないようにしましょう。

面接

面接は部門責任者、人事担当によって行われ、原則1回の面接にて合否の判断をしています。

面接回数の少なさに安心する方もいるかもしれませんが、逆に言えば挽回の機会がないため事前の対策が非常に重要になるとも言えます。

マツダ株式会社では職種ごとに採用背景、担当業務、ポジションの特徴、必須要件等が公開されています。

希望職種について理解を深め、自分のアピールポイントやマツダ株式会社で実現したいこと等をしっかり説明できるようにしておきましょう。

面接に不安のある方は、転職エージェントを利用することで面接対策をサポートしてもらうこともできます。

合否の連絡、内定

合否の連絡は2週間以内に届きます。

内定した場合には、スムーズな入社に向けて、必要書類の準備や状況に応じて転居の準備等を開始しましょう。

転職エージェントを通して応募をした場合には、合否の連絡対応や入社までのサポートも担当のキャリアアドバイザーがおこなってくれます。

転職時にはどうしてもやることが多くなるので、自身の負担軽減のために転職エージェントを利用する、というのもおすすめです。

マツダ株式会社新卒の採用フロー

新卒も職種の分類は中途と同様ですが、博士（ドクター）としての採用経路もあります。

博士（ドクター）も含めて4つの採用フローにわかれていますので、これから就職活動を迎える方は参考にしてみてください。

博士（ドクター）

マツダの博士後期課程(ドクター)の採用は、学生の専攻とのマッチングを重視します。

2026年3月までに大学院を卒業予定かつ博士号取得予定の方が対象となっております。

引用　採用情報｜マツダ株式会社

博士（ドクター）の採用は、研究概要の提出と面談となります。他の採用フローよりもステップが少なく、比較的早く決まるのがポイントです。

IT・SE系

マツダのIT・SE系採用は、本選考に進むにあたって、学校推薦の取得が必須条件となります。

IT・SE系採用は、以下の業務の初期配属が確約される選考です。

参考：採用フロー｜マツダ株式会社

技術系

マツダの技術系採用は、学校推薦と自由応募2つの方法に分かれています。

学校推薦がある場合は③～④が免除になります。

選考の途中で推薦応募へ切り替えることは可能ですが、一度自由応募でマッチング不成立になってからの切り替えはできないので注意しましょう。

参考：採用情報｜マツダ株式会社

事務系

マツダの事務系採用は、オープン選考となります。オープン選考とは、特定の職種や業務内容を事前に定めずに募集をおこなう採用方式です。

選考時点では専門的なスキルや経験を問われることは少なく、入社後に個々の適性や能力を見極めたうえで配属が決定されるのが一般的です。

そのため、これまでの実績よりも将来の成長や可能性が重視されるポテンシャルの採用スタイルとなっています。

事務系の配属職種は以下を予定しています。

自分の能力が発揮できる仕事につくことができる他、幅広く業務を経験できるのもオープン選考のメリットです。

参考：採用情報｜マツダ株式会社

マツダ株式会社への転職におすすめの転職エージェント

マツダ株式会社は、職種によって採用フローも異なり、それによって求められる人物像も変化します。

転職対策をするにも、希望する職種ではどのような書類が書類選考を通過しやすいのか、面接では自身のどのようなスキル・経験をアピールポイントにするとよいのかなど、自分だけで対策するには難しい部分もあるのではないでしょうか。

本章では、そうした転職準備から内定までをサポートしてくれる転職エージェント3選を紹介します。

マイナビメーカーAGENT

マイナビメーカーAGENTは、業界大手のマイナビが運営する転職エージェントです。製造業に特化しており、とくにエンジニアや技術職の方の支援に注力しています。

もちろん、品質管理や営業、メンテナンス、プロジェクトマネージャーなどの求人も豊富に保有しています。

半導体メーカーや電機機器メーカー、化学メーカー、自動車メーカーなど製造業に精通したキャリアアドバイザーから、転職をサポートしてもらえるのもメリットです。

転職後の定着率は97.5%（※）と高く、転職後のミスマッチを防ぎたい方にもおすすめです。

（※）マイナビメーカーAGENTの公式サイトより

リクルートエージェント

リクルートエージェントは総合型の転職エージェントです。全国的に知名度もあり、求人数も業界最大級を誇ります。

リクルートエージェントの特徴は、面接対策や書類添削といったサポート力に定評がある部分でしょう。

求人も、公開求人と非公開求人あわせて70万件以上保有しているので、製造業界のさまざまな職種の求人も充実しているでしょう。

また、キャリアアドバイザーが面接日程の調整や内定時期などの交渉や調整をおこなってくれます。

仕事が忙しく時間に余裕のない方や、面倒なことはしたくないという方におすすめです。

メイテックネクスト

メイテックネクストはエンジニアに特化した転職エージェントです。「電気・半導体」「機械・メカトロ関連」「化学・バイオ」など、それぞれの業界専任のコンサルタントがあなたの転職を徹底サポートしてくれます。

コンサルタントの半数以上がメーカー技術職出身者であるため、各職種への理解の深さにも期待できます。

非公開求人が多数保有されており、常時1万件以上の求人のなかから最適な転職先の紹介を受けられるのもメリットです。

独自の検索システムで得られる企業の技術情報や過去の求人情報をもとに、膨大なデータからマッチ度の高い求人を紹介してもらえるでしょう。

マツダ株式会社に関するよくある質問

マツダ株式会社の情報を調べる中で、以下のような疑問がでてきた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

こちらの質問についても解説していきます。

同様の内容が気になった方はぜひ参考にしてください。

マツダ株式会社の初任給はいくらですか？

マツダ株式会社の初任給は以下の通りです。

最終学歴によって金額が変わるため、自分に合った金額の確認が必要です。

引用：採用情報｜マツダ株式会社

マツダ株式会社の中途採用比率は？

数字でわかるマツダによるとマツダ株式会社の中途採用比率は28％で年々、増加傾向にあります。とはいえ新卒、特に最終学歴が大学院卒の割合が多く、転職難易度はかなり高いと考えられるでしょう。

また、新卒の場合にも職種に応じた4種の採用フローがあり、いずれにしても事前の対策が非常に重要です。

まとめ

本記事ではマツダ株式会社の年収について解説しました。

マツダ株式会社の平均年収は689万円で、マツダ社員の平均年齢である40歳前半の平均年収501万と比較してもかなり高い水準です。

また、自動車業界全体の動向や会社の業績を踏まえた、競争力ある給与体系を整えている点も特徴です。

年代別平均年収も民間企業の平均年収からは最大で約300万円高く、年齢に応じた昇給も期待ができますが、部長級の推定年収は約1,300万～1,400万円と、役職が上がった際には大幅な昇給が狙える可能性があります。

自動車メーカーの競合他社と比較すると、トヨタ自動車や日産自動車など平均年収がさらに高い企業もありますが、マツダ株式会社は技術開発力やグローバルな事業展開、個々のニーズに合せた福利厚生などの魅力から転職人気の高い企業でもあります。

技術開発にも力を入れているマツダ株式会社では、新卒の事務技術系学歴割合の約6割が院卒と高い知識レベルを求められることが見て取れます。

転職となると、さらに前職での経験が加わり、即戦力としてのスキルを求められることでしょう。実際に中途採用比率は28%と、年々、中途比率が上がっているとはいえ転職難易度はかなり高いと考えられます。

マツダ株式会社への転職を目指すのであれは、希望する職種の選考に合せたサポートをしてくれる転職エージェントの活用がおすすめです。

転職エージェントには企業や業界の出身者が在籍していることもあるため、より具体的な転職アドバイスや面接対策を受けることができ、一人で転職活動をするよりも転職成功率を上げられる可能性があります。

どの転職エージェントを活用するか迷った際には、本記事で紹介している転職エージェントへまず登録してみるのも手段のひとつです。