「フリーランスの理学療法士とは、どんな人のことをいうのだろうか？」といった疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。

結論からいうと、理学療法士はフリーランスでも十分に仕事ができ、自分の好きな時間やペースで働けます。

しかし、会社勤めではないがゆえに、注意点もあります。

本記事では、ちまたで言われる「フリーランスの理学療法士」にどのような人が該当するのか解説したうえで、働き方やメリット・デメリットについても紹介します。

フリーランスの理学療法士が自分にとって適性かどうか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

関連記事：理学療法士（PT）におすすめの転職エージェント12選！選び方のコツや転職の流れを解説

フリーランスの理学療法士とは

フリーランスの理学療法士とは、どのような人のことをいうのかをまずは知っておきましょう。

厚生労働省の「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」では、以下のように定義されています。

本ガイドラインにおける「フリーランス」とは、実店舗がなく、雇人もいない自営業主や一人社長であって、自身の経験や知識、スキルを活用して収入を得る者を指す。

引用元：フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン｜厚生労働省

上記ガイドラインでは、フリーランスを「実店舗をもたない人」と定義しています。

しかし、雇用されずに働く理学療法士の中には、自身の強みを活かして実店舗を経営している方も多くいるのが現状です。また、フリーランスとは法令上の用語でもありません。

そのため、本記事では実店舗の有無は問わず、雇用されずに自分の力で収入を得ている方をフリーランスの理学療法士と定義します。

フリーランス理学療法士の働き方

フリーランス理学療法士の定義を知ったところで、どのような働き方があるのか見ていきましょう。

それぞれ解説していきます。

サロン・整体院

理学療法士として得た医学的知識や技術を活かし、サロンや整体院を経営する働き方です。

身体のコンディショニングとして、以下のような施術をします。

サロンや整体院は、開業にあたって特別な資格が必要ありません。病院を退職後、自分の腕一本で勝負し、活躍している方もいます。

トレーナー（フィットネスジムやスポーツジム）

トレーナーとして、フィットネスジムやスポーツジムで活躍する働き方です。

自身で開業したり、ジムと個人間で業務委託契約を結んだりして働く方法があります。

ダイエットや筋力トレーニングは、人の身体を熟知した方が根拠をもって指導しないと、効果が実感しにくいことがあります。

そのため、専門的知識をもった理学療法士が指導することで、顧客に信頼感を与えられるでしょう。

また、アスレティックトレーナーのようなスポーツ関係の資格を取得しておくと、強い権威性を示すこともできます。

スポーツ分野で働いた経験があり、実力が認められればプロのスポーツチームで活躍できる可能性もあります。

介護予防事業

身体に障害のない方に対して、転倒防止のために指導することは「診療の補助行為」に該当せず、理学療法士が参入しても問題ありません。

介護予防の分野においては、理学療法以外の業務をおこなう場合にも、理学療法士の名称を使用してよいと提言されました。

そのため、介護予防事業で活躍する理学療法士は増えてきています。

具体的な仕事内容は、健康教室の開催や体操指導などです。

少子高齢化がすすみ、高齢者の介護にかかる費用や、介護者のマンパワー不足などが懸念されています。

介護予防の分野における理学療法士の需要は、ますます高まっていくでしょう。フリーランスの理学療法士として、介護予防事業に参入していくのも働き方のひとつです。

セミナー業

現役の理学療法士へ向けた研修会や、一般の方への健康に関する講義といった、セミナー業で活躍している方もいます。

技術系のセミナーに限らず、制度解説や組織運営などに関する需要もあるため、自身の得意分野をもっている方は参入の余地があります。

オフラインに限らず、オンラインのウェビナー形式で開催もできるため、場所を問わずにおこなえるのがメリットです。

実績を重ねれば、企業や団体からも声をかけられる存在になれるでしょう。

コンサルタント

前職で自部署の管理職や経営に携わった経験があるなら、コンサルタントとして働くのも選択肢のひとつです。

コンサルタントの仕事では、他社に事業の立ち上げ支援をしたり、経営改善のためのアドバイスをしたりします。

ほかにも、キャリアコンサルタントとして、在職スタッフのキャリア相談や支援などをおこなう場合もあります。

実績を積んでいけば、紹介で仕事をもらえたり、前述したセミナー業へと展開したりすることも可能です。

デイサービスや訪問看護の経営

個人で仕事をとってくる働き方とは異なりますが、介護事業所の経営者になる働き方もあります。

設備と人員配置の基準を満たせば事業所の開設はできるため、理学療法士が経営者として働くことは可能です。

高齢者の介護サービスに対するニーズは高まっており、デイサービスや訪問看護での管理職を経験したことのある方が、独立開業しているケースがあります。

理学療法士がフリーランスになるメリット

理学療法士がフリーランスになるメリットを解説します。

それぞれ見ていきましょう。

やり方次第で収入が増える

フリーランスは、やり方次第で収入を増やせる点が大きなメリットです。

自分の実力が認められれば、高単価の仕事を受注できる可能性があるからです。

たとえばパーソナルトレーナーとして働く場合、料金は自分で設定できます。

腕を上げて顧客満足度が高くなれば、1時間で1万円という高単価の契約もできるでしょう。一日に5人のトレーニングをおこなえば、日給で5万円も売り上げが立つ計算です。

このように、やり方次第で大きく収入を増やせるのが、フリーランス理学療法士の大きなメリットでしょう。

「令和4年賃金構造基本統計調査」の報告によると、理学療法士の平均給与は約430万円といわれています。

参考：令和4年賃金構造基本統計調査│厚生労働省

フリーランスになって高単価の仕事を受注できれば、平均給与を大きくこえることもできるでしょう。

フリーランスに限らず、理学療法士が年収を上げる方法を詳しく知りたい方は、下記の記事も参考にしてください。

【関連記事】理学療法士の平均年収は？他職種との比較や収入アップの方法を解説

一緒に働く相手や時間を選べる

フリーランスは自分で仕事を見つけるため、一緒に働く人を選べるメリットがあります。

一緒に働いてみて相性が合わないと思えば、付き合いを断つことも可能です。

もちろん、働く時間も自由です。会社では始業時間が定められているため、毎日同じ時間に出勤しなければなりません。

一方フリーランスであれば、いつ起きて、何時からどれだけ働いても問題ないのです。

1週間のうち、どの日を休みにしてもよいだけでなく、パートナーとの予定や子どもの行事などに合わせて「その時間だけ」空けることもできます。

このような自由度をもった働き方ができるのは、フリーランスならではでしょう。

自分の強みを活かした働きができる

理学療法士の強みといえば、人間の身体構造や機能に関する知識・スキルがあり、動きの分析やトレーニングができることです。

これらの知識・スキルに加えて、整形外科疾患や脳卒中・脳性麻痺といった、それぞれ特定の疾患に対する専門性ももっています。

フリーランスとして働く場合「知識・スキル」＋「特定の疾患に対する専門性」を強みとして活かせば、以下のように多様な働き方ができます。

このように、病院勤務時代に培った専門性をダイレクトに活かせるのが大きなメリットでしょう。

理学療法士がフリーランスになるデメリット

理学療法士がフリーランスとして働く場合のデメリットを解説します。

それぞれ見ていきましょう。

収入が大きく減ることがある

やり方次第で収入が増える一方で、大きく減ってしまうデメリットもあります。

働かなければ収入はなくなってしまい、最悪の場合は無収入になることもあります。また、働いた時間が長いからといって収入が増えるとも限りません。

成果を出して顧客満足度を高め、一定以上のスキルがなければ、収入が上がらない可能性があります。

仕事の質が悪ければ、急に仕事が発注されなくなることもあるでしょう。

会社員であれば、よほど勤務態度に問題がない限り、給料が減ってしまうことはほとんどありません。

しかしフリーランスになれば、収入のすべてが自分の働きで決まってしまうのです。

働きづめになることがある

フリーランスには法定休日、有給休暇、定時での帰宅といった概念が存在しません。

働く時間が自由である一方で、労働と休暇の線引きが難しく、働きづめになることがあります。

フリーランスの理学療法士として名前が売れ、高単価の仕事を受注しやすい状況でもない限り、基本的には労働し続けなければなりません。

仕事が軌道にのらないうちは、単価の低い仕事でも積極的に受けなければ、生活がままならないこともあるでしょう。

自由を求めてフリーランスになったにもかかわらず、会社員だった頃よりも労働時間が長くなり、自由とはほど遠い状況に陥ることもあるのです。

企業からの福利厚生がない

フリーランスには、会社員のような福利厚生制度がありません。

福利厚生には、法律で定められている「法定福利厚生」と、会社が独自で定めている「法定外福利厚生」があります。

それぞれ以下のとおりです。

福利厚生の種類	内容
法定福利厚生	健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険 介護保険 子ども・子育て拠出金
法定外福利厚生	通勤手当 住宅手当 扶養手当 社内託児所 結婚や出産の祝い金 社員旅行

フリーランスには上記すべてがありません。

そのため、以下のようなデメリットがあります。

フリーランスになる前に、このようなデメリットがあることも知っておきましょう。

理学療法士がフリーランスになる前に知っておくべき注意点

理学療法士がフリーランスになる前に知っておくべき注意点を解説します。

それぞれ見ていきましょう。

「理学療法」をおこなう開業はできない

理学療法士は「理学療法」をおこなう開業はできません。

医師の指示のもとでなければ、理学療法士の名称を名乗って理学療法をおこなってはいけないからです。

そのため、飲食店や小売店のように、理学療法以外のサービスを提供する名目であれば開業できます。

この点を念頭におくと、たとえば整体院やリラクゼーションサロン、エステサロンといった呼称や施術内容を掲げるのは問題ないということです。

理学療法士の専門性を活かして開業したいと考えている方は、覚えておきましょう。

しかし「理学療法士が理学療法や医療行為を提供する」ことをほのめかすような広告は、法律違反になるため、表現には十分注意が必要です。

参考：理学療法士及び作業療法士法｜厚生労働省

現職を安易に辞めると失敗する

フリーランスにあこがれている方は、今の職場を安易に辞めないようにしましょう。

「フリーランス＝自由」というイメージが先行してしまい、メリットばかりに目が向きやすいからです。

繰り返しになりますが、フリーランスは自由な働き方ができる一方で、多くのデメリットがあることも知っておく必要があります。

金銭的・時間的自由は、すぐには実現できません。

フリーランスの理学療法士として、どのような仕事を受注し、生活するためにはどの程度のお金が必要なのかを明確にする必要があります。

やっていきたい仕事に関連する経験を十分に積み、スキルを上げて人脈の確保もしておかねばならないでしょう。

急に仕事を辞めると失敗する可能性が高くなるため、まずは冷静に現状を分析しましょう。

顧客とのトラブルはすべて自己責任になる

会社に雇われていれば、顧客とのトラブルがあっても会社が責任をとってくれます。クレームについても、会社の苦情窓口で対応してもらえるでしょう。

万が一自分に過失があり、顧客から損害賠償を請求されたとしても、会社が加入している保険で支払ってもらえる可能性があります。

しかし、フリーランスの理学療法士には、守ってくれる会社がありません。

たとえば、以下のようなトラブルを見てみましょう。

これらに対して訴訟を起こされたとしても、顧客とのトラブルはすべて自己責任として対応しなければなりません。

そのため、フリーランス向けの損害賠償保険に加入しておくなど、万が一のトラブルに対応できる準備をしておきましょう。

フリーランスの理学療法士に向いている人の特徴

フリーランスの理学療法士に向いている人について解説します

それぞれ見ていきましょう。

自責思考で考えられる

フリーランスに向いている理学療法士には、自責思考が欠かせません。自責思考は成長を助けるからです。

フリーランスは、いつ仕事がなくなるかわからない不安定な状況になりやすいため「現状維持ができればいい」といった思考は危険です。

常に仕事の成果や顧客満足度などを追求し、試行錯誤しなければなりません。

たとえば、パーソナルトレーナーとしてダイエット指導をしたのに、成果が出なかったとしましょう。

自責思考の人は「自分の考案したメニューや指導の仕方に問題があるから、成果が出ないのだ」と考えます。つまり、成果が出ない原因が自分にあると考え、改善しようとするのです。

一方で他責思考の人は「あの人はもともとなまけ癖があるから、成果が出ないのだ」と相手のせいにしてしまいます。これでは成長できないでしょう。

自責思考をもつ方こそが、フリーランスの理学療法士に向いているといえます。

長期的視点でものごとを見られる

フリーランスは、長期的視点でものごとを見ていく必要があります。

長期的視点は、安定して仕事や収入を得るために欠かせないからです。

たとえば大型の案件があり、1回の仕事で数十万円の売り上げが立つとしましょう。

しかし、この仕事は単発の発注であり、完了後に継続して依頼してもらえるかどうかはわかりません。

長期的視点でものごとを見られる人であれば、大型案件の終了後に仕事がなくなることを予測できるため、こういった案件を受けない選択をするかもしれません。

そして、1回の売り上げが5万円程度の少額案件だとしても、継続的に発注してくれる顧客と付き合うような働き方をします。

自分の仕事や収入を保障するために、長期的な視点でものごとを見られる人は、フリーランスに向いているといえるでしょう。

探求心をもって何事にも挑戦しようとする

探求心をもって何事にも挑戦しようとする人は「なぜ？どうして？」と常に疑問をもち、知ろうとする傾向があります。

整体院での仕事を例にあげると、1回の施術で痛みが改善できた場合でも、その結果に満足することはありません。よりよい結果を出すためには、どうすればよいのかを考えます。

このような人は、よりよい施術方法や人体の構造・仕組みなどをさらに深く学び、常に成長し続けるのです。

このような探求心をもって、何事にも挑戦しようとする人は、フリーランスに向いているといえます。

理学療法士がフリーランスで成功するコツ

理学療法士がフリーランスで成功するコツについて解説します。

それぞれ見ていきましょう。

自分のできることとできないことを整理する

フリーランスとして成功するためには、自分のできることとできないことを整理することが大切です。

それぞれが明確であれば、自分の強みに気づいて活かせる可能性が高いからです。

たとえば整形外科クリニックでの経験が長い人であれば、痛みの緩和や筋力トレーニングなどの知識や技術が優れている可能性があります。

しかし、デイサービスや訪問看護といった介護保険分野の知識は、あまりないかもしれません。そのような方が、いきなり訪問看護の経営を始めようと思っても、できないことがたくさんあるはずです。

もちろん勉強次第で成功できる方もいますが、整形外科の知識や技術を活かした仕事をする方が、成功する確率は高いでしょう。

やりたいことをしっかりと考え目標をもつ

やりたいことをしっかりと考え、目標をもつことが大切です。

「フリーランスになること」を目標にするのではなく、フリーランスとしてどのようなことをやっていきたいか、どんな生活が理想なのかを考えることが大切です。

以下のように、具体的な数字を掲げてみてください。

マーケティング思考をもつ

フリーランスは、数多くの競合と戦いながら生き残っていかねばなりません。

仕事を獲得し、活躍していくためにはマーケティング思考をもつことが大切です。

具体的には、提供しようとするサービスについて、以下の点を意識しましょう。

たとえば、ダイエットしたい女性をターゲットにしているにもかかわらず、ハードな筋力トレーニングを売りにしても顧客ニーズは満たせません。

この場合「痩せたいと思っていても運動が続けられない人」へ向けて「運動を継続するコツ」や「頑張りすぎずに体重を落とす食事のとり方」などの指導を、売りにした方がよいでしょう。

税務の知識をつける

会社に雇われているときは、雇い主が税務を担ってくれていました。所得税や住民税は給与から差し引かれ、会社が代わりに納税してくれています。

しかし会社員でいるときには、そのありがたみを意識しづらいでしょう。

フリーランスになると、個人事業税や消費税などを納付しなければならない場合もあります。

会社にいた頃には知らなくてよかったことも、知っておかねばなりません。

たとえば、自身の手取り収入を減らさないように、節税の方法なども知っておきたい知識です。

まとめ｜理学療法士はフリーランスでも活躍できる

理学療法士は、フリーランスになっても専門性を活かして多様な働き方ができます。

しかし、時間や金銭的な自由を得られるメリットがある一方で、さまざまなデメリットや注意点ももちあわせています。

自身がフリーランスに向いているかどうかを考え、少しずつ理想の働き方を見いだしてみてください。