建設業に欠かせない施工管理は、チームワークで建物をつくりあげる魅力ある仕事です。

しかし「ブラックな職場なのでは…」と、不安に思う方がいるのも事実。

それは、一口に施工管理といっても建物の数だけ現場があり、なかには残業や休日出勤が多いなど、ハードな条件の職場も混ざっていることが原因だと考えられます。

ブラックな条件を避け、安心して働ける企業を選ぶ方法を紹介します。転職先選びの参考にしてください。

施工管理がブラックだといわれる理由7選

施工管理の仕事がブラックな環境だと指摘する声が聞かれるのは、なぜなのでしょうか。

勤務時間が長く残業も多い

建設業はほかの産業を比べると、勤務時間が長いという統計が出ています。残業時間が長い傾向にあるのも、施工管理がブラックな労働環境だといわれる理由の一つです。

引用：建設業における働き方改革｜国土交通省

厚生労働省の調査によると、実労働時間が年間で他の産業と比べて60時間ほど長くなっています。出勤日数もその他の産業の平均と比較して12日も多いというデータから、休日も少なくなっています。

勤務地や勤務条件の変更が多い

施工管理は、一般的に各工事現場で勤務するため、数か月程度で勤務地が変わることも珍しくありません。現場の事情によっては、不定休となったり、勤務時間が不規則となったりするでしょう。

住まいの地域から遠い現場となると、通勤時間も長くなってしまいます。

施主の意向に振り回されやすい

綿密にスケジュール調整をおこなっていても、施主の「鶴の一声」で急な変更が起こるのも建設業ではよく聞かれる話です。

なかには理不尽なケースもあるでしょう。

修正のための追加予算が組まれたとしても、ただでさえ多忙な施工管理の業務量がさらに増えることは免れません。

天候や資材調達の都合などに配慮しながら慎重に業務を進めていても、突然大幅な変更を強いられるとモチベーションにも大きく影響します。

調整業務が多くストレスを抱えやすい

施工管理は施主や関連業者のほか、社内外の職人や作業員など多数の関係者の間に立つ仕事です。

そのため、調整役をになう施工管理は、人間関係でストレスを感じやすいといわれます。

さまざまな立場の人がかかわるため、板挟みになりやすいのは中間管理職である施工管理の宿命といえるかもしれません。

良好な関係を築きつつも、要求すべきことはきちんと伝えるなどのバランスをとるのが苦手な人には難しい仕事といえます。

けがや事故のリスクが高い職場である

長期的には減少傾向にあるものの、建設業は労働災害による事故の多い仕事です。

重大な事故の割合は、他の産業と比べても高くなっています。

酷暑や厳しい寒さの時期でも、施工管理は自身をふくめ現場にかかわる全作業員の安全を保たなくてはなりません。

納期が厳しい時期と作業員の集中力が低下しやすく、事故発生のリスクが高まるといえます。施工管理には、より緊張感が求められるでしょう。

参考：令和４年労働災害発生状況｜厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課

休日が少ない傾向にある

建設業は慢性的な人手不足に加え、限られた時間で工事しなければならず、休日が少なくなる傾向になります。

建設は施主の意向を受け、ある程度指示された期間で完成させなければなりません。

たとえば、住宅であれば新年度までに引越しできるようにしてほしい、店舗であれば繁忙期までにオープンできるよう建設してほしいなどです。

また、建設中は騒音や振動が発生するため、早朝や夜に工事できません。このような理由により、工程が厳しくなって休日が少なくなる傾向にあります。

実際、国土交通省の「適正な工期設定等による働き方改革の推進に関する調査」によると、建設業のなかでもっとも多いのが4週6休（全体の33%）だったと公表されています。

4週4休（全体の24%）と回答した企業も多く、完全週休2日の実現には程遠いというのが現状です。

サービス残業が発生することもある

建設業は厳しい工期に間に合わすために、サービス残業して工事するケースが多くみられます。

国土交通省の「建設業を巡る現状と課題」によると、建設業の年間勤務時間は約2,030時間とされ、全体の産業よりも90時間も働く時間が長いと公表されました。

週休2日で長期休暇合計日数15日だとすると勤務日数は約245日、1日8時間労働した場合は年間1,960時間です。

しかも、サービス残業する理由は施工ミスの補修、自然災害による工期の遅れの取戻しなどの理由が原因となるケースが多く、精神的にも大きな負担となります。

労働時間の増加による体力的な負担以上に疲れが溜まるおそれもあり、施工管理はブラックといわれる原因となっています。

施工管理でブラックな求人の特徴

施工管理の求人を見ていくと、ブラックといわれる企業には一定の特徴があることがわかります。

次のような特徴がある求人には注意しましょう。

多くのサイトで常に求人募集をおこなっている

さまざまな求人サイトで、常に募集をおこなっている企業には注意する必要があります。

なかには、急成長中で、採用に積極的な優良企業も存在するものの、一般的にブラック企業は人材の定着率が悪いのが特徴です。

したがって求人を常におこなっている傾向にあるため、長期間同じ種類の求人が掲載されつづけているケースなどは警戒したほうがよいでしょう。

不自然に給与の提示額が高い

求人票に掲載されている給与などの条件が、同業他社と比べて極端に高い場合も注意が必要です。

高い給与を得られても、長時間労働など厳しい労働条件を強いられるようでは、心身の健康によいとはいえません。

また安い給与の企業は、人材の早期離職を前提に過酷な条件で働かせるブラックなケースもあるので注意しましょう。

また基本給や賞与、残業代などをわけて確認することも大切です。

資格や経験より熱意が強調されている

施工管理の業務では、過去の経験や施工管理技士など資格の有無は重要なポイントです。

それにもかかわらず「若手が未経験でも活躍できる」「熱意のある職場」など、業務内容をぼかしているところはブラック企業の可能性があるといえるでしょう。

仕事にかける熱意も大切な要素ですが、施工管理に必要な能力や経験などを重視していない会社に就職するのはリスクが高いといわざるをえません。同じく学歴・職歴を不問とする求人にも警戒が必要です。

有休消化率・残業時間の情報がない

かつて休みが少ないとされた建設業でも、積極的な有給取得をうながすホワイト企業は少なくありません。有給制度があっても取得できない企業が敬遠されるのは当然といえるでしょう。

有給取得率や残業時間の実態が明かされていない企業には、注意が必要です。積極的に開示したくない、または必要が低いと認識している可能性があるためです。

社員のことを大切にする企業選びが重要です。

施工管理の業務内容とやりがい

施工管理がブラックといわれる理由の1つに、業務が広範囲にわたることがあげられます。

それだけ各現場に欠かせない仕事であり、誰にでもつとまるわけではありません。

業務内容と必要な能力について解説します。

施工管理技士が各現場に1名は必要

専門の資格を持っていなくても、施工管理の仕事に就職することは可能です。

ただし各建設現場には、国家資格「施工管理技士」を1名配置することが義務づけられているため、資格を保有しているほうが転職には有利です。

なお施工管理技士は、建設機械、電気工事、土木施工管理など扱う業務によって7種類に分かれています。

すべてに「1級」と「2級」があり、1級は監理技術者、2級は主任技術者として認定を受けられます。

業務1：工程管理

決められた工期までに建物を完成させるためには、施工管理によるスケジュール管理が欠かせません。

設計図面のとおりの建物が、安全のもと計画どおりに工事できるよう、工法や人員配置、工程の時期と順番を管理します。

ある工程での小さな遅れが、全体に重大な影響を与えることがあるため施工管理の役割の中でも重要な項目です。

業務2：原価管理

建物の工事には、多額の費用がかかります。建設会社は、人件費や材料費など工事にかかる原価を計算、管理して利益を確保できるように予算内に収める必要があります。

工事内容の変更などで金額が変わる場合は、予備費の中で対応するなど、常に残予算を把握し予期せぬトラブルにも柔軟に対応できるよう、日々の管理を行わなくてはなりません。

業務3：品質管理

建物に使われる材料の強度や寸法は、設計図と仕様書で細かく規定されています。規定された品質を満たすように材料や仕上げの程度などを決めて、施工するのも施工管理のミッションです。

材料を調達する力や仕入れ価格、工事の精度や価格も会社によって異なるため、パートナー選びも重要です。

業務4：安全管理

建設現場の作業員は常に身体的な危険に晒されるため、法令で定められた基準にしたがい、常に安全が確保されている環境を保証するのも施工管理には欠かせない業務です。

工期や予算を守りつつも、安全をおびやかさないような施工管理が求められます。

ブラックな施工管理企業に入社しないためのコツ

2024年からは労働時間の上限規制が義務化されるなど、建設業でも働き方改革が進んでいます。

しかし、企業による労働条件、環境の差はまだ残るでしょう。

労働者にやさしい会社を選び、ブラックな企業を避けるためのコツを紹介します。

求人内容の入念な確認

給与に残業代はふくまれているか、休みは何日あるかなど、求人票の内容は細かくチェックしてください。

固定給は同じ額面だとしても、残業代の有無によって年収は大きくかわります。資格手当があるかも収入面に大きく影響します。

資格を持っていない場合は、資格取得を支援する制度がある企業を選ぶのもポイントです。

「週休2日制適用工事」が広がってきましたが、連続する休みを保証するわけではありません。土日休みを希望する場合には、休日が具体的に明記されている求人に応募しましょう。

口コミを確認

企業のホームページで得られる情報に加えて、口コミサイトで社員の生の声をチェックすると、より実態がわかってよいでしょう。

ただし、口コミサイトは匿名性が高いため、情報の信ぴょう性が高いとはいいきれません。すでに退職した社員などは、悪くとらえる傾向にあります。

似たような意見が多くあっても、参考程度にとどめるのが適切です。

現役社員や転職エージェントに直接話を聞く

口コミサイトよりも信頼性の高い情報として、現役社員に話を聞く方法もあります。気になる企業に知人が勤務している場合は直接コンタクトし、SNSなども活用して社員を紹介してもらえないかツテを頼るとよいでしょう。

繁忙期の実態や人間関係など、実際に働いてみないと分からない情報は求人票にはあらわれません。

間接的なつながりも見つけられない場合は、転職エージェントに相談して話を聞くのが賢明です。

安全衛生優良企業の認定や健康経営の対応を調査

社員の安全や健康確保のための取り組みや高い安全衛生水準を維持している企業は、厚生労働省による安全衛生優良企業の認定を受けられます。

健康経営を実践している企業を認定する健康経営優良法人認定制度などとあわせ、認定を受けている企業にはホワイトな労働環境が期待できるでしょう。

求人票で積極的に認定状況をPRしているケースも少なくありません。選考を受ける前に、どの企業が「働きやすい職場」として認定を受けているか、確認することをおすすめします。

発注側の立場で働けるかを確認

施工管理にも立場はさまざまですが、ゼネコンやデベロッパーのような発注側の立場なら残業も少なく休日も保証されやすいといわれます。

自社の裁量で工程を決められるなど、自由が利きやすいためです。

発注関係でどのような立場になるか、確認しておきましょう。

施工管理が未経験なら転職エージェントを活用しよう

これから施工管理に挑戦したいという未経験者なら、転職エージェントを頼って転職活動を進めるのが有効です。

転職エージェントの選び方については以下を参考にしてください。

施工管理に強い転職エージェントを選ぶ

建設業界に強いエージェントや、大手で求人数の多いところを選びましょう。まずは施工管理の魅力的な求人を多く紹介してもらえるかが重要です。

業界の事情に精通している転職エージェントなら求人が多いだけでなく知識も豊富で、業界のトレンドにそったさまざまなアドバイスも受けられます。

サポートの手厚い転職エージェントを選ぶ

転職の実現に向けては、転職エージェントのサポートがどのくらい受けられるかも判断のポイントとして重要です。

サポートの良し悪しは、エージェント担当者との相性にも大きく影響するため、まず複数の転職エージェントに登録するのがセオリーです。

そのうち気に入った担当者のいる転職エージェントをメインで使っていくのがよいでしょう。

施工管理がブラックなのでやめたいと思ったら？

すでに施工管理として働いているものの「もうやめたい」と考えている方には、次のようなアクションをおすすめします。

同じ建設業で、施工管理以外の仕事でもこれまでの経験は活かせるでしょう。転職しやすい選択といえます。

キャリアチェンジしてまったく新しい仕事に挑戦する場合には、自分自身が知らなかった新しい世界で活躍できるかもしれません。

いずれの場合も、自力で求人を探したり、自己分析をやり直したりするのは大変です。

転職エージェントに相談して、転職活動のサポートを受けると効率的です。

施工管理の転職におすすめの転職エージェント

ブラックな施工管理で働きたくない人は、ホワイト企業や優良企業の求人を多く取り揃えている転職エージェントを利用することが大切です。

ここでは、施工管理の求人が多い転職エージェントを3社紹介します。

関連記事：施工管理におすすめの転職エージェント・サイト11選｜成功法も解説

RSG建設転職

ビルドジョブ

マイナビエージェント

まとめ｜ブラックじゃない施工管理求人を見つけることが重要

施工管理は、さまざまな関係者と協力しながら1つの建物を完成させるというやりがいのある仕事です。

「施工管理はブラック」というイメージが広がっていますが、建設業にも働き方改革が進んできておりホワイトな環境の職場もあります。

ブラックな求人の特徴をおさえたうえで、ブラック企業を避けつつ転職活動を進めるとよいでしょう。

各社の情報にくわしい転職エージェントの活用もおすすめです。