爆サイに悪口を書かれた！削除依頼の方法・犯人特定の方法を徹底解説！

爆サイとは、地域特化型の匿名掲示板です。

特に水商売・風俗の方が爆サイで悪口を書かれたという投稿がよく見られます。

一度爆サイに書かれた悪口は永久にインターネット上に残り続け、自分の名前で検索すると悪口や誹謗中傷が出てくるという事態に陥ってしまいます。

では、爆サイに悪口を書かれたときは、どうすれば削除してもらえるのでしょうか。

本記事では、

• 爆サイに悪口・誹謗中傷を書かれたときの対処方法
• 犯人の特定方法
• どうやったら犯人を訴えられるのか

について、実際に有罪となった事例と一緒に紹介していきます。

この記事を監修した弁護士

荒生 祐樹  弁護士
（ さいたまシティ法律事務所）

立命館大学法科大学院 卒業。新聞、テレビ番組などメディアへの出演経験をもち、数々の著書も執筆にも携わる。

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爆サイとは

爆サイは、正式名称を「爆サイ.com」と言い、大都市から山間部まで網羅された超大型匿名掲示板です。

「地域に特化した日本最大級のローカルコミュニティサイト」というキャッチコピーのとおり、地域の様々な情報が得られます。

地域に特化していることから、地域の施設やお店に対する不満が投稿されると、その原因となった店員やスタッフが特定されやすいという特徴があります。

特に、爆サイ内の「風俗」「お水（水商売）」カテゴリーの掲示板では、従業員の個人情報や悪口を書かれる傾向が強いです。

TwitterやYahoo！知恵袋でも、風俗や水商売の方からの「爆サイに悪口を書かれた」という書き込みが多く見られます。

爆サイで悪口を書かれた場合の対処方法

爆サイは個人が特定しやすく拡散性も高いので、悪口を書かれた場合はすぐに対処が必要です。

一度書かれた悪口は、まとめサイトや他の掲示板など、様々な場所に拡散される可能性があるためです。

爆サイで悪口を書かれた場合の対処方法は、爆サイ運営に削除依頼を出す方法と、弁護士に依頼する方法の2通りです。

爆サイの利用規約

爆サイ利用規約では、下に書いてある権利を侵害する行為を禁止しています。

また、以下の事項の書き込みも禁止です。

利用規約には、禁止された書き込みがあった場合、運営会社が当該書き込みの削除・編集を行うことが定められています。

爆サイに書かれた悪口の削除を依頼する場合、「悪口を書かれて許せない」「誹謗中傷が不愉快」といった感情的な理由では削除されません。削除依頼を受けつけてもらうためには、

• 書かれた悪口が利用規約にある権利を侵害されていること
• 個人情報が公開されていること

これらを客観的に伝える必要があります。

なお、企業のホームページやSNSなどで既に公開されている個人情報は、爆サイに書き込んでも違反になりません。

公にしていない個人情報の書き込みだけが規約違反ですので、注意しましょう。

爆サイ運営に削除依頼を出す

爆サイ運営に削除依頼を出す方法を説明します。

爆サイに削除依頼を出す際、いくつか注意点があります。注意点を守らないと、削除依頼が受けつけられない場合があるのでよく確認してから依頼しましょう。

注意①｜削除依頼は必ず公式フォームから

爆サイの誹謗中傷を削除するには、各スレッドの最下部にある「削除依頼」ボタンをクリックし、「削除依頼フォーム」から依頼します。 フォームには、以下の事項を入力します。

名前以外の項目は必須です。スレッドNo.とスレッドタイトルは、既に入っているものを使います。

爆サイの運営者情報には、メールアドレスが記載されています。しかし、メールアドレスに直接削除依頼を送っても、対応してもらえません。

削除依頼は、必ずフォームを使って送信しましょう。削除依頼の送信には、爆サイへの会員登録が必要です。

LINE・Google・Twitterアカウントでも登録できますし、メールアドレスでも登録できます。

注意②｜コメントの数だけ申請が必要

爆サイの削除依頼は、１つの依頼につき1つのコメントが削除対象となります。

一回で複数コメントの削除依頼はできないので、それぞれ削除要請をする必要があります。

削除依頼では、フォームに「レス番号」を入力します。

複数のコメントを削除して欲しいときも、レス番号には1つのレス番号しか入れられません。

削除希望のコメントが5個ある場合は、レス番号ごとに合計5回削除依頼を送る必要があります。

なお、スレッド全体に対して削除依頼したい場合は、レス番号に「0」を入力し、削除依頼理由に以下の項目を記入します。

1. スレッドタイトルやスレッド本文の中で、権利が侵害されている部分
2. ①に記載した部分で侵害されている権利と発生している実害
3. その他、参考となる情報

（参考：爆サイ削除依頼フォーム）

削除依頼理由の中では、特に②が重要です。

②の注意書きには「できる限り法的観点で、また定量的な尺度から記載ください」と明記されています。

どの権利がどのように侵害されているか、感情ではなく法律に基づいて書くことが大切です。

「定量的な尺度」の意味ですが、「定量的」を辞書で調べると、このように書かれています。

定量的（読み方：ていりょうてき）

物事の様子または変化などを数字に直して分析するさまを意味する語。

（引用元：weblio辞書｜定量的）

つまり、権利の侵害具合を数値で表すことが大切です。

「メールアドレスを書き込まれたことで、迷惑メールが1日に50件以上来るようになった」「携帯電話番号を晒され、1時間に約10件の着信が毎日来るので日常生活に支障をきたしている」など、明確な数値を記載しましょう。

注意③｜同じコメントの削除依頼を何回も行わない

爆サイの利用規約では、72時間以内に同じ内容の削除依頼を行うことや威圧的な削除依頼は業務妨害と判断し、禁止リストに登録すると明記されています。

削除依頼について

2.注意事項

同内容の連続した削除依頼（72時間以内に同内容の複数回の依頼）及び威圧的削除依頼は、弊社の業務妨害と判断し禁止リスト登録を行い、今後の依頼にはお答え出来なくなることが御座います。予めご留意ください。

（引用元：削除依頼について）

禁止リストに登録されると、削除依頼が受けつけられません。

早く対処して欲しくても、続けての削除依頼は控えましょう。

また、「早く削除しろ」「いつまで時間をかけているんだ」など、削除へ向けて圧をかける依頼も、禁止リストに登録されます。

注意④｜必ず削除されるとは限らない

爆サイで削除依頼をしても、必ず削除されるとは限りません。

以下は爆サイの利用規約からの引用です。

第４条【当社の権限】

(1)当サイトの運営に当たり、当社は以下の権限を有します。尚、本条項はあくまでも当社の権利を定めるものであり、下記各項目および利用者からの削除依頼や修正依頼に対して実行する義務を有しません。（中略）

1.当該投稿記事の削除および編集を投稿者の同意を得ることなく実施する権利、及び当該投稿者に対する、アクセス拒否その他が必要と判断する措置を講じることができる権利（後略）

（引用：爆サイ.com｜利用規約）

爆サイ利用規約には「当該投稿記事の削除および編集を投稿者の同意を得ることなく実施する権利」がありますが、「利用者からの削除依頼や修正依頼に対して実行する義務を有しません」と明記されています。

つまり、爆サイで削除依頼が受けつけられるのは、爆サイ運営が利用規約違反と認めたときのみです。

規約違反と認められるには、

• 書き込みが利用規約違反であること
• 書き込みによって、削除依頼者の権利が侵害されていること

この2点が明らかな必要があります。

確実に削除してもらうためには、削除依頼理由に該当の書き込みでどの権利が侵害されているか、法律の観点から客観的に記載することが大切です。

削除依頼の例文

以下に、削除依頼の例文を挙げます。参考にしてください。

【例文1】

【例文2】

弁護士に依頼する

弁護士に依頼するメリットは、削除依頼対象が法律のどの部分に抵触するか理解した上で対処してもらえることです。

法律の専門家である弁護士は、削除依頼対象となる書き込みがどの権利を侵害しているか、どの法律に違反しているか判断できます。

従って、削除依頼は弁護士に依頼した方が、スムーズに進む場合があります。

弁護士に依頼した方が良い例として、書き込み削除の仮処分の申立て手続きを紹介します。

裁判になると個人申し立てが非常に困難

裁判は判決が出るまでに時間がかかります。

インターネットでの悪口や誹謗中傷の書き込みは、裁判をしている間に拡散される可能性があります。

仮処分命令には強制執行力があるため、爆サイ運営は削除の仮処分命令が出た場合は従わなければなりません。

仮処分の申立てにおいては、「被保全権利」と「保全の必要性」という2つの要件を申立人側が 証明する必要があります。

「被保全権利」とは、名誉権やプライバシー権など守られるべき権利を言い、「保全の必要性」は、権利を守る必要性を指します。

「被保全権利」と「保全の必要性」は、法的な根拠に基づいて疎明する必要があります。

個人での申立ての場合、疎明が難しい場合が少なくないので、弁護士への依頼がおすすめです。

業者に依頼してはいけない

ネット上で「SNS投稿 削除」と検索すると、「投稿を消します！」と謳った業者が見つかります。

しかし、業者に削除依頼をしてはいけません。

業者による削除依頼は、弁護士以外の者の法律事務取扱を禁止する弁護士法72条違反となるからです。

さらに、高額の報酬を請求されるなどトラブルに巻き込まれる可能性もあります。

爆サイの削除依頼フォームにも、削除依頼は当事者が行うか弁護士に依頼するよう明記されています。

削除依頼は、業者ではなく、法律の専門家である弁護士に依頼しましょう。

爆サイで悪口を書かれた場合の犯人特定方法

爆サイで悪質な書き込みを繰り返す犯人の特定方法は以下の通りです。

まず、爆サイの運営会社に発信者のIPアドレス等の開示請求を行います。

IPアドレスが開示されたら、IPアドレスから発信者が使っている経由プロバイダを割り出す作業が必要です。

そして、経由プロバイダに「発信者情報開示請求」を行い、発信者情報の開示を請求します。

請求に応じてプロバイダから発信者情報が開示されると、ようやく犯人が特定できるのです。

開示請求の流れは、「プロバイダ責任制限法」（「特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律」）によって定められています。2022年10月1日より、改正プロバイダ責任制限法が施行されます。

改正プロバイダ責任制限法では、裁判所の発信者情報提供命令により、発信者特定のために運営者とプロバイダが情報交換をし、発信者情報が申立人に同時に提供されるようになります。

今（2022年7月現在）は改正法が施行される前ですので、従来の申請方式について説明します。

爆サイ運営会社へのIPアドレス開示請求

発信者のIPアドレス等の開示請求を行うには、本人確認書類や被害証明資料、印鑑証明書などの必要書類と合わせて「発信者情報開示請求書」を爆サイの運営会社へ提出します。

実際に書き込みがあったことを証明できなければ、開示請求は認められません。

被害証明資料として、悪口や投稿日時が書かれた画面のスクリーンショットや印刷物が必要です。

掲示板のURLも控えておきましょう。開示請求と合わせて、ログが消されないよう保存する申請をします。

ログ保存を申請するには、爆サイ内にある「ログ照会依頼フォーム」に必要事項を入力し、送信します。

書き込みで権利を侵害されていることが認められると、爆サイ運営から発信者のIPアドレス等の情報が開示されます。

IPアドレスと同時に、タイムスタンプも開示されます。タイムスタンプは、投稿が何月何日の何時にされたかが分かる、大事な証拠です。

プロバイダへの発信者情報開示請求

IPアドレスだけでは、誰が投稿したか分かりません。

IPアドレスから経由プロバイダを割り出し、経由プロバイダへ発信者情報開示請求を行う必要があります。

経由プロバイダから発信者情報が開示されることで、ようやく発信者を特定できるのです。

IPアドレスから投稿者が利用しているプロバイダを探すには、「IP SEARCH」や「Whois(ドメイン/IPアドレスサーチ)」といった検索サービスがあります。

経由プロバイダが判明したら、プロバイダに対して発信者情報開示請求を行います。

プロバイダから開示される発信者情報は、氏名・住所・メールアドレス・電話番号・携帯のSIMカード識別番号などです。

開示請求はあくまで請求なので、プロバイダの開示は任意です。

プロバイダ側にも個人情報の守秘義務があるため、開示請求に応じないケースもあります。

プロバイダ側から開示を拒否された場合は、「発信者情報開示訴訟」を提起し、発信者情報の開示を請求します。

発信者情報開示請求はいつまでできる？

プロバイダ側がログを保存する期間は、3か月から6か月とされています。

6か月を過ぎるとログが消去される可能性があるので、発信者情報開示請求は、投稿から3か月以内に行うことが懸命です。

爆サイ運営への開示請求からプロバイダへの開示請求までに、数か月かかります。

ログが消去される可能性があるので、投稿を発見したら開示請求は早急に行いましょう。

爆サイの書き込みを訴えることができる場合

爆サイで悪口を書かれた相手に対して損害賠償を請求したくなるのは、当然の流れです。

「デジタルタトゥー」とも呼ばれ、ネット上での書き込みは永久的に残るからです。相手を訴えたい気持ちにもなるでしょう。

爆サイの書き込みによって民法上の権利が侵害された場合、民法709条に従って、慰謝料をはじめとする損害賠償を請求することができます。

刑法上の罪としては、名誉毀損罪・侮辱罪・信用毀損罪・偽計業務妨害罪等の対象です。

慰謝料・損害賠償請求（民法）

爆サイの悪口によって個人の権利が侵害されている場合、民法709条に従って損害賠償請求ができます。

（不法行為による損害賠償）

第七百九条　故意又は過失によって他人の権利又は法律上保護される利益を侵害した者は、これによって生じた損害を賠償する責任を負う。

（引用：e-gov法令検索）

悪口や誹謗中傷で、自分の権利や利益を侵害されたことが証明できれば、発信者に対して慰謝料等の損害賠償を請求できます。

一つの方法として、慰謝料を請求する書面を作成し、発信者宛に内容証明郵便で送付して請求することが考えられます。

発信者が任意での請求に応じない場合の解決方法は、裁判を検討することになります。

ただし、発信者との交渉次第では、裁判の前に示談で解決できる場合もあります。

法律的知識が必要になることも多いので、こちらも弁護士に依頼した方が良いでしょう。

名誉毀損罪・侮辱罪（刑法）

爆サイの悪口が名誉毀損罪と侮辱罪に該当する場合があります。名誉毀損罪と侮辱罪は、個人の名誉に対する罪です。

（名誉毀き損）

第二百三十条　公然と事実を摘示し、人の名誉を毀（き）損した者は、その事実の有無にかかわらず、三年以下の懲役若しくは禁錮又は五十万円以下の罰金に処する。

（侮辱）

（侮辱）

第二百三十一条　事実を摘示しなくても、公然と人を侮辱した者は、拘留又は科料に処する。

（引用：e-gov法令検索）

2つの罪の違いは、「公然と事実を摘示」しているかどうかです。摘示とは、具体的な事柄を示すことを言います。事実の摘示があれば名誉毀損罪で、なければ侮辱罪となります。

具体的に言うと、「あいつは頭がおかしい」とだけ書かれていれば侮辱罪の対象です。

しかし、「あいつはずっと不倫をしていてどうかしている」と書かれると、具体的な事実が示されているので名誉毀損罪の対象となります。

名誉毀損罪と侮辱罪は親告罪で、被害者の告訴が必要です。

名誉毀損罪や侮辱罪で訴えたい場合は、書き込みが名誉毀損罪などに該当するかどうか、警察や弁護士・法務局などに相談しましょう。

相談の際は、書き込みがある画面のスクリーンショットやURLなど（投稿日時を特定できるもの）、被害があったことを証明する証拠の準備を忘れないでください。

信用毀損罪・偽計業務妨害罪（刑法）

信用毀損罪や業務妨害罪は、嘘の客観的事実を不特定多数に伝播させて人の信用を毀損したときに適用される罪です。

（信用毀損及び業務妨害）

第二百三十三条　虚偽の風説を流布し、又は偽計を用いて、人の信用を毀損し、又はその業務を妨害した者は、三年以下の懲役又は五十万円以下の罰金に処する。

（引用：e-gov法令検索）

「虚偽の風説の流布」とは、客観的な真実と異なる事実を不特定多数に伝播させることを言います。

「偽計」とは、勘違いを利用して人を欺くことです。嘘の事実を不特定多数に伝播させることで、閲覧者の勘違いを引き起こし信用を損なうことにより、信用毀損罪が成立します。

偽計業務妨害罪は、嘘の事実を不特定多数に伝播させて勘違いを引き起こし、業務を妨害する罪です。

業務妨害罪の「業務」とは、「社会的地位に基づいて、反復して行う業務」を指します。仕事だけでなく、ボランティア・労働組合などの組合活動・NPO法人の活動も業務です。

嘘の事実や誹謗中傷を爆サイに書き込み拡散させることは、刑法233条の「虚偽の風説を流布し、又は偽計を用いて」の部分に該当する場合があります。

従って、爆サイで悪口を書かれた場合、発信者を信用毀損罪もしくは偽計業務妨害罪で訴えることも考えられます。

爆サイの書き込みが有罪となった事例

実際に、爆サイの書き込みが有罪となった判決を紹介します。

この判決では、被害者を特定できる本名とともに、中傷を書き込んだ被告人が名誉毀損罪で有罪となりました。

名誉毀損、私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律違反被告事件

被告人は、爆サイの「a市雑談」掲示板のスレッド上に、女性への中傷を書き込みました。

その行為が「不特定多数の者が閲覧可能な状態にさせ、公然と事実を摘示し、被害者の名誉を毀損した」として、名誉毀損罪に問われました。

裁判では「被害者の本名を載せるなどという、容易に被害者を特定できる方法により、一度アップロードされてしまうと被害の拡大の懸念が大きいインターネット上で、名誉を毀損した」と認定されました。

被告人は、かつて本件女性に対する名誉毀損罪で有罪判決を受け、当時執行猶予中でした。

再犯であることや、同じ裁判で「私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律（リベンジポルノ防止法）」違反の罪に問われたことも加味され、被告人には懲役1年6月の実刑判決がくだされました。

（参考：秋田地裁判決、平成30年 3月28日、平30（わ）13号 ・（わ）27号）

最後に｜爆サイで悪口を書かれた場合の対処方法まとめ

爆サイで悪口を書かれた場合はすぐ削除依頼に動きましょう。

書き込みのログが残る期間は投稿から3か月から6か月と限られているからです。

削除依頼は指定のフォームより送信します。依頼の際は、法的根拠に基づいて、自分の権利が侵害された理由を明確に記載することが必要です。

個人で削除依頼が通らなかった場合は、法律の専門家である弁護士に相談して、削除仮処分の申立てや投稿者を特定するための発信者情報開示請求を検討しましょう。

爆サイは、地域に特化した掲示板であることから、個人を特定され悪口が拡散されやすい特徴があります。

一度書かれた悪口は、消さない限りずっとインターネット上に残ります。いわれのない悪口は風評被害となり、自分の将来に影響を及ぼす可能性もあります。

場合によっては、中傷やプライバシーの侵害が家族にまで及ぶかもしれません。

削除依頼は、早いにこしたことはありません。自分や家族の身を守るためにも、爆サイに悪口を書かれたらすぐに削除依頼を出しましょう。

この記事の調査・編集者

加藤

入社後、カスタマーサクセス（顧客サポート専門部署）にて法律事務所のサポート業務に従事。現在は法律分野を始めとするコンテンツSEOの執筆に携わる。