ブラックバイトの特徴とは？対処法や見抜き方・企業側への影響を解説

「ブラックバイトの特徴はどんなものがある？」
「ブラックバイトを辞める方法が知りたい」

ブラックバイトだと気づかず、問題がある職場で働きはじめてしまった方もいるでしょう。

ブラックなバイト先にはいくつか特徴があるため、チェックリストで確認したうえで対処するのがおすすめです。

本記事では、ブラックバイトの判断基準となる特徴や対処法を解説します。ブラックバイトチェックリストや違法性・罰則も紹介するため、バイト先がブラックかどうか確認したい方はぜひ参考にしてください。

【関連記事】パワハラ（パワーハラスメント）の定義とは？3つの要件と6類型を徹底解説

ブラックバイトの11の特徴

ブラックバイトの11の特徴は次のとおりです。

該当するものがないか、チェックしてみてください。

時間外労働や休日出勤をさせられる

ブラックバイトの特徴として、頻繁に長時間労働や休日出勤をさせられることが挙げられます。連日、シフトの時間を大きく超えていたり、休日出勤を毎週強制されたりするバイトは注意が必要です。

労働基準法第32条では、労働者の勤務時間は1日8時間、1週間では40時間と決められています。また、長時間の労働にくわえて、勤務中に休憩させてもらえないのも危険です。

労働基準法の第34条では、「労働時間が、6時間以上8時間以下の場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩が必要」と定められています。

働く時間が延長したり、休憩時間が短いと感じる方は、自身の勤務時間とシフトを見比べてみましょう。

参考：労働時間・休憩・休日関係｜厚生労働省

シフトや有給休暇の希望が通らない

シフトや有給休暇の希望が通らないケースも考えられます。

自分が選んだ曜日でシフト希望を提出しても、無断でシフトの時間を増やされたり、急に呼び出したりといった行為を平気でおこなうのです。

以下の条件を満たしていれば、アルバイトやパートでも有給休暇の取得権利があります。

有給休暇の取得を求められた場合、職場は無条件で応じなくてはなりません。

希望通りにシフトを組んでくれない、有給休暇の取得を拒むといった特徴がある場合は、ブラックバイトであると疑うべきでしょう。

参考：厚生労働省 しっかりマスター労働基準法 有給休暇編
参考：厚生労働省 「年次有給休暇」の付与日数は、法律で決まっています

研修や教育が十分にされない

ブラックバイトの場合、研修や教育が十分ではない部分も特徴として挙げられます。社員としての仕事にもいえますが、アルバイトをはじめたての頃は右も左もわからないはずです。

仕事に慣れるまで、先輩からの研修や教育がなければなにもできません。研修や教育がなく、いきなり仕事をはじめさせるような職場は、ブラックバイトの可能性が大きいといえます。

十分に教育されなかったにも関わらず、本採用後にミスをすれば叱責されるのです。研修や教育内容に違和感がある方は、すぐにバイトを辞めましょう。

労災保険に加入していない

ブラックバイトの特徴として、労災保険に加入していないケースも考えられます。労災保険の加入は、たとえアルバイトでも義務づけられている強制保険です。

労災保険とは、通勤中や勤務中に事故に遭う、また病気になった場合などに適用される保険をいいます。労災保険に加入していないアルバイト先は、まず義務が果たせていない時点で問題です。

また労災保険に加入していない所は、アルバイトがケガをしたり、病気になった際に一切の責任を取ろうとしません。

アルバイトとして本格的に働くまえに、勤務先が労災保険に加入しているかどうかは必ず確認しておきましょう。

参考：厚生労働省 労働保険とは

給与の支払いに問題がある

給与の支払いに対し、あらゆる問題が見られるのもブラックバイトの特徴です。ブラック企業にもいえますが、ブラックバイトは過大な業務を強制する割には、十分な給与は支払われません。おもな事例として、以下の項目が挙げられます。

少しでも給与の支払額に問題を感じた場合は、現在のアルバイト先は辞めたほうがよいでしょう。

退職希望者に違約金を請求してくる

ブラックバイトは、辞めたいと告げた人に対し、違約金などを請求してくるケースもあります。よく見られる事例として、退職の申し出をした際に「辞めたら違約金を支払ってもらう」などと脅しをいれるパターンです。

労働基準法第16条にて、犯罪行為や損害が出た場合以外に、違約金や損害賠償金を請求するのは禁止されています。

退職を希望した際に、違約金などの支払いを請求されたときは、法律に違反している事実を抑えて対処に移りましょう。

参考：労働基準法 | e-Gov法令検索

ハラスメントが横行している

ブラックバイトで見られる光景として、ハラスメントが横行していることも挙げられます。とくに、パワーハラスメント（パワハラ）が多く発生している傾向にあります。

パワハラ以外にも、セクハラやモラハラ、産休や育休に入る人に対するマタニティーハラスメント（マタハラ）なども見受けられます。アルバイト先の人による扱いに、少しでも不快に思った際は注意が必要です。

【関連記事】パワハラ（パワーハラスメント）の定義とは？3つの要件と6類型を徹底解説

暴言を吐かれる

パワハラに似た現象ですが、悪口や暴言などを吐かれるケースも、ブラックバイトの特徴です。自分に聞こえるように悪口をいったり、直接いってきたりする事例が該当します。

また、アルバイト中に頻繁に悪口や暴言を吐かれる人は気をつけましょう。パワハラやいじめなどの標的にされている可能性があります。

また、悪口や暴言には入らずとも、高圧的な態度を取ってくる人がいるアルバイト先も危険です。

上記のような人たちと関わるのは、少なからずストレスが溜まる一方です。ストレス過多に陥るまえに、店長に相談したり証拠を残したりなどの対策をすぐにでもおこないましょう。

挨拶しても無視される

些細なことかもしれませんが、最低限の礼儀である挨拶を返さない職場は要注意です。基本、挨拶を無視するのはいつも機嫌が悪い、または高圧的な態度を取ってくる人に多く見られます。

一人だけが無視をするのであれば、その人を相手にしなければよいのですが、ほとんどの人が挨拶をしない職場は危険です。

あまり環境が良いとはいえないため、アルバイト先の変更をおすすめします。

制服代などの費用を給与から天引きされる

職場だけの都合で、給与からあらゆる費用が天引きされる光景も、ブラックバイトでは見られます。

特定の条件を満たさない限り、制服代や破損した食器代などを勝手に給与から天引きしてはいけません。

従業員本人からの同意を得られればよいとはいえ、高圧的な態度で同意を求めてこられるケースもあるでしょう。また、食材の買出しを自腹で買わせたり、新たな備品を買うために給与から天引きしたりなどの身勝手なアルバイト先も存在します。

世の中には、残念ながらアルバイトの弱みに漬け込んで、悪質な対応をする職場はたくさんあります。給与の天引きに違和感を覚えた際は、ブラックバイトを疑いましょう。

辞めさせてもらえない

退職したくても、スムーズに辞めさせてもらえないのもブラックバイトの特徴のひとつです。

人手不足を理由に引き止めたり、勝手にシフトを入れたり、退職手続きを進めなかったりして、どうにか辞めさせまいと妨害してくるケースも多くみられます。

たとえアルバイトであっても、退職の権利は認められています。先輩や同僚がなかなか辞められないでいるようなら、注意が必要です。

【要注意】ブラックバイトチェックリスト

これから働こうとするバイト先がブラックかどうか、タイミング別のチェックリストを紹介します。

応募時

応募の時点では、求人票などに記載された情報をよく確認することが大切です。

同じ業種と比べて給与が異様に高い場合、残業や休日出勤を強いられる可能性もあるため注意しましょう。

また、頻繁に求人募集がされている場合、ブラックバイトであるため人が定着しないことが考えられます。

そのほか、「未経験OK」「誰でも稼げる」といった言葉が並んだり、具体的な業務内容が記載されていなかったりするバイトは避けたほうが無難です。

面接時

面接時には、会社・店舗の雰囲気や社員・店長の態度をチェックしましょう。

• 明るい挨拶や会話が交わされているか
• 店長は威圧的・高圧的ではないか
• 疑問にきちんと答えてくれるか

また、労働条件が求人票どおりかも確認が必要です。実際は忙しくて休憩が取れない、制服代や靴代と称した自己負担があるといった場合は、ブラックバイトの可能性があります。

採用後

アルバイトであっても、採用後には労働基準法第15条において、労働通知書の作成・交付が義務づけられています。

契約期間や始業・就業時間、休日、休憩、賃金の支払い方法などが明記されているため、必ず確認しましょう。

そもそも通知書がもらえなかったり、内容に疑問があったりする場合は、後回しにせずその場で解決することが重要です。

参考：厚生労働省 労働基準法の基礎知識

ブラックバイトが多い業種

ブラックバイトが多い業種として、次のものが挙げられます。

• 飲食業
• コンビニ
• 塾講師・家庭教師
• アパレル
• 工場軽作業

これらの業種は給与が低い・仕事がキツいなどの理由で、慢性的に人手不足の傾向があります。

そのため、どうしても正社員よりもアルバイト頼みになったり、長時間労働などを強いることになりがちなのです。

たとえば、飲食店「しゃぶしゃぶ温野菜」で働いていたアルバイト男性が、労働環境の改善を求めて店舗を訴えた事例もありました。

参考：「ブラックバイト」初の裁判、学生「人生を大きく狂わされた」と訴える

飲食店やコンビニなどは、全国どこでも募集自体が多いものの、ブラックな店舗に当たらないよう注意が必要です。

ブラックバイト企業の違法性・罰則

ブラックバイト企業にはどんな違法性・罰則があるのか、ここでチェックしていきましょう。

長時間労働

法定労働時間を超えた長時間労働は、労働基準法32条により禁じられています。

第三十二条　使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させてはならない。

②　使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない。

引用：労働基準法32条

違反すると、労働基準法119条1号の規定により、事業主は6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科される場合があります。

給与・残業代の未払い

給与の未払いは労働基準法24条、残業代の未払いは労働基準法37条違反です。

（賃金の支払）

第二十四条②　賃金は、毎月一回以上、一定の期日を定めて支払わなければならない。

引用：労働基準法24条

（時間外、休日及び深夜の割増賃金）

第三十七条　使用者が、第三十三条又は前条第一項の規定により労働時間を延長し、又は休日に労働させた場合においては、その時間又はその日の労働については、通常の労働時間又は労働日の賃金の計算額の二割五分以上五割以下の範囲内でそれぞれ政令で定める率以上の率で計算した割増賃金を支払わなければならない。ただし、当該延長して労働させた時間が一箇月について六十時間を超えた場合においては、その超えた時間の労働については、通常の労働時間の賃金の計算額の五割以上の率で計算した割増賃金を支払わなければならない。

引用：労働基準法32条

罰則として、事業主に6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科されます。

労災保険の未加入

労災保険の未加入は、労働基準法のうち労災保険法第51条違反です。

第五十一条　事業主、派遣先の事業主又は船員派遣の役務の提供を受ける者が次の各号のいずれかに該当するときは、六月以下の懲役又は三十万円以下の罰金に処する。労働保険事務組合又は第三十五条第一項に規定する団体がこれらの各号のいずれかに該当する場合におけるその違反行為をした当該労働保険事務組合又は当該団体の代表者又は代理人、使用人その他の従業者も、同様とする。

一　第四十六条の規定による命令に違反して報告をせず、若しくは虚偽の報告をし、又は文書の提出をせず、若しくは虚偽の記載をした文書を提出した場合

引用：労働者災害補償保険法第51条

事業主は労災保険法第31条の定めにより、保険料の支払いはもちろん、アルバイトに給付される労災保険の金額の全部または一部も負担しなければなりません。

退職の拒否

労働者の退職を拒否した場合は、民法627条違反です。

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）

第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。

引用：民法627条

また、憲法でも職業選択の自由が認められているため、実質的に労働者には退職の自由も認められていることになります。

第二十二条　何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。

引用：日本国憲法22条

違反した場合、労働基準法120条にもとづいて30万円以下の罰金が課せられます。

バイト先がブラックだったときの相談窓口一覧

バイト先がブラックだったときは、次の窓口を活用して相談しましょう。

	場所	特徴	連絡先
総合労働相談コーナー	全国の労働局・労働基準監督署	面談または電話で相談できる	所在地一覧
労働基準関係情報メール窓口	メール	労働基準法違反などの情報をメールで知らせる	送信フォーム
労働条件相談ほっとライン	フリーダイヤル	専門知識を持つ相談員に電話相談できる	0120-811-610
労働基準監督署	全国	申告すると立ち入り調査などをしてくれる可能性がある	所在地一覧
弁護士	全国	相談だけなら無料の場合あり	-

いずれも無料で、総合労働相談コーナーや労働条件相談ほっとラインは匿名での利用も可能です。

労働基準関係情報メール窓口や労働基準監督署へ知らせると、状況によっては立ち入り調査をおこない、是正指導が入る場合もあります。

そのほか、労働相談のみであれば無料でできる弁護士事務所もあるため、希望に合ったところを選びましょう。

参考：厚生労働省 総合労働相談コーナーのご案内
参考：都道府県労働局(労働基準監督署、公共職業安定所)所在地一覧
参考：厚生労働省 労働基準関係情報メール窓口
参考：厚生労働省 労働条件相談ほっとライン

バイト先がブラックだったときの対処法

自分がはじめたアルバイトが、いわゆるブラックバイトであった場合、以下の対処を実行しましょう。

順番に解説していきます。

ブラックバイトである証拠を残す

バイト先に問題があった場合、まずはブラックバイトである証拠を残しておきましょう。

訴えるにしても告発するにしても、証拠がなければどんな被害を受けていても、自分が不利になってしまいます。

証拠を残す際は、暴言や悪口などの、音声をボイスレコーダーやスマートフォンなどを使って録音しましょう。パワハラや高圧的な態度なども、ブラックといえる場面です。残せるものは全て証拠に残してください。

労働基準監督署に相談する

職場がブラックバイトであった際は、労働基準監督署に相談しましょう。

アルバイト先に問題がないかを調査してくれます。あまりにも悪質だと判断された場合は、調査のために事前通告なしで強制的に立ち入るのも可能です。

労働基準監督署は、アルバイト先の労働基準法違反等が発覚した際、是正指導・勧告がおこなえます。注意点として、相談する際は必ず証拠も一緒に提示してください。確固たる証拠を抑えれば、職場の状況が深刻化されるはずです。

参考：都道府県労働局(労働基準監督署、公共職業安定所)所在地一覧｜厚生労働省

総合労働相談コーナーへ相談する

労働基準監督署のほかに、総合労働相談コーナーへ相談するのもひとつの方法です。当コーナーでは、職場で見られる以下のような問題に対応してくれます。

上記のような、ブラックバイトに該当する労働問題も、相談対象です。自分ではどうしようもないと判断した際は、総合労働相談コーナーへの相談も検討しましょう。

参考：総合労働相談コーナーのご案内｜厚生労働省

退職代行サービスを利用する

今すぐ現在のアルバイトを辞めたい場合は、退職代行サービスを利用するのも得策です。

退職代行サービスは、正社員が使うイメージをもつ人が多いですが、実はアルバイトやパートにも利用できます。

また、自分でアルバイトを辞めるのが難しい場合にも役立ちます。退職代行サービスに相談すれば、どんなブラックバイトでも、相談したその日から退職可能です。

今後は出勤したくない方、アルバイト先からの圧で辞められそうにない方は、ぜひ退職代行サービスに相談してください。

ブラックバイトを辞めたい人におすすめの退職代行サービス3選

ブラックバイトをすぐに辞めたい方には、以下の退職代行サービスをおすすめします。利用したい方は、ぜひ参考にしてください。

関連記事：退職代行おすすめ21社比較ランキング【最新版】サービス内容や料金・評判を解説

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、素性が明確な株式会社アレスにより運営されている、安心・安全の退職代行サービスです。「第二東京弁護士会」所属の弁護士が業務を監修し、違法性のない方法で退職代行をおこないます。

また、退職代行Jobsと連携している「合同労働組合ユニオンジャパン」は、実態が明確で安心できる組合です。スタッフは十分な専門知識を習得しており、適正な業務をおこなうにも関わらず、費用は24,000円に抑えられています。安全に退職したい方にはおすすめのサービスです。

退職代行ガーディアン

退職代行ガーディアンは、一律23,800円の料金で退職代行を利用できる、全国対応のサービスです。追加料金は一切かからず、退職終了後も無期限で相談がおこなえます。

また、20年にもわたる労働組合運営の歴史があるため、どんな会社にも徹底的に対応します。嫌がらせや、退職代行が起因の懲戒解雇・損害賠償請求についても相談可能なので、安心して任せてください。

退職代行ガーディアンは、相談したその日から退職可能で、辞めたあとの出社は必要ありません。すぐに辞めたい方、これ以上アルバイト先と関わりたくない方は、ぜひ利用してみてください。

退職代行OITOMA

退職代行OITOMAは、労働組合との連携で会社への交渉権がある退職代行サービスです。

弁護士監修を受けた法適合のサポートと、行政書士東京中央法務オフィスとの提携によって、労務問題に対しても支援が受けられます。

また、24時間365日対応で最短即日退職が可能な点や、無制限の相談サポートが付いている点も特徴です。

弁護士の監修による退職届テンプレートや転職サポートなども充実しているため、手厚いサポートを受けたい方におすすめです。

まとめ｜ブラックバイトに気づいたら早めに対処しよう

自分がはじめたアルバイトが、いわゆるブラックバイトであった際は、すぐに対処に移りましょう。アルバイト先を訴えたいのか、すぐに辞めたいのかなどで対処法が変わります。

ブラックバイトに明確な基準などはありませんが、本記事で解説した内容に合致している場合、ブラックといってよいでしょう。自身が勤めるアルバイト先に、ひとつでも当てはまる特徴や光景があった際は危険です。勤務先が、ブラックバイトの可能性があります。

また、これからアルバイトをはじめる方は、雇用契約を結ぶまえに気になる点を全て質問しておきましょう。

よい環境で働くには、事前確認や下調べは大切です。ブラックバイトの被害に遭わないよう、入念に対策をしてください。